【特集】ビーロット Research Memo（4）：2018年12月期は稼働順調のホテル多く、利益上振れに期待

■今後の見通し

ビーロット<3452>の2018年12月期通期の連結業績は、売上高で前期比52.7%増の20,000百万円、営業利益で同6.2%増の2,512百万円、経常利益で同3.0%増の2,057百万円、親会社株主に帰属する当期純利益で同13.1%増の1,414百万円と過去最高の売上・利益を期初予想より変更していない。

売上高に関しては、下期に大型案件の売却を計画しており、売上高200億円の大台に乗せる予想に変わりはない。今後の売却物件のラインナップとしては、2017年以降に竣工したホテルでトラックレコードが積み上がった案件が優先となるだろう。2017年12月期に竣工及び開業した案件としては、
(1) 東京・新富町（120ベッド、IMANO TOKYO GINZA HOSTEL、2017年7月竣工）
(2) 京都・清水（113ベッド、IMANO KYOTO KIYOMIZU HOSTEL、2017年9月竣工）
(3) 東京・恵比寿（162カプセル、ドシー恵比寿、2017年12月開業）
などが主な売却対象。

2018年12月期上期に竣工及び開業した案件は、
(1) 沖縄・那覇（132室、TISSAGE HOTEL by NEST NAHA、2018年3月竣工）
(2) 北海道・小樽（128室、ホテル・トリフィート小樽運河、2018年3月竣工）
(3) 東京・五反田（164カプセル、ドシー五反田、2018年4月開業）
(4) 京都・四条（95室、NESTHOTEL KYOTO SHIJOKARASUMA、2018年6月竣工）
(5) 東京・新橋（全9戸、虎ノ門SE、2018年6月竣工）
など大きな案件が多く、2018年12月期の売却の対象となる。

同社がこだわるのは利益（特に親会社株主に帰属する当期純利益）の計画必達である。最も伸びるセグメントは不動産投資開発事業となるが、当事業は大きくぶれる可能性もある。利益安定化を追求するために不動産コンサルティング事業及び不動産マネジメント事業にも力を注ぐ。ちなみに過去3年間の親会社株主に帰属する当期純利益を期初予想と実績で比較すると、いずれの年も大きく予想を実績が上回っており（21%～60%の上振れ）安定感がある。稼働が好調のホテルプロジェクトが多いこともあり、2018年12月期も利益の上振れが期待できる。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　角田 秀夫）

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