【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■アイケイ <2722> 　1,126円　(-400円、-26.2％) ストップ安

　アイケイ <2722> [東証２]がストップ安。10日の取引終了後、19年5月期の連結業績予想について、売上高を204億2700万円から199億4700万円（前期比8.8％増）へ、営業利益を10億5300万円から8億3100万円（同7.5％減）へ、純利益を7億1900万円から5億7100万円（同10.9％減）へ下方修正したことが嫌気された。テレビショッピングの主力商品「バタフライアブス」の売り上げ効率ダウン（広告宣伝費に対する売り上げの効率）で売上高が計画に届かない見込みであることが要因としている。なお、同時に発表した第1四半期(6-8月)決算は、売上高47億9000万円（前年同期比13.0％増）、営業利益6100万円（同70.4％減）、純利益3800万円（同74.4％減）だった。

■竹内製作所 <6432> 　2,550円　(-405円、-13.7％)

　東証1部の下落率4位。竹内製作所 <6432> が急反落。10日の取引終了後、19年2月期の連結業績予想について、売上高を970億円から1060億円（前期比12.4％増）へ、営業利益を127億円から138億円（同2.4％減）へ、純利益を90億円から101億円（同5.8％増）へ上方修正したが、営業利益で150億円強を見込んでいた市場予想に届かなかったことから、失望売りが出たようだ。上方修正は、欧州でのミニショベル、油圧ショベルの販売が上期に好調に推移し、下期も引き続き前回予想を上回る見通しとなったことが寄与する。また、想定為替レートを1ドル＝103円から109円へ見直すなど前回予想より円安に設定したことなども要因としている。また、業績予想の修正に伴い、従来40円を予定していた期末一括配当を5円増額して45円にするとあわせて発表した。前期実績に対しては9円の増配になる予定だ。なお、同時に発表した第2四半期累計(3-8月)決算は、売上高598億3200万円（前年同期比14.3％増）、営業利益91億8700万円（同11.1％増）、純利益69億2700万円（同19.7％増）だった。

■リミックス <3825> 　808円　(-71円、-8.1％)

　リミックスポイント <3825> [東証２]やＧＭＯインターネット <9449> 、セレス <3696> といった仮想通貨関連株が安い。ビットコイン価格は11日正午時点で1ビットコイン＝69万7000円前後と昨日午後5時時点の73万円前後から5％強急落した。70万円割れは9月中旬以来のこと。10日の米株式市場でＮＹダウが800ドルを超す大幅安となるなか、リスク回避姿勢が強まりビットコイン価格も連動安となった様子だ。

■コカＢＪＨ <2579> 　2,834円　(-241円、-7.8％)

　コカ・コーラ　ボトラーズジャパンホールディングス <2579> が急反落。10日の取引終了後、未定としていた18年12月期の連結業績予想について、売上高9653億円（前期比10.6％増）、営業利益270億円（同33.5％減）、純利益90億円（同64.3％減）を見込むとした。期初予想に対しては、売上高で420億円、営業利益で227億円、純利益で198億円のそれぞれ減額となる見通しだ。7月の豪雨で被災した広島県三原市の本郷工場の製造能力喪失や、製品供給体制見直しにより輸送コストが増加したことに加えて、アセプティック（無菌充填）製品の急成長による供給制約が発生したことなどが響いた。また、被災した設備や棚卸資産の廃棄損などを特別損失として計上する予定であることも最終利益を押し下げるとしている。

■イオンディラ <9787> 　3,705円　(-315円、-7.8％)

　イオンディライト <9787> が急反落。同社は10月10日大引け後(15:00)に決算を発表。19年2月期第2四半期累計(3-8月)の連結経常利益は前年同期比2.9％増の91.3億円となったが、通期計画の185億円に対する進捗率は49.4％となり、5年平均の49.5％とほぼ同水準だったことが嫌気された。

■久光製薬 <4530> 　7,270円　(-600円、-7.6％)

　久光製薬 <4530> は大幅3日続落。10日の取引終了後に発表した第2四半期累計(3-8月)連結決算が、売上高693億8400万円（前年同期比5.6％減）、営業利益112億2900万円（同11.1％減）、純利益91億5800万円（同2.4％減）と2ケタ営業減益となったことが嫌気された。4月の薬価引き下げや後発品使用促進策による影響を受けて、主力の医療用医薬品が苦戦しており、主力の消炎鎮痛剤「モーラステープ」などの売り上げが落ち込んだ。一般用医薬品事業で主力の「サロンパス」や「フェイタス」シリーズ、「アレグラFX」などは好調だったが、カバーしきれなかった。なお、19年2月期通期業績予想は、売上高1485億円（前期比0.4％増）、営業利益240億円（同8.9％減）、純利益192億円（同0.4％増）の従来見通しを据え置いている。

