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【注目】前日に「買われた株!」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は?―

セ硝子 <日足> 「株探」多機能チャートより

■セ硝子 <4044>  2,523円 (+133円、+5.6%)

 セントラル硝子 <4044> が急反発。同社は1日取引終了後に、19年3月期第3四半期累計(18年4-12月)の連結決算を発表。営業利益は76億9900万円(前年同期比69.5%増)となり、通期計画80億円に対する進捗率は96.2%に達した。売上高は1730億3900万円(同2.9%増)で着地した。医薬品関連製品の販売が好調に推移したほか、半導体用途の特殊ガス関連製品やリチウムイオン電池用電解液製品の出荷が増加。また、利益面では業務の効率化及び合理化施策を進めたことが寄与した。なお、通期業績予想は従来計画を据え置いている。

■キーエンス <6861>  60,100円 (+2,830円、+4.9%)

 キーエンス <6861> が大幅高で4連騰。FA用 センサーの大手の同社は、国内外で企業の旺盛な設備投資需要を捉えており、1日取引終了後に発表した18年4-12月期決算では、本業のもうけを示す営業利益が前期比14%増益の2403億4800万円と好調だった。景気減速の傾向が強まる中国向けでも中小型案件を確保して販売を伸ばしていることが確認され、株価を強く刺激する格好となった。

■日立 <6501>  3,525円 (+139円、+4.1%)

 日立製作所 <6501> が大幅反発。同社は1日取引終了後、19年3月期の連結業績予想の修正を発表。最終利益段階で従来予想の1000億円から1800億円(前期比50.4%減)へ大幅増額した。車載用リチウムイオン電池 を手掛ける企業やイギリスの鉄道車両リース会社の株式売却による利益計上が反映される。株価は年初から戻り足を強め、1月中旬以降は戻り売りに調整局面にあったものの、足もとはマドを開けて上放れ、大勢2段上げの初動を思わせる動きとなっている。

■エーザイ <4523>  8,876円 (+264円、+3.1%)

 エーザイ <4523> が大幅続伸。同社の収益の柱のひとつである抗がん剤「レンビマ」が業績を牽引している。4日取引時間中に発表した18年4-12月期の営業利益は前年同期比22%増の571億1100万円と高水準の伸びを示した。これを材料視する買いを誘導した。株価は年初から8000円台前半~9000円のボックス圏往来にあるが、今回の上昇波で上限の9000円ラインを上抜けるかに注目が集まる。

■コマツ <6301>  2,745円 (+80円、+3.0%)

 コマツ <6301> が大幅反発。市場では、3月1日に期限を迎える米中貿易交渉に、ここにきて中国側の譲歩で進展が見込めるとの思惑が一浮上しているもようで、関連有力株である同社株にフォローの風となった。また、外国為替市場では全般リスクオンの流れを映して1ドル=109円台後半までドル高・円安が進行しており、これも株価にポジティブに作用した。

■アンリツ <6754>  2,097円 (+61円、+3.0%)

 アンリツ <6754> が3日続伸。前週1月31日に好決算発表を受け一時300円を超える上昇をみせたが、その後も目先筋の利食いを吸収し上値指向を継続している。次世代高速通信規格の「5G」に関連する計測器需要が高水準で同社の業績を押し上げている。5GはIoT時代の到来を背景に世界的にインフラ整備の動きが前倒し的に進んでいる。同社は国内外で、通信機器メーカー向け需要を取り込んでいる。株価2000円台での推移は2001年以来18年ぶり。

■デジアーツ <2326>  7,830円 (+220円、+2.9%)

 デジタルアーツ <2326> が5日続伸。この間に株価水準を1000円以上上昇させている。ネットの閲覧制限や情報漏洩を防ぐフィルタリングソフトを展開するが、サイバー攻撃への対応が緊急課題として浮上するなか、セキュリティーの代表株として物色人気が続いている。「主力製品のバージョンアップで標的型攻撃に対応、商品競争力の向上も受注に反映させている」(国内中堅証券)と、強気の見方を示す市場関係者は多い。19年3月期上期は公共向けで新規導入が加速、営業利益段階で37%増を見込むが20年3月期も利益成長が続く見込み。

■チェンジ <3962>  4,420円 (+95円、+2.2%)

 チェンジ <3962> が3日続伸。1日の取引終了後、ヒアラブルデバイスの企画・開発を行うネイン(東京都渋谷区)と、業務特化型ヒアラブルIoTサービスの共同開発に向けて業務提携を行うと発表しており、これを好感した買いが入った。ネインは、業界に先駆けてコンシューマ向けヒアラブルデバイスの「Zeeny」を開発・発売している。今回の提携により、「Zeeny」の商品開発を通じて培ったネインの技術力と、チェンジのフィールドワーカー向け音声UI(ユーザインターフェイス)開発サービスを組み合わせ、実際の作業環境や利用シーンに応じて最適化されたヒアラブルデバイスのカスタマイズ開発や連携サービスの開発・提供を行うとしている。

■東エレク <8035>  15,730円 (+325円、+2.1%)

 東京エレクトロン <8035> が反発。先週末に米国市場でインテルなど半導体関連株が上昇したことが好感された。1月31日取引終了後に公表された4-12月の連結決算では売上高9592億400万円(前年同期比23.8%増)、営業利益は2341億5400万円(同29.1%増)となった。これを受け、岩井コスモ証券は2月1日付で、同社の投資判断「A」を継続した。目標株価は2万6000円から1万9000円へ見直した。半導体メモリの投資抑制が広がる中、4-12月期決算が増収増益となり、通期予想も据え置かれたことで悪材料が出尽くしたとの見方を示した。また、製品ラインアップが豊富で、5G投資の波及効果を織り込む展開では同社が指標銘柄のひとつになる可能性が高いとしている。なお、通期業績見通しについて同証券では、会社計画と同様の売上高1兆2800億円(前期比13.2%増)、営業利益3090億円(同9.9%増)を見込んでいる。

■伊藤園 <2593>  5,060円 (+100円、+2.0%)

 伊藤園 <2593> が4日続伸。2月1日、同社は大型サイズの飲料を6月1日出荷分から価格改定すると発表した。値上げ対象は22製品。2リットルペットボトルのほか、野菜飲料、機能性飲料のペットボトル大型容器(900ミリリットル、900グラム、930グラム)全品。物流費・人件費の高騰が要因としている。飲料製品の値上げ発表は今年に入って相次いでおり、コカ・コーラ ボトラーズジャパンホールディングス <2579> 、サントリー食品インターナショナル <2587> 、アサヒグループホールディングス <2502> 、キリンホールディングス <2503> に続くもの。これにより、国内の飲料メーカー大手5社は値上げで足並みを揃えた形となり、株価の動きも堅調だ。

■国際石開帝石 <1605>  1,046円 (+12円、+1.2%)

 国際石油開発帝石 <1605> 、石油資源開発 <1662> など資源開発関連やJXTGホールディングス <5020> をはじめ石油関連株が強い動きとなった。前週末のWTI原油先物価格は1ドル47セント高の1バレル=55ドル26セントまで水準を切り上げた。55ドル台は約2ヵ月半ぶり。米国の好調な経済指標を受けた景気減速懸念の後退や、ベネズエラの政局不安、米国の稼働リグ数の減少などで需給逼迫への思惑が高まった。前週末の米株市場では原油高を追い風に好決算を発表したシェブロンやエクソンモービルなどエネルギー関連が大きく買われており、東京市場でもこの流れが波及した。

■OLC <4661>  11,570円 (+130円、+1.1%)

 オリエンタルランド <4661> が3日続伸。訪日客数はひと頃ほどの勢いはないが、中期増勢基調にあることに変化はない。レジャー関連ではテーマパーク の代表である同社に吹く追い風は引き続き強い。これから中国では春節に入るため、長い連休を背景に訪日客の増加が見込まれ、同社への集客数にも反映される。また、同社は前週末1日、正社員相当の「テーマパークオペレーション社員」という雇用区分を新設することを発表、多くのアルバイト社員を正社員にする方針。東京ディズニーシーの拡張部分の開業など業容拡大を背景としたもので、株価にポジティブに働いた。

■SGHD <9143>  2,992円 (+33円、+1.1%)

 SGホールディングス <9143> が3日続伸。前週末1日の取引終了後、19年3月期の連結業績予想について、売上高を1兆1000億円から1兆1100億円(前期比6.2%増)へ、営業利益を675億円から700億円(同11.6%増)へ、純利益を405億円から425億円(同18.0%増)へ上方修正したことが好感された。第3四半期累計(18年4-12月)期間で、高付加価値サービスの提供や適正運賃収受の取り組みにより、業績が堅調に推移していることに加えて、eコマース市場の拡大による宅配便ニーズの高まりにより取扱個数が増加傾向にあり、第4四半期も同様の傾向が続くことが見込まれることが要因としている。また業績予想の修正に伴い、従来20円を予定していた期末配当を2円増額して22円にするとあわせて発表しており、これも好材料視されている。年間配当は40円(従来予想38円)となり、前期の33円に対しては7円の増配になる予定だ。なお、第3四半期累計決算は、売上高8491億400万円(前年同期比13.1%増)、営業利益619億7100万円(同19.5%増)、純利益377億4900万円(同25.7%増)だった。

■トヨタ <7203>  6,726円 (+71円、+1.1%)

 トヨタ自動車 <7203> や日産自動車 <7201> 、マツダ <7261> が買われた。NYダウの上昇に加え、為替市場での円安進行が好感された。4日午前9時時点で1ドル=109円50銭前後と前週末1日午後5時時点に比べ50銭強のドル高・円安水準となった。前週末に発表された米1月雇用統計や米1月ISM製造業景況感指数といった経済指標が好調だったことからドル買いが膨らんだ。トヨタとマツダは6日、日産自は12日に決算発表を予定しており、その結果が注目されている。

※4日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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