【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（1）：クオールＨＤ、レノバ、海運株

■クオールＨＤ <3034> 　1,619円　 +195 円 (+13.7％)　　本日終値　 東証１部 上昇率2位
　クオールホールディングス<3034>が急騰。同社は１８日の取引終了後、２２年３月期通期業績予想について、売上高１７５０億円（前期比８．１％増）は据え置いたが、営業利益を９０億円から１００億円（同３５．８％増）へ、純利益を４２億円から５０億円（同４８．６％増）へ上方修正したことが好感された。保険薬局事業では新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言の影響を受けたものの、処方せんの受付枚数が回復した。また、医療関連事業は期初計画を上回って推移。コスト適正化や生産性向上にも注力することで、各段階利益が期初予想を上回る見込みになったとしている。

■レノバ <9519> 　5,180円　 +490 円 (+10.5％)　　本日終値　 東証１部 上昇率3位
　レノバ<9519>が大幅反発。同社は脱炭素関連の有力株としてマーケットの注目度が高く、９月には自民党総裁選に絡み物色人気が加速し上場来高値６３９０円まで駆け上がった経緯がある。その後調整局面入りとなったものの２００日移動平均線近辺で下げ渋り、足もと戻り歩調に転じてきた。前日１８日、日立造船<7004>とともに新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の事業に採択されたと発表。ラオスにおいてグリーンアンモニアに関する技術開発や事業化に向けて取り組むとしており、今後の展開への期待が高まっているようだ。

■Ａｂａｌａｎｃｅ <3856> 　5,680円　 +450 円 (+8.6％)　　本日終値
　Ａｂａｌａｎｃｅ<3856>が急伸。同社は法人向けソフトウェア開発を祖業とするが、太陽光発電などの再生可能エネルギー事業に経営の軸足を移し、業績は急回復傾向にある。２１年６月期営業利益は前の期比３．８倍の１３億６１００万円と大幅な伸びを達成したが、２２年６月期についても１４億円（前期比３％増）と増益基調を維持する見通し。そうしたなか、１８日取引終了後に中期経営計画を発表、２４年６月期に営業利益段階で３６億円を目指す野心的な内容で、これが投資資金の流入を誘った。

■日本郵船 <9101> 　8,100円　 +560 円 (+7.4％)　　本日終値　 東証１部 上昇率10位
　日本郵船<9101>、商船三井<9104>、川崎汽船<9107>など大手をはじめ海運株が買い人気を集めた。業種別騰落では東証１部３３業種中で「海運」は断トツの上昇率となっている。ここ、中国景気の減速懸念や、それを背景としたバルチック海運指数の軟化などが警戒される一方、新型コロナウイルスの感染が収束傾向にあることから、世界経済正常化期待も高まっている。グローバル物流も活発化することが期待され、海運セクターには追い風となっている。郵船はＰＥＲ２倍台で配当利回り８．９％、商船三井もＰＥＲ２倍台で配当利回り８．３％といずれも超低ＰＥＲ・高配当利回り株として引き続き投資家の関心は高いようだ。

■メルカリ <4385> 　6,950円　 +440 円 (+6.8％)　　本日終値
　東京市場は投資家心理の改善を背景に日経平均が上値指向をみせているが、個人投資家の参戦が活発な東証マザーズ市場では、マザーズ指数が２％を超える上昇をみせるなど一段と戻り足を際立たせている。マザーズ指数は１１２０台で収れんする２５日・７５日移動平均線を上回る水準まで浮上、日足一目均衡表でも雲の上で下値を切り上げる展開となっており「再び個人投資家の資金の回転が利き始めている」（中堅証券マーケットアナリスト）という。マザーズ市場で時価総額トップのメルカリ<4385>をはじめＪＭＤＣ<4483>、ＪＴＯＷＥＲ<4485>といった銘柄が大きく買われ全体相場の押し上げに貢献している。

■タムラ製作所 <6768> 　808円　 +45 円 (+5.9％)　　本日終値
　タムラ製作所<6768>が商いを伴い４連騰で戻り足を本格化、７５日移動平均線とのマイナスカイ離をほぼ解消した。半導体関連株への物色の流れが強まっており、東京エレクトロン<8035>などの主力どころから中小型株にも投資資金が波及している。そのなか、次世代パワーデバイスとして注目される酸化ガリウムパワー半導体の開発に早くから取り組み、業界を先駆している同社にも継続的な買いが観測されている。２２年３月期営業利益は前期比７３％増の３４億円と急拡大が見込まれている。

■ネクステージ <3186> 　2,115円　 +117 円 (+5.9％)　　本日終値
　ネクステージ<3186>が続伸。日本経済新聞電子版が１８日の取引終了後に、「買い取り専門店を過去最多ペースで出店する」と報じており、材料視された。記事によると、２０２１年１１月期にこれまで最多だった年の２倍にあたる１５店を出す方針。新型コロナウイルスや半導体不足の影響で新車の供給が細り、中古車価格が高騰する中、独自の仕入れルート確保に経営資源を集中させるとしている。

■ディップ <2379> 　4,160円　 +175 円 (+4.4％)　　本日終値
　ディップ<2379>が３日ぶりに反発。水戸証券が１８日付で投資判断「Ａ」を継続し、目標株価を４２５０円から５５００円へ引き上げた。同証券では、バイトルＰＲＯやＤＸ事業が加わったことで、成長性は更に高まったと指摘。コロナ影響が株価と業績に反映される前である２０年１月以前の月次終値をベースとした過去２年間の予想ＰＥＲ約１１倍から約２５倍（平均約１６倍）も参考にしたという。

■Ｓａｎｓａｎ <4443> 　12,050円　 +430 円 (+3.7％)　　本日終値
　Ｓａｎｓａｎ<4443>が反発。午前１１時ごろ、野村総合研究所<4307>及び国内グループ会社１７社が法人向けクラウド名刺管理サービス「Ｓａｎｓａｎ」を導入し、あわせてオンライン名刺機能の利用も開始したと発表。野村総研グループでは、１４年にワークスタイルのスマート化ツールとして、一部の現場部門でＳａｎｓａｎの利用を開始していた。今回、新しいワークスタイルの実現やグループの人脈情報の集約を目的に、Ｓａｎｓａｎと野村総研グループの顧客管理プラットフォームとの連携開始に至ったという。

■旭ダイヤモンド工業 <6140> 　703円　 +21 円 (+3.1％)　　本日終値
　旭ダイヤモンド工業<6140>が３連騰で２週間ぶりに７００円台を回復、売り買いに厚みが加わりウネリが伴ってきた。同社はダイヤモンド工具専業の国内トップメーカーで、半導体、自動車向けなどで高水準の需要を取り込んでいる。半導体関連株は米国株市場でも買い直される銘柄が多くなり、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も前週末に今月に入って初めて終値ベースで３３００台を回復した。台湾の半導体受託製造大手ＴＳＭＣ<TSM>が日本に工場を建設予定にあり、総事業費は約８０００億円。そのうち半分は国が負担するということで、マーケットでも半導体セクターへの注目度ががぜん高まっている。半導体ウエハー研削向け需要の拡大が中期的に見込まれるなか、同社株への見直し買いが活発化している。業績は２２年３月期営業損益が１１億９０００万円（前期は７億３２００万円の赤字）と急回復見通しにあるが、市場では大幅な上振れの可能性が指摘されている。

株探ニュース