■ファナック <6954> 　19,005円　(-1,395円、-6.8％)

　ファナック <6954> やＳＭＣ <6273> 、キーエンス <6861> 、ダイフク <6383> といった設備投資関連株が安い。10日、安川電機 <6506> は19年2月期の連結純利益予想を500億円から470億円に下方修正することを発表。米中貿易摩擦が激化するなか半導体メーカーが設備投資を先送りしていることなどが響く。この安川電の下方修正を受け、設備投資関連株に連想売りが膨らんでいる。特に、11日はNY株安を受け上海総合指数が大幅安となるなか、中国需要の落ち込みも懸念されている。

■安川電機 <6506> 　3,020円　(-195円、-6.1％)

　安川電機 <6506> が急反落し年初来安値を更新。10日の取引終了後、19年2月期の連結業績予想について、売上高を5100億円から4980億円へ、営業利益を655億円から590億円へ、純利益を500億円から470億円へ下方修正したことが嫌気された。上期業績が計画を下振れたことに加えて、足もとの半導体需要の減速や中国市場の弱含みなどによる直近の受注動向を考慮したという。なお、18年2月期に決算期を変更したのに伴い、前期との比較はない。同時に発表した第2四半期累計(3-8月)決算は、売上高2482億4400万円、営業利益305億1000万円、純利益260億6300万円となり、従来予想の売上高2585億円、営業利益333億円、純利益265億円を下回った。生産設備の自動化・省人化を目的に設備投資が継続したほか、電気自動車（EV）を含む自動車関連の需要が高水準で推移したことから、モーションコントロールやロボットを中心に伸長し、上期としては過去最高の業績となったが、計画未達に終わった。

■国際石開帝石 <1605> 　1,352円　(-75.5円、-5.3％)

　国際石油開発帝石 <1605> 、石油資源開発 <1662> など資源開発関連やＪＸＴＧホールディングス <5020> など石油元売り関連が急反落。前日の米国株市場でＮＹダウ、ナスダック指数など主要指数が暴落、このリスクオフの流れを背景にWTI原油先物価格は1ドル79セント安の1バレル＝73ドル17セントと急落、原油市況と連動しやすい原油関連株に売りが集中する展開となった。

■コマツ <6301> 　3,209円　(-173円、-5.1％)

　コマツ <6301> 、日立建機 <6305> はいずれも大きく下値を探る展開を強いられている。前日の米国株市場でＮＹダウが800ドルを超える下げをみせたが、米中貿易摩擦に対する懸念も売りの背景にあり、建機大手のキャタピラーは3.8％安に売り込まれた。トランプ米大統領は人民元安について「中国の為替操作である」と批判しており、これも米国と中国の通商摩擦の激化を示唆している。東京市場でも中国関連株への逆風が引き続き意識されている状況にある。

■ＵＡＣＪ <5741> 　2,588円　(-138円、-5.1％)

　ＵＡＣＪ <5741> が大幅に4日続落。ＳＭＢＣ日興証券は10日、同社株の投資評価を「1」から「2」へ引き下げた。目標株価は3150円から3000円に見直した。最大の経営課題だったタイの圧延事業は、段階的に操業度が改善しているものの、米国の自動車用パネル工場の立ち上げの遅れに加え、原油価格などのコスト上昇が業績の下押し要因になるとみている。同証券では、19年3月期の連結営業利益予想を従来の275億円から263億円（会社予想は280億円）へ下方修正している。

■東京エレクトロン <8035> 　14,120円　(-570円、-3.9％)

　半導体関連株が軒並み安。東京エレクトロン <8035> やアドバンテスト <6857> 、ディスコ <6146> といった主力銘柄に売りが膨らみ、そろって年初来安値に売られた。10日の米株式市場では、米中貿易摩擦への懸念が高まるなか、エヌビディアやインテル、アプライド・マテリアルズといった半導体株が下落。フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）も前日比4％安の1242ポイントに下落した。11日の為替が円高に振れていることも懸念材料となり、半導体関連株には売りが膨らんでいる。

■トヨタ自動車 <7203> 　6,597円　(-163円、-2.4％)

　トヨタ自動車 <7203> 、ホンダ <7267> など自動車株に売りがかさんだ。米長期金利の上昇を背景に前日の米国株市場が波乱安の展開となったほか、リスクオフの流れを受けて外国為替市場ではドル安・円高が進行、足もとは1ドル＝112円20銭近辺まで円が買われており、為替感応度の高い自動車セクターには下げ圧力が強まった。また、あすにオプションSQ算出を控え、株式需給面からもボラティリティが高まりやすい状況にある。

※11日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース