【注目】前週末30日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■双信電機 <6938> 　529円　(+80円、+17.8％) ストップ高

　東証1部の上昇率トップ。双信電機 <6938> がストップ高に買われた。情報通信向けや産業機器向けを中心にノイズ除去フィルターなどを主力展開している。同社は28日取引終了後、21年3月期決算発表と22年3月期の業績見通しを発表した。22年3月期は営業利益段階で6億円（前期比6.9倍）という高変化を見込んでいる。ノイズ関連機器は中国経済回復を背景とした工作機械市況の回復や、高速通信規格5Gの拡大及びデータセンター増設需要などが追い風となっている。

■フジオーゼ <7299> 　3,460円　(+502円、+17.0％) ストップ高

　フジオーゼックス <7299> [東証２]に投資マネーが集中、売り物薄のなかストップ高となる3460円に買われた。同社は自動車部品メーカーでエンジンバルブで最大手に位置する。28日取引終了後に発表した21年3月期決算が会社側計画から上振れ着地したほか、22年3月期の業績予想がマーケットで脚光を浴びた。今期売上高は前期比20％増の230億円、営業利益は同3.1倍となる22億円を見込んでおり、これが株価を押し上げる材料となった。また、株主還元にも積極的で、前期配当は従来計画に15円上乗せした65円、今期については、前期比倍増の130円を計画しており、これがポジティブサプライズとなった。

■極東産機 <6233> 　696円　(+100円、+16.8％) ストップ高

　極東産機 <6233> [ＪＱ]がストップ高。同社は28日取引終了後に、21年9月期第2四半期累計（20年10月-21年3月）の連結業績予想を修正。今期から連結決算となっているため前年同期との単純比較はできないが、売上高は46億7400万円（従来予想は44億500万円）、営業利益は1億7900万円（従来予想は4000万円）になったようだと発表した。足もとでインテリア事業部門が自動壁紙糊付機を中心に売り上げが増加しているほか、畳事業部門でものづくり補助金採択先への販売が順調に推移し、産業機器事業部門も好調なことなどが主な要因。営業利益については、売上高の増加に加え、利益率の高いオリジナル製品の売り上げが伸びたことが寄与した。あわせて、21年9月期通期の連結業績予想も修正。売上高見通しは93億7000万円（従来予想は92億3500万円）、営業利益見通しは3億円（従来予想は1億7000万円）にそれぞれ上方修正した。

■日華化学 <4463> 　1,053円　(+150円、+16.6％) ストップ高

　東証1部の上昇率2位。日華化学 <4463> がストップ高。同社は28日取引終了後に、21年12月期第1四半期(1-3月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比5.1倍の7億200万円となり、通期計画15億円に対する進捗率が46.8％に達していることが好感されたようだ。売上高は同9.7％増の114億9600万円で着地した。化学品事業では特殊樹脂モノマーや環境衛生関連薬剤の売り上げが伸びたほか、化粧品事業も主力ヘアケアブランドの拡販などで堅調に推移。利益面ではコストダウン効果などが寄与した。なお、通期業績予想は従来計画を据え置いている。

■サイバー <4751> 　2,248円　(+298円、+15.3％)

　東証1部の上昇率3位。サイバーエージェント <4751> が大幅続伸。28日の取引終了後、21年9月期の連結業績予想について、売上高を5000億円から6000億円（前期比25.4％増）へ、営業利益を300億～350億円から575億～625億円（同69.7～84.5％増）へ上方修正し、あわせて期末一括配当予想を9円25銭（株式分割考慮）から10円（同）へ引き上げたことが好感された。同社は広告事業とゲーム事業で利益を積み上げ、中長期の柱にすべくメディア事業に投資をしているが、ゲーム事業で21年第2四半期に提供を開始した新規2タイトルの初速の良さや、一部新型コロナウイルスの影響を受けながらも広告事業の業績が想定よりも上回っていることが上方修正の要因としている。なお、同時に発表した第2四半期累計（20年10月-21年3月）決算は、売上高2944億9700万（前年同期比20.3％増）、営業利益329億3200万円（同62.8％増）だった。

■レッグス <4286> 　2,340円　(+301円、+14.8％)

　東証1部の上昇率4位。レッグス <4286> が6連騰し年初来高値を更新。28日の取引終了後に発表した第1四半期(1-3月)連結決算が、売上高48億9800万円（前年同期比26.0％増）、営業利益6億300万円（同7.6倍）、純利益4億3800万円（同12.0％増）と大幅営業増益となったことが好感された。外食顧客向けプレミアムや化粧品メーカー顧客向けVMD（ビジュアルマーチャンダイジング）は不調だったものの、流通顧客向け物販や流通顧客向けプレミアム（景品・賞品など）が好調に推移した。なお、21年12月期通期業績予想は、売上高190億～200億円（前期比10.9～16.7％増）、営業利益16億～18億円（同28.6～44.7％増）、純利益11億～12億4000万円（同10.9％減～0.4％増）の4月21日に発表した修正予想を据え置いている。

■日立金 <5486> 　2,120円　(+225円、+11.9％)

　東証1部の上昇率7位。日立金属 <5486> が続急騰し年初来高値を更新した。28日の取引終了後、米投資ファンドのベインキャピタルが主導するＢＣＪ－５２が、同社株の全株式取得を目指してTOBを実施すると発表しており、TOB価格2181円を意識した展開となった。買付予定数は5682万1201株を下限（上限設定なし）としており、買付期間は未定。TOB成立後、日立金属は所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、この発表を受けて東京証券取引所は、同社株式を4月28日付で監理銘柄（確認中）に指定している。

■ポーラＨＤ <4927> 　2,833円　(+233円、+9.0％)

　ポーラ・オルビスホールディングス <4927> が急反発し年初来高値を更新。28日の取引終了後に発表した第1四半期(1-3月)連結決算が、売上高435億6100万円（前年同期比0.6％増）、営業利益43億700万円（同2.1倍）、最終利益39億3900万円（前年同期12億4600万円の赤字）と、大幅営業増益となったことが好感された。中国ECや韓国免税店の高成長継続でポーラ海外事業が好調なほか、各ブランドのEC売上が伸長し業績を牽引。加えて、原価の低減や販売関連費の削減、円安に伴う為替差益の計上なども寄与した。なお、21年12月期通期業績予想は、売上高1900億円（前期比7.8％増）、営業利益190億円（同38.2％増）、純利益113億円（同2.4倍）の従来見通しを据え置いている。

■アンジェス <4563> 　994円　(+74円、+8.0％)

　アンジェス <4563> [東証Ｍ]が急反騰。新型コロナウイルスワクチンを担当する河野行革担当大臣が29日の民放番組で国産ワクチンの承認見通しに関して、「早くいけば年内にも、というところがあるように聞いている」と発言。これを受け、ワクチン開発を進めるアンジェスに連想買いが流入した。また、国産ワクチンを開発している企業には塩野義製薬 <4507> 、明治ホールディングス <2269> 傘下のＫＭバイオロジクスと第一三共 <4568> などがある。

■富士通 <6702> 　17,405円　(+1,215円、+7.5％)

　富士通 <6702> が続急伸、一時9.2％高の1万7680円まで上昇し年初来高値を更新した。同社は4月28日の取引終了後に21年3月期決算を発表し、営業利益が2663億2400万円（前の期比25.9％増）と、従来予想の2370億円から上振れて着地。続く22年3月期の同利益予想は前期比3.3％増の2750億円で、連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが好感されたようだ。あわせて、発行済み株数の2.01％に当たる400万株、または500億円を上限に自己株式の取得を行うと発表した。取得期間は2021年5月6日から22年3月31日まで。株主還元の充実と資本効率の向上を図ることが目的としている。

■マックス <6454> 　1,673円　(+102円、+6.5％)

　マックス <6454> が急反発。同社は4月28日大引け後に決算を発表。21年3月期の連結経常利益は前の期比7.8％減の68.2億円になったが、22年3月期は前期比4.0％増の71億円に伸びる見通しとなった。同時に、前期の年間配当を46円→48円(前の期は46円)に増額し、今期も前期比2円増の50円に増配する方針とした。

■双日 <2768> 　326円　(+19円、+6.2％)

　双日 <2768> が急反発。4月30日午後0時30分に発表した22年3月期連結業績予想で、最終利益を530億円（前期比96.3％増）と大幅増益を見込み、年間配当予想を前期比4円増の14円を予定していることが好感された。会社側では、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種の普及などにより、経済活動の回復を見込むなか、航空関連やリテール関連は回復に時間を要するものの、足もとで回復が見られることや、自動車や化学に加え、鉄鋼需要や石炭市況の緩やかな回復を見込むことなどが利益を押し上げる見通しだ。なお、21年3月期決算は、売上高1兆6024億円（前の期比8.7％減）、最終利益270億100万円（同55.6％減）だった。同時に、上限を5000万株（発行済み株数の4.17％）、または150億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は5月1日から9月30日まで。中期経営計画で創出した基礎的キャッシュフローの黒字を成長投資に振り向けるにあたり、一部を株主に還元することが目的という。

■森永乳 <2264> 　5,980円　(+340円、+6.0％)

　森永乳業 <2264> が急反発。同社は4月28日大引け後に業績・配当修正を発表。21年3月期の連結経常利益を従来予想の265億円→301億円(前の期は258億円)に13.6％上方修正し、増益率が2.4％増→16.4％増に拡大し、従来の5期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。

■博報堂ＤＹ <2433> 　1,841円　(+104円、+6.0％)

　博報堂ＤＹホールディングス <2433> が急反発。同社は4月28日大引け後(15:00)に業績修正を発表。21年3月期の連結経常利益を従来予想の330億円→495億円(前の期は581億円)に50.0％上方修正し、減益率が43.2％減→14.8％減に縮小する見通しとなった。

■ＦＰＧ <7148> 　725円　(+39円、+5.7％)

