【特集】三和ＨＤ Research Memo（8）：配当性向の目安を40.0%に引き上げ、2023年3月期は大幅な増配を予想

■株主還元

三和ホールディングス<5929>は株主還元を配当によることを基本としている。その実施に当たっては、企業体質の改善、経営基盤の強化を図りつつ、企業価値増大に向けた経営をさらに推進するために安定した配当性向を維持し、連結業績に連動した利益配分を行うことを基本方針としている。具体的な基準としては、従来は親会社株主に帰属する当期純利益に対する配当性向35.0%を目安としていたが、新中期経営計画では目安を40.0%に引き上げた。

2022年3月期は業績回復を反映して、前期比2.0円増の年間配当36.0円（中間配当17.0円、期末配当19.0円）を予定し、配当性向は34.8%の見通しだ。2023年3月期には、さらなる好業績を予想し、年間配当45.0円（中間配当22.0円、期末配当23.0円）と9.0円の増配を予定し、配当性向は39.8%に上昇する見通しだ。また、同社はこれまでも度々自社株取得を実施している。2023年3月期も必要な戦略投資を行い、手元資金を考慮しつつ自社株取得を検討する。こうした株主還元は、同社グループの株主重視の経営姿勢を示すものと言える。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　国重 希）

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