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【特集】10万円以下で買える、高利回り・低PER・低PBR 33社【東証1部】編 <割安株特集>

ナカバヤシ <日足> 「株探」多機能チャートより

 少額資金で投資できる銘柄に対する個人投資家の関心は高い。ネット証券では顧客開拓のため、約定金額が低い取引の手数料を重点的に引き下げる傾向にあり、投資家は手数料を気にせずに売買が可能となっている。最低投資金額(株価×売買単位)が低位の銘柄は、同じ予算でも高株価の銘柄に比べ株数を多く購入できるほか、買い付けや売却の時期を分散できるなどのメリットがある。ただ、赤字決算や無配の企業が数多くあることには留意したい。

 東証1部上場企業では729社が最低投資金額10万円以下で購入できる。今回は、配当利回りが3%以上と高水準な銘柄のうち、予想PER(株価収益率)が10倍以下、かつ理論上の解散価値であるPBR(株価純資産倍率)が1倍を下回る割安株に注目してみた。

 下表は東証1部上場銘柄(銀行を除く)を対象に、(1)最低投資金額が10万円以下、(2)配当利回りが3%以上、(3)予想PERが10倍以下、(4)実績PBRが1倍以下――を条件に投資妙味が高まる33社を選び出し、最低投資金額の低い順に記した。(※最低投資金額、利回り、PER、PBRは20日現在)

 なお、11月22日(日)19時30分に「10万円以下で買える、高利回り・低PER・低PBR【2部・新興】編」を配信する予定です。ご期待下さい。

          最低投資  配当  予想  実績
コード 銘柄名      金額 利回り   PER   PBR
<2768> 双日      23300  4.29   9.3  0.49
<8897> タカラレーベ  29500  4.07   9.4  0.64
<8999> グランディ   37600  6.38   9.1  0.51
<1890> 東洋建     39500  3.04   7.4  0.65
<8881> 日神GHD   40000  4.00   9.4  0.32
<1827> ナカノフドー  41600  3.37   6.8  0.41
<1821> 三井住友建設  43300  4.16   6.9  0.72
<5288> アジアパイル  45600  4.39   7.4  0.48
<8593> 三菱Uリース  47800  5.33   8.5  0.55
<1887> 日本国土開発  56800  4.05   7.6  0.73

<1871> PS三菱    57400  3.48   9.5  0.70
<8070> 東京産     59100  4.06   9.4  0.63
<2734> サーラ     59400  3.37   9.3  0.60
<8002> 丸紅      60850  3.62   7.0  0.67
<7987> ナカバヤシ   61200  3.59   9.6  0.65
<5702> 大紀ア     65000  3.38   6.0  0.68
<3447> 信和      70100  4.14   9.9  0.73
<1719> 安藤ハザマ   72400  4.14   9.4  0.98
<7940> ウェーブHD  72900  4.12   7.1  0.56
<6445> 蛇の目     76500  3.27   5.7  0.56

<3294> イーグランド  76800  4.95   7.5  0.64
<1803> 清水建     79800  3.01  10.0  0.81
<1942> 関電工     81100  3.45   8.6  0.65
<6178> 日本郵政    82400  6.07   9.8  0.25
<1870> 矢作建     87200  3.90   7.9  0.70
<8137> サンワテク   87700  3.88   9.9  0.42
<1814> 大末建     88200  4.54   7.4  0.51
<3023> ラサ商事    89600  4.24   8.0  0.61
<9991> ジェコス    93900  3.73   7.3  0.60
<1802> 大林組     95600  3.35   7.3  0.80

<8133> エネクス    96400  4.56   9.9  0.82
<8935> FJネクスト  99200  4.44   6.5  0.63
<9503> 関西電     99540  5.02   9.9  0.52

※単位は、最低投資金額は円、配当利回りは%、PER、PBRは倍。
※対象条件について、直近予想の「最終利益が経常利益の80%以上」の企業は、特別利益や税控除などにより一時的に最終利益がかさ上げされているケースが多いため、対象から除いた。

株探ニュース

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