　ＦＰＧ <7148> が急反発。同社は4月28日大引け後に決算を発表。21年9月期第2四半期累計(20年10月-21年3月)の連結経常利益は前年同期比0.3％増の32.2億円となり、通期計画の40億円に対する進捗率は80.7％となり、5年平均の79.5％とほぼ同水準だった。

■タムロン <7740> 　2,366円　(+125円、+5.6％)

　タムロン <7740> が大幅に4日続伸し、年初来高値を更新した。同社は28日取引終了後に、21年12月期通期の連結業績予想を修正。営業利益見通しを前期比48.2％増の53億円（従来予想は44億円）に引き上げたことが好感されたようだ。売上高見通しも同16.0％増の561億円（従来予想は540億円）に上方修正。好調なミラーレスカメラ市場を追い風に自社ブランド交換レンズの売り上げが伸びているほか、車載カメラ用レンズの販売も好調に推移していることなどが主な要因だとしている。なお、同日に発表した第1四半期(1-3月)の連結決算は、売上高が前年同期比14.1％増の126億700万円、営業利益が同2.8倍の13億300万円で着地した。

■郵船 <9101> 　4,290円　(+225円、+5.5％)

　日本郵船 <9101> が急反発。同社は4月28日大引け後(15:30)に業績修正を発表。21年3月期の連結経常利益を従来予想の2000億円→2100億円(前の期は444億円)に5.0％上方修正し、増益率が4.5倍→4.7倍に拡大し、従来の13期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せした。

■三菱総研 <3636> 　4,120円　(+210円、+5.4％)

　三菱総合研究所 <3636> が急反発。同社は4月28日大引け後に決算を発表。21年9月期第2四半期累計(20年10月-21年3月)の連結経常利益は前年同期比10.6％減の64.6億円に減ったが、通期計画の75億円に対する進捗率は86.2％に達し、5年平均の73.0％も上回った。

■大塚商会 <4768> 　5,510円　(+270円、+5.2％)

　大塚商会 <4768> が急反発。同社は4月28日大引け後に決算を発表。21年12月期第1四半期(1-3月)の連結経常利益は前年同期比4.6％増の172億円に伸び、1-6月期(上期)計画の325億円に対する進捗率は53.0％に達し、5年平均の45.4％も上回った。

■ニッパツ <5991> 　808円　(+23円、+2.9％)

　ニッパツ <5991> が続伸。28日の取引終了後、集計中の21年3月期連結業績について、売上高が5610億円から5720億円（前の期比13.9％減）へ、営業利益が60億円から110億円（同46.9％減）へ、純利益が45億円から95億円（同2.1倍）へ上振れて着地したようだと発表しており、これが好材料視された。新型コロナウイルス感染症の世界的な再拡大や半導体の供給不足などの影響を考慮して今年2月に業績予想を発表したが、徹底的な固定費削減への取り組みや、為替が想定より円安に推移したことなどから、想定を上回ったとしている。なお、未定としていた期末配当は12円にするとあわせて発表しており、年間配当は17円（前期17円）となる。

■三菱倉 <9301> 　3,245円　(+85円、+2.7％)

　三菱倉庫 <9301> が反発。4月30日午後1時ごろに発表した22年3月期連結業績予想で、売上高2270億円（前期比6.2％増）、営業利益126億円（同7.4％増）、純利益133億円（同66.0％減）と営業増益を見込み、年間配当予想を前期比18円増の78円を予定していることが好感された。物流事業の倉庫、陸上運送の両事業で三郷2号配送センター（第2期）の通期稼働や、南本牧配送センター、茨木4号配送センターの取り扱い増加などによる配送センター業務の拡大が見込まれるほか、港湾運送事業でコンテナ貨物の取扱量の回復が予想され、物流事業全体で増収が予想されることが牽引役となる。また、不動産賃貸事業で名駅ダイヤメイテツビル、グランフロント大阪（共有持分）の通期寄与や、今期に新型コロナウイルス感染症の影響を受け業績が低迷した商業施設の回復が見込まれることなども寄与する。なお、21年3月期決算は、売上高2137億2900万円（前の期比6.7％減）、営業利益117億3500万円（同3.8％減）、純利益391億6000万円（同3.3倍）だった。同時に、200万株（発行済み株数の2.42％）、または50億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は5月6日から9月30日まで。株主還元の一層の充実を図るためとしている。

■日ハム <2282> 　4,875円　(+55円、+1.1％)

　日本ハム <2282> が反発。4月30日午後1時30分ごろ、集計中の21年3月期連結業績について、最終利益が260億円から320億円（前の期比66.5％増）へ上振れて着地したようだと発表しており、これが好感された。売上高は1兆1800億円から1兆1760億円（同4.4％減）へやや下振れたものの、加工事業で主力ブランド商品の販売が堅調に推移し、利益率が改善したことに加えて、食肉事業で国産鶏肉の相場が高水準を維持し、生産部門の収益性が向上したことなどが利益を押し上げた。また、為替差益が生じたことも寄与した。

※30日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース