【材料】＜動意株・２１日＞（大引け）＝メディアドゥ、日本空港ビル、ＵＥＸなど

　メディアドゥ<3678>＝後場プラス圏に浮上。同社はきょう、資本・業務提携している出版取次大手のトーハン（東京都新宿区）や、出版社と共同で「ＮＦＴデジタル特典付き出版物」を開発したと発表しており、これが材料視されているようだ。今回、共同開発を行った出版社は扶桑社（東京都港区）と主婦の友社（東京都品川区）で、両社が刊行する雑誌や写真集にＮＦＴデジタル特典を付け、１０月１２日から順次全国の書店で販売を行う。あわせて、同じく１２日にＮＦＴの発行や販売が可能なプラットフォーム「メディアドゥＮＦＴマーケットプレイス（仮称）」をサービス開始予定であることも明らかにした。

　日本空港ビルデング<9706>＝４日ぶり反発。同社は羽田空港ビルの賃貸管理のほか羽田・成田の免税店運営などを行っている。きょうは日経平均が６００円超の下落をみせるなか、新型コロナウイルス感染者数がピークアウトしたことを背景に空運株などに空売りの買い戻しが目立つ状況にある。また、きょうは東京市場だけでなくシンガポールなどアジア株市場で空運株が買われる流れになっているもようで、市場では「バイデン米政権が２０日に、新型コロナウイルスのワクチン接種が完了した人の渡航を１１月上旬から一部認めるとの声明を出したことで、グローバルでの人の流れが回復するとの見方が、買い戻しを誘発している」（中堅証券ストラテジスト）としている。日本航空<9201>やＡＮＡホールディングス<9202>だけでなく、同社にも収益機会が広がるとの思惑が投資資金の流入につながっている。

　ＵＥＸ<9888>＝マドを開けて急伸。前週末１７日の取引終了後、２２年３月期業績予想について営業利益を１２億～１４億円（前期４億４７００万円）とし、従来予想のレンジ（９億～１１億円）から上方修正しており、これを好感した買いが入っているようだ。メーカーの値上げに対応した再販価格の見直しや半導体関連向けを中心とした好調な販売が利益を押し上げる。一方、売上高については４１０億～４５０億円とし、従来の４３０億～４８０億円とする見通しを引き下げた。上期（４～９月）において、直送取り引きの比率が想定を上回り、ほぼ当初予想の下限値となる見込みとなったことから、これを踏まえて修正した。

　ホットリンク<3680>＝異彩の強調展開。ＳＮＳを活用した販促支援ビジネスを手掛けるが、ＳＮＳ効果を極大化させるため、コンサルやマーケティング、データ分析など各領域のスペシャリストを揃えニーズに対応。世界中のソーシャルビッグデータを保有しており、最先端のＡＩ技術を搭載した解析ツールを活用し旺盛な需要を捉えている。業績は急回復局面に入っており、２１年１２月期営業利益は１億４７００万円（前期は２５００万円の赤字）を計画するが、２億～２億３０００万円程度まで大幅増額修正の可能性が意識されている。

　クレスコ<4674>＝新値街道復帰。独立系のソフト受託開発会社で金融機関向けの実績が高い。ＡＩやロボティクス分野に力を入れ、既有のアプリケーションのコア技術にこれらを融合して事業領域拡張を図っている。２４年３月期に売上高５００億円（前期実績３９７億円）を設定、更に３０年度までに１０００億円にする目標を策定しており、中期的な成長期待が強い。株価は８月１１日に下ヒゲでつけた１７５９円を目先の底にその後一貫した上昇トレンドを続け、時価は１８年２月以来３年７カ月ぶりの高値水準を走っている。

　イソライト工業<5358>＝大幅続伸で年初来高値更新。前週末１７日の取引終了後、２２年３月期の連結業績予想について、売上高を１５１億円から１６０億円（前期比１６．８％増）へ、営業利益を２４億円から３０億円（同３９．５％増）へ、純利益を１７億円から２２億円（同３７．６％増）へ上方修正したことが好感されている。世界経済の回復を背景にして、中国や欧州市場を中心に断熱関連事業の販売が堅調に推移していることが要因としている。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所：MINKABU PRESS