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【特集】再びの材料株旋風、ジャスダックで覚醒する「最強精鋭ストック7選」 <株探トップ特集>

日経平均は一気に2万4000円台を回復し年初来高値を更新。ここからはリターンリバーサルで中小型株に再び物色の矛先が向きそうだ。今が旬のジャスダック市場で見つけた有望7銘柄はコレだ。

―ワークマン効果、そして9月に続く14連騰、今が旬のJQ市場で急騰前夜の銘柄を選抜―

 週末13日の東京株式市場は先物主導で怒涛のごとく投資マネーが流入、にわかにリスクオン相場の様相を強めた。日経平均は一時600円を超える上昇で2万4000円台を回復、昨年10月につけたアベノミクス高値2万4270円の奪回を視界に捉えている。

●前方を覆う霧が一気に晴れる展開に

 今週を振り返ると、FOMCやECB理事会、更にブレグジットの帰趨を占う英国総選挙の投開票と重要イベントが相次いだほか、15日に対中制裁関税第4弾の全面発動期限を迎えるとあって、売りも買いもポジションを高めにくい環境にあった。しかし、週末のメジャーSQ算出にタイミングを合わせたかのように、眼前の霧が一気に晴れた。「米中協議においてトランプ大統領が米中合意を示唆するツイートを発し、米国側から追加関税第4弾の見送りと現在かけられている3600億ドル相当の関税措置の減額が提案された」と伝わったことがその背景にある。これを受けて投資家心理が急速に改善し、買いが加速する格好となった。英国総選挙で与党・保守党が大差で単独過半数を確保したこともリスク選好ムードを後押しした。

 ただ、この日の上昇は日経225先物が主導しており、実需の買いよりもインデックス的な買いが全体指数を押し上げた感も強い。東証1部の値上がり銘柄数は7割程度にとどまっており、体感温度としては日経平均の上昇は200円高程度のイメージだ。したがって、来週以降に主力株は上値追いの勢いが鈍る可能性も考慮される。

●「14連騰」を連発するジャスダック市場

 一方、相対的に妙味が高まっているのが、ジャスダック市場を中心とする中小型株だ。9月以降、ジャスダック市場は文字通り一直線の上昇トレンドを描いており、日経ジャスダック平均の連騰も話題となった。日経ジャスダック平均は今週12月11日まで14営業日続伸という異彩の連騰パフォーマンスをみせたが、今年9月上旬から下旬にかけても同じく14連騰を記録していた。2017年に記録した21連騰には届かなかったとはいえ、9~12月の中小型株物色人気の高さを裏付ける。加えて、ジャスダック市場はマザーズ市場と比較して製造業系の収益基盤の強固な銘柄が多く、中長期保有でも安心感のある銘柄が数多く存在していることが個人投資家のニーズを捉えた。

 そのなか、9月以降のジャスダック市場人気で変貌株のシンボルストックとなったのがワークマン <7564> [JQ]だ。8月の段階では株価5000円台に位置していたが、そこから強烈に上値追い指向をみせ、10月にいったん大きく値を崩したものの、見事に体勢を立て直し12月11日には9960円の上場来高値を示現、1万円大台まであと一歩と迫った。作業服販売チェーン大手で、高機能ウエアの新業態などを立ち上げ収益成長路線をまい進、2年以上にわたり既存店月次が前年同月を上回るという好実態が評価され、ファンド系資金の流入を誘った。8000億円の時価総額は、同じ小売業態の中でも東証1部の良品計画 <7453> やローソン <2651> のそれを既に大きく上回る。一般的な認識度からすれば、にわかには信じられないが事実である。

●年末ラリーの大詰めで開花する7銘柄

 ジャスダック市場は変身株の宝庫だ。年末ラリーも大詰めを迎えるなか、このジャスダック市場に特化する形で2019年相場を締めくくる急騰候補株を選出。“株を枕に越年”しても大きく育つ可能性を内包する有望7銘柄を選りすぐった。

【リーダー電子は4K映像関連で成長加速局面に】

 リーダー電子 <6867> [JQ]は1000円ラインを通過点とする強力な上昇アーチに期待が募る。8月下旬に直近の底値を確認し、その後は押し目を形成しながらも下値切り上げ波動を継続、ここにきて勢いが増してきた。電子計測器のファブレスメーカーで、放送機器やAV機器向けで高い商品競争力を持つ。放送業界の4K映像フォーマット対応関連設備の需要好調を受けて映像信号モニターなどが牽引、業績は急拡大歩調にあり、海外では北京冬季五輪を控える中国をはじめ欧州でも受注獲得が加速している。営業利益は19年3月期に前の期比4倍の3億2300万円を達成、20年3月期は前期比6割増の5億2000万円を見込む。中期経営計画として、25年3月期にビデオ関連機器市場での世界シェア60%超を目標に掲げている。

【Tホライゾンは教育ICTテーマに新ステージへ】

 テクノホライゾン・ホールディングス <6629> [JQ]の上値指向は不変。2018年2月につけた1027円最高値を目指す相場が意識され、目先の押し目は強気に対処してみたい。同社はレンズ技術に強みを持つほか、市場が急成長しているドライブレコーダーも手掛け、クラウドで運行データを保管できる強みを生かし法人ニーズを取り込んでいる。また、政府が経済対策の骨子の一つに掲げる教育ICT分野でも活躍が見込まれる。同社の連結子会社のエルモが今月末に最大A3サイズまで取り込めるコンパクトUSB書画カメラ「OX-1(オーエックスワン)」を発売、これは実物投影機で1教室に1台の常設ICT機器として需要開拓が期待されている。19年4-9月期営業利益は前年同期比2.6倍の7億9700万円と足もとの業績も絶好調だ。

【ニレコはレーザー技術で半導体装置向け開拓】

 ニレコ <6863> [JQ]は13週移動平均線をサポートラインに上昇スピードを徐々に強めており、フシ目の1200円突破から上値追い加速の公算大。同社は産業用制御機器や計測機器の製造・販売を手掛けるが、鉄鋼メーカーの品質向上・合理化に向けた投資需要を取り込んでいる。高水準の受注残を武器に足もとの収益も拡大顕著で、19年4-9月期営業利益は前年同期比26%増と好調。20年3月期通期見通しは前期比6%増の9億5000万円を見込み、来期は2ケタ増益が視野に入る。光学技術の研究開発企業を傘下に収め、同じく買収で得た既存のレーザー技術に磨きをかけ、半導体装置用光部品で実力を発揮。1株純資産が1680円前後あり、3%前後の配当利回りにも関わらずPBR0.6倍台は超割安。

【北川精機は5G関連で強力上昇波形成へ再始動】

 北川精機 <6327> [JQ]は25日移動平均線を足場に強力な上昇トレンドに切り返す可能性がある。プリント基板真空プレス機を製造するが、これはスマートフォンはじめあらゆる電子機器に内蔵されているプリント基板製造において必須。5G向けCCL成形用真空大型プレスの商品シェアでは世界でもトップに位置しており、5Gについては来年に向けて国内でもインフラ整備が加速する見通しで、同社に吹くフォローの風は強い。20年6月期営業利益は前期比39%減益の3億5000万円を計画するが保守的で増額が視野。第1四半期にあたる19年7-9月期は営業利益段階で前年同期比69%増の1億4200万円と大幅な伸びを示しており、通期計画3億5000万円に対する進捗率は40%に達している。

【ムトー精工は急騰第2波へ、PER・PBR格安】

 ムトー精工 <7927> [JQ]は10月下旬から急騰相場を演じたが、その後調整も600円台で売り物をこなし切り、上昇第2波形成に動き出した。長期波動でみれば2018年年初からの下降トレンドを終了させ、大底離脱の第1歩に過ぎない。デジタル家電向けや車載機器向けプラスチック成型を手掛ける。デジタル家電向けでは中国景気減速の影響から電子ペン部品が苦戦しているものの、来期は回復色を強めそうだ、一方、車載機器向けが好調を堅持、金型も伸びている。19年4-9月期はトップライン減収ながら、営業利益段階で前年同期比36%増の7億4200万円。20年3月期通期計画では従来予想の7億5000万円から9億円に大幅に上方修正している。PER9倍台、PBR0.4倍台は割安感が際立つ。

【大和コンは再騰モード、クラウド注力し新境地】

 大和コンピューター <3816> [JQ]は調整一巡から再騰局面に向かう可能性が高い。今月2日に1497円まで値を飛ばした後は水準を切り下げ1300円を割り込む水準まで下押したが、時価は売り一巡、小型で足が速く切り返し局面は要注目となる。同社は基幹系業務とWeb関連に実績が高いシステム開発会社で、19年7月期営業利益は前期比32%増と急拡大した。また、19年8-10月期は営業利益が前年同期比56%増の1億6200万円と絶好調に推移、通期見通しの4億2000万円は上方修正余地が大きい。クラウド分野を開拓中で、中期的にも成長期待が強い。SCSK系列だが、発行株数は約300万株に過ぎず、浮動株比率も低いことから独特の品薄感が株式需給思惑を生んでいる。

【ニッパンRは超小型株ならではの俊足発揮も】

 ニッパンレンタル <4669> [JQ]は超小型株ならではの俊足を発揮し、10月中旬に900円台に駆け上がった。その後調整も700円近辺で売り物を吸収、ここ再び動意含みだ。建機レンタルを手掛け、政府の経済対策に伴う6兆円規模の公共投資で収益環境に追い風が吹いている。官需だけでなく民間でも首都圏を中心に建機レンタル需要は旺盛で、高速道路メンテナンス工事の営業体制強化が収益に反映されている。PER8倍台、PBR0.8倍台は水準訂正余地の大きさを示唆する。年間配当も19年12月期は前期比3円増配の17円を計画するなど株主還元姿勢も評価される。急騰性は魅力で、株式分割後の昨年7月にわずか5営業日で400円も株価を上昇させ1265円の高値まで噴き上げた実績がある。

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