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【特集】成長ロード疾走!“3~5月期決算”でみる過去最高益「青天井」6選 <株探トップ特集>

今週から本格化する4-6月期決算の行方を占う先行指標としても注目される22年3-5月期決算が出そろった。今回は四半期実績、通期予想ともに過去最高の利益成長“青天井”銘柄を探ってみた。

―出揃った四半期決算発表、ピーク利益街道を突き進む絶好調銘柄をロックオン!―

 今週から22年4-6月期の決算発表が本格化する。東京証券取引所の集計(7月21日現在)によると、7月末までに約700社、8月に入ってからは2300社を超える企業が決算を発表する予定となっている。4-6月期決算ではコロナ禍からの経済回復を受けて、空運や鉄道などの業績改善が見込まれるほか、商社は資源価格の上昇、製造業では急速な円安進行が追い風になるとみられる。一方、半導体不足をはじめとしたサプライチェーンの回復遅れや原材料価格の高騰などリスク要因も山積しており、直前の1-3月期に続いて苦戦を強いられる企業も多くなりそうだ。

 22年4-6月期決算発表のピーク時期を迎える前に、小売業など内需関連を中心とする3-5月期の決算発表が出揃った。ここでは、3-5月期に四半期ベースの過去最高益を更新し、かつ通期業績も最高益を見込んでいる企業にスポットを当てた。今後も力強い利益成長を続けることが期待できる有力株として注目したい。

●3-5月期は2割増益、消費回復の波に乗る

 先週までに3-5月期決算を発表した2月、5月、8月、11月を本決算月とする東証上場企業(変則決算を除く)410社を集計したところ、経常利益(米国会計基準と国際会計基準は税引き前利益)の合計額は前年同期と比べて22%増加し、21年12月-22年2月期に続いて大きな伸びを示した。利益の増加額が最も大きかったのはファーストリテイリング <9983> [東証P]で、3-5月期の税引き前利益は1366億8900万円(前年同期比84.3%増)と四半期ベースの過去最高を記録した。欧米を中心に販売が好調だったうえ、円安進行も利益を押し上げた。

 2位は前期に買収した米コンビニ事業「スピードウェイ」の業績が加わったセブン&アイ・ホールディングス <3382> [東証P]が入り、次いでJ.フロント リテイリング <3086> [東証P]、高島屋 <8233> [東証P]と百貨店大手が並んだ。総合スーパーが復調したイオン <8267> [東証P]は6位にリスト入りしている。このほか、行動制限の解除で客足が戻ったアパレル関連外食なども回復傾向が強く、消費関連企業にはコロナ禍前の利益水準を取り戻すものが目立った。

 製造業に目を移すと、設備投資業界の先行指標として注目された安川電機 <6506> [東証P]は、中国ロックダウンの影響で市場予想を下回る内容だったが増益は確保した。また、半導体ウエハー搬送装置大手のローツェ <6323> [東証P]が前年同期比2倍増益の好決算を打ち出したほか、建設機械メーカーの竹内製作所 <6432> [東証P]は欧州販売の好調や円安効果を背景に通期見通しを増額修正するなど、時価総額が比較的大きい企業では2ケタ増益を示すものが多くみられた。

 こうしたなか、今回は過去最高益を天井に見立てて四半期実績、通期見通しともに天井を突き抜けた状況にある、利益成長“青天井”銘柄に注目した。以下では、(1)22年3-5月期に経常利益または税引き前利益が四半期ベースの過去最高益を更新、(2)今期予想(通期計画)も最高益を上回る見通し、といった条件を満たす6銘柄を紹介していく。

●トレファクはリユース需要捉え再上方修正も視野

 首都圏を中心にリサイクル店を展開するトレジャー・ファクトリー <3093> [東証P]は、消費者のリユースへの関心の高まりや外出需要の増加を追い風に業績回復基調を強めている。3-5月期(第1四半期)の経常利益は7億8600万円(前年同期比2.1倍)とこれまでの最高益を8割近くも上回って着地。衣料やブランド品が大きく伸びたほか、新生活需要を受けて電化製品なども好調だった。併せて、23年2月期通期の経常利益見通しを14億3000万円(従来は11億1200万円)に上方修正したが、第1四半期実績の修正した通期計画に対する進捗率は5割を超えており、一段の上振れも視野に入る。配当は据え置いたが配当性向は25%(目標は30%以上)にとどまるうえ、ここ2期連続で自社株買いを実施した経緯もあり、株主還元強化への期待も膨らむ。

●ネクステージは出店拡大で高成長路線をまい進

 中古車販売大手のネクステージ <3186> [東証P]は、半導体不足による新車供給の遅れで中古車の流通量が伸び悩むなか、大型総合店や買い取り店の出店を拡大する戦略で小売り販売台数を大きく伸ばしている。3-5月期(第2四半期)は前期までの新規出店効果に加え、商品回転期間を意識した商品リードタイムの短縮やコスト削減の進展も寄与し、売上高1008億2500万円(前年同期比32.5%増)、経常利益46億400万円(同32.8%増)といずれも3四半期連続で過去最高を更新した。2030年に売上高1兆円(今期計画は3800億円)、経常利益900億円(同187億3000万円)の目標を掲げており、更なる市場シェア拡大による成長加速が期待される。

●C&Rはメタバース関連としても脚光

 クリーク・アンド・リバー社 <4763> [東証P]はテレビやゲーム、Web制作などプロフェッショナル分野に特化したクリエイター・エージェンシー。5月にNFTプラットフォームを運営するANIFTYをグループ化したほか、 日本最大級の開発スタジオ「C&R Creative Studios」でメタバースへの取り組みを積極化するなど先端技術分野での活躍領域を広げている。3-5月期(第1四半期)の経常利益は過去最高だった前年同期を35.9%上回る16億9500万円だった。プロデュース(請負)事業や電子書籍・YouTubeなどのライツマネジメント事業が増勢だったほか、医師紹介事業の高成長が続いた。物色人気が旺盛なメタバース関連などのテーマ性にも乗り、株価は上場来高値圏に浮上している。

●西松屋チェは低価格商品を強みにインフレ局面で成長期待

 西松屋チェーン <7545> [東証P]は店舗の広い空間設計や低価格のプライベートブランド商品を武器に、コロナ禍で子育て世代のニーズを捉え、21年2月期に14期ぶりの最高益に復活を果たした。その後も積極出店や品揃え拡充、徹底した在庫管理による値下げ販売の抑制などを背景に成長を続けている。直近3カ月の3-5月期(第1四半期)は、気温の高い日が多く春物や夏物衣料が好調に推移したほか、強化中の小学生向け衣料も大きく売り上げを伸ばした。足もとでは物価上昇が広がるなか、生活防衛関連株としても存在感を高めている。今後は中間配当と株主優待(買い物カード)の権利が確定する8月20日に向けて権利取りを狙う買いも出てきそうだ。

●パルHDはEC好調と客足回復で12四半期ぶり最高益

 パルグループホールディングス <2726> [東証P]は若年層の女性をターゲットにしたアパレル店や300円均一の雑貨店「3COINS」など多くのブランドを展開している。3-5月期(第1四半期)の経常利益は前年同期比2.6倍の45億6100万円に拡大し、過去最高益を12四半期ぶりに塗り替えた。プロモーションの強化でEC販売が好調を維持したうえ、既存店の客数が想定以上のスピードで回復したことで、衣料事業の売上高がコロナ禍前の水準を上回った。業績好調に伴い、23年2月期通期の経常利益見通しを大幅上方修正したものの、第1四半期実績の修正した通期計画に対する進捗率は41.5%と依然として高く、更なる上振れも期待できそうだ。株価は約16年半ぶりの高値圏に浮上しているが、予想PER15倍近辺と割高感はない。

●ノダは高配当バリュー株で指標面での見直し余地大

 住宅建材大手であるノダ <7879> [東証S]の3-5月期(第2四半期)業績は、売上高201億1200万円(前年同期比29.0%増)、経常利益28億900万円(同3.7倍)と業績高変化を遂げた。住宅需要の回復やウッドショックを背景に、合板需給が極めて逼迫した状態にあるなか、合板の販売価格が大幅に上昇した。また、昨年3月に子会社石巻合板工業で火災が発生し、生産を一時的に停止した反動も収益拡大の要因になった。好調な業績を踏まえ、22年11月期の経常利益予想を95億円(従来計画は50億円)へ大幅上方修正するとともに、年間配当を60円(従来計画は36円)に引き上げている。指標面では、配当利回りが4%台後半と高水準にある一方、予想PER3倍台、PBR0.6倍近辺と割安感が際立つ。

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