【注目】前週末9日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■Ｃ＆Ｒ <4763> 　1,252円　(-230円、-15.5％)

　東証1部の下落率2位。クリーク・アンド・リバー社 <4763> が急反落。8日の取引終了後に発表した第2四半期累計(3-8月)連結決算は、売上高184億5400万円（前年同期比11.8％増）、営業利益14億5500万円（同15.0％増）、純利益9億6600万円（同22.1％増）と2ケタ増益となったものの、6～8月では14.9％営業減益となったことが嫌気された。新型コロナウイルスの影響で、医療分野でレジナビフェアを中止したことなどが響いた。なお、21年2月期通期業績予想は、売上高400億円（前期比21.4％増）、営業利益26億円24.8％増）、純利益16億円（同17.7％増）の従来見通しを据え置いている。

■フージャース <3284> 　649円　(-55円、-7.8％)

　東証1部の下落率6位。フージャースホールディングス <3284> が急反落。同社は8日大引け後に業績・配当修正を発表。非開示だった21年3月期の業績予想は連結経常利益が前期比54.7％減の25億円に落ち込む見通しと発表した。

■日触媒 <4114> 　5,650円　(-470円、-7.7％)

　東証1部の下落率7位。日本触媒 <4114> が急反落。8日の取引終了後、21年3月期の連結業績予想について、売上高を2700億円から2600億円（前期比14.0％減）へ、営業利益を70億円から10億円（同92.4％減）へ、純利益を60億円から10億円（同91.0％減）へ下方修正したことが嫌気された。上期において、自動車産業や建築・建材向け製品の需要回復が進まず、工業用界面活性剤向け製品も需要が落ち込んだことに加えて、紙おむつ向け製品も仮需の反動がみられたことが要因。また、原材料価格が想定よりも上昇しスプレッドが悪化することや、新型コロナウイルス感染症の影響で欧州で紙おむつの一時的な需要減がみられ、それに伴い欧州子会社の業績が悪化したことも響くとしている。

■アレンザＨＤ <3546> 　1,611円　(-107円、-6.2％)

　アレンザホールディングス <3546> が3日続落。8日の取引終了後に発表した9月度の売上速報で、既存店売上高が前年同月比11.9％減と、8ヵ月ぶりに前年実績を下回ったことが嫌気された。前年9月は消費税増税前の駆け込み需要で同15.1％増と大幅に伸長しており、この反動の影響が大きいとしている。

■高島屋 <8233> 　839円　(-37円、-4.2％)

　高島屋 <8233> が4日続落。9日付の日本経済新聞朝刊で「2020年6-8月期の連結営業損益は50億円程度の赤字（前年同期は56億円の黒字）だったようだ」と報じられており、3-5月期に続いて2四半期連続の営業赤字となるとの観測が嫌気された。記事によると、主力客層である高齢層が都市部への外出を控えたことが響いたほか、在宅勤務の広がりで、スーツや化粧品などの販売が減ったという。なお、決算発表は10月13日を予定している。

■ベルク <9974> 　7,110円　(-240円、-3.3％)

　ベルク <9974> が大幅反落。8日の取引終了後に発表した第2四半期累計(3-8月)連結決算は、売上高1400億1400万円（前年同期比20.5％増）、営業利益77億5600万円（同56.7％増）、純利益57億7600万円（同63.9％増）と大幅増益だったが、目先の材料出尽くし感から売られたようだ。政府の緊急事態宣言発令に伴うまとめ買い特需の発生や、新しい生活様式で食品スーパーマーケットでの購買需要が増えたことが売り上げを牽引した。また、7月に「松戸河原塚店」と「和光西大和店」を新規に出店したほか、既存店1店舗の改装を実施し総菜や簡便商品の拡充を図ったことも寄与した。同時に、上期の業績を踏まえて従来中間・期末各38円の年76円を予定していた配当予想を中間・期末各40円の年80円にすると発表した。前期実績に対しては4円の増配になる予定だ。なお、21年2月期通期業績予想は、売上高2525億6300万円（前期比5.5％増）、営業利益112億6600万円（同7.7％増）、純利益78億9400万円（同8.2％増）の従来見通しを据え置いている。

■乃村工芸社 <9716> 　769円　(-13円、-1.7％)

　乃村工藝社 <9716> が4日続落。8日の取引終了後、21年2月期上期(3-8月)の連結決算を発表しており、売上高537億2000万円（前年同期比24.0％減）、営業利益24億1400万円（同63.4％減）、純利益14億700万円（同68.8％減）となったことが嫌気された。新型コロナウイルス感染症拡大の影響により受注活動の停滞、商業施設分野や観光産業などにおける需要の縮小のほか、前年同期に比べ大型案件の完工が減少したことなどが響いた。なお、通期見通しは従来予想を据え置いた。

※9日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース