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【注目】前週末18日に「買われた株!」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は?―

寿屋 <日足> 「株探」多機能チャートより

■寿屋 <7809>  1,560円 (+300円、+23.8%) ストップ高

 壽屋 <7809> [JQ]がストップ高。同社はフィギュアやプラモデルなどホビー関連商品の製造・販売を手掛ける。17日大引け後に、中国アリババグループのECモールに出店し、自社製品の販売を開始すると発表しており、これを好感する買いが向かった。卸売販売事業ではすでに海外への販売を行っているが、小売販売事業における海外への本格的な展開の第一歩として、中国本土での認知度向上と売上拡大を目指すとしている。

■安川情報 <2354>  417円 (+70円、+20.2%) 一時ストップ高

 安川情報システム <2354> [東証2]が続急騰、一時ストップ高。17日付の日刊工業新聞に続き、18日付の日経産業新聞でAI画像判定サービス「MMEye」に関する記事が掲載されたことが刺激となったようだ。「MMEye」は、同社の技術やノウハウを体系化した人工知能(AI)「Paradigm」を搭載した、製造現場でリアルタイムにAI画像判定を可能にするサービス。主な導入例としては、ロボットによる部品ピッキングや食品製造ラインでの不良品判定、車両認識による駐車場の満空判定などが挙げられる。

■廣済堂 <7868>  499円 (+80円、+19.1%) ストップ高

 東証1部の上昇率トップ。廣済堂 <7868> がストップ高。17日、同社がMBO(経営陣による買収)を実施すると発表したことが買い材料視された。発表によると、米ベインキャピタル系の投資ファンドが1株610円でTOB(株式公開買い付け)を行う。TOB価格は17日終値を45.6%上回る水準で18日の株価はこれにサヤ寄せする形で買い気配値を切り上げた。買い付け期間は1月18日から3月1日まで。TOBが成立した場合、同社株は上場廃止となる見通し。

■テーオーHD <9812>  665円 (+100円、+17.7%) ストップ高

 テーオーホールディングス <9812> [JQ]がストップ高に買われた。17日大引け後、函館市に保有する土地建物を売却すると発表しており、業績への寄与に期待する買いが向かった。経営資源の有効活用と財務体質の向上を図るため、函館市湯川町に保有する賃貸用不動産を売却する。これに伴い、19年5月期第3四半期に売却益約3億円を特別利益に計上する見通しとなった。なお、通期業績への影響は現在精査中とし、修正が必要な場合は速やかに開示するとしている。

■千代建 <6366>  344円 (+51円、+17.4%)

 東証1部の上昇率2位。千代田化工建設 <6366> が急反騰。前日に出来高を急増させ大きく売り込まれたが、18日は一段と活況商いのなか、その下げ幅を上回る急反発に転じ注目を集めている。米国のLNGプラント工事の遅れを背景とした追加費用計上で足もとの業績は低迷している。そのなか、前日はメディアを通じて総額1000億円規模の金融支援要請が伝わったが、増資に伴う株式価値の希薄化などが嫌気される形で売り優勢を余儀なくされた。しかし、経営再建に向けた前向きな材料とも捉えられ、一転して18日は買い戻される展開に変わっている。信用取組は売り買い拮抗で信用倍率1.22倍と需給相場に発展する余地も内包している。

■テモナ <3985>  714円 (+100円、+16.3%) ストップ高

 テモナ <3985> [東証M]がストップ高。同社は17日の取引終了後、東証本則市場への変更申請を行ったと発表した。同社は17年4月に東証マザーズ市場に上場したが、更に社会的な認知や信用力を高め、企業価値向上を図るためには、東証1部への市場変更が必要であると判断したという。なお、東京証券取引所による承認の可否や時期などは現時点で不確定であるとしている。

■バーチャレク <6193>  755円 (+100円、+15.3%) ストップ高

 バーチャレクス・ホールディングス <6193> [東証M]がストップ高。17日、同社が発行済み株式数(自社株を除く)の1.36%にあたる4万株(金額で2000万円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は1月18日から2月15日まで。

■ナガオカ <6239>  767円 (+100円、+15.0%) ストップ高

 ナガオカ <6239> [JQ]がストップ高。同社は17日取引終了後に、スクリーン・インターナルを大口受注したと発表。将来の業績への寄与などが期待されているようだ。スクリーン・インターナルとは、石油精製や石油化学、肥料プラントの心臓部である反応塔内で、原料の原油や天然ガスを変化させ、反応、抽出、分離を行う触媒をサポートする内部装置。今回の受注は、プラスチックの原料であるプロピレンの需要増加が見込まれるなか、欧州で新設のプロピレン・プラントの建設計画があり、プロセス・ライセンスを保有する米UOP社の認証メーカーとしてスクリーン・インターナルを長年製造供給してきた実績が評価された。なお、受注金額は約14億4700万円で、契約納期は20年11月となっている。

■国際紙パルプ <9274>  283円 (+35円、+14.1%)

 東証1部の上昇率4位。国際紙パルプ商事 <9274> が続急騰。17日大引け後、オーストラリアとニュージーランド(ANZ)で紙・包装資材と紙関連製品などの卸売事業を展開するスパイサーズの全株式を取得し子会社化すると発表しており、業績拡大を期待する買いが向かった。スパイサーズはオーストラリアに8拠点、ニュージーランドに4拠点を有する紙商社大手。これまで長年にわたって良好な取引関係を築いてきたが、スパイサーズの懸念材料であった不良債権の処理や不採算地域からの撤退が完了し、安定したANZ市場に特化した事業運営に舵を切ったことを受け、今回のM&Aに踏み切った。取得価額は73.8億円。

■ベルトラ <7048>  674円 (+71円、+11.8%)

 ベルトラ <7048> [東証M]が続急騰。同社は昨年12月25日に東証マザーズに新規上場。海外や国内旅行の現地体験型オプショナルツアー専門のオンライン予約サイトを運営している。市場では、今年の「10連休」や「働き方改革」による有給休暇義務化が、同社への追い風になるとの観測が浮上している。

■サイバダイン <7779>  591円 (+53円、+9.9%)

 CYBERDYNE <7779> [東証M]が急反発。同社は18日、自社で開発製造販売を行っている心電脈波検査装置「VS-AS01」を用いた血管伸展性検査が公的な医療保険適用になったと発表。この製品は、脈波伝播速度を計測することで、動脈硬化を捉えるための動脈の伸展性を検査する装置。昨年12月には厚生労働省から医療機器としての製造販売承認を受けたことを明らかにしていた。

■農業総研 <3541>  5,630円 (+340円、+6.4%)

 農業総合研究所 <3541> [東証M]が5日続伸、上場来高値を更新した。11日取引終了後、19年8月期の第1四半期(2018年9月-11月)連結最終損益の黒字と株式分割の実施を発表。同期の最終損益は200万円の黒字(前年同期は2000万円の赤字)となったほか、2月28日時点の株主に対する1対5の株式分割を発表したことが、引き続き好感された。同社は野菜や果物の直売所事業を展開しているが、消費者の食品に対する安心・安全志向の高まりも追い風となり、流通総額は過去最高水準にある点などが評価されている。

■クボテック <7709>  369円 (+19円、+5.4%)

 クボテック <7709> の急騰が続いている。前日は値幅制限いっぱいの80円高に買われたが18日も投機資金の攻勢緩まず、79円高と連続ストップ高目前まで上昇する場面があった。動意前の株価は220円前後に位置していたが、わずか3営業日で倍化した。特段の材料は見当たらないものの、大口資金の流入を境に需給相場の様相を強めており、17日から日証金で貸株申し込み制限の対象となっている。2015年4月には株価を300円台から1600円台まで短期間で大化けさせた経緯がある。

※18日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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