【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（1）：レオン、稀元素、三井不

■レオン自動機 <6272> 　1,571円　 +175 円 (+12.5％)　　本日終値　 東証１部 上昇率2位
　20日、レオン自動機 <6272> が18年3月期の連結経常利益を従来予想の28億円→36.5億円に30.4％上方修正。従来の16.4％減益予想から一転して9.0％増益を見込み、3期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。省人化需要の高まりを追い風に、国内やアジア向けに利益率の高い食品加工機械の販売が伸びる。業績上振れに伴い、今期の上期配当を従来計画の11円→14円に増額し、下期配当も従来計画の11円→14円に増額修正したことも買いに拍車を掛けた。なお、年間配当は28円(前期は24円)となる。

■第一稀元素化学工業 <4082> 　1,556円　 +130 円 (+9.1％)　　本日終値
　第一稀元素化学工業<4082>が急反発。科学情報サービス会社の米クラリベイト・アナリティクスが２０日、ノーベル賞候補者２２人を発表し、日本人では化学賞に桐蔭横浜大学の宮坂力特任教授を挙げた。「ペロブスカイト型」と呼ぶ薄くて軽い太陽電池を考案したことが評価されてのことで、ペロブスカイト系材料を製品化している同社に関連銘柄としての注目が集まった格好だ。また、ペロブスカイト太陽電池の実用化を目指す桐蔭横浜大学発ベンチャーのペクセル・テクノロジーズ（横浜市青葉区）と過去に大面積・高性能プラスチック太陽電池素子を共同開発したことのある藤森工業<7917>も関連銘柄として人気化している。なお、ノーベル賞は生理学・医学賞が１０月２日、物理学賞が３日、化学賞が４日にそれぞれ発表される。

■シーズＨＤ <4924> 　3,975円　 +175 円 (+4.6％)　　本日終値
　シーズ・ホールディングス <4924> が大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が20日付で投資判断「オーバーウエート(強気)」を継続し、目標株価を4300円→4370円に増額したことが刺激材料となったようだ。リポートでは、18年7月期の会社計画は外部EC向け売上とインバウンド関連売上の想定が保守的であると指摘。これを踏まえ、今期の営業利益予想を97億円→99.8億円(会社計画は90億円)に引き上げた。また、現コンセンサスは同証券の予想を下回るが、今後コンセンサスが切り上がるにつれ、株価上昇余地が生まれると考えている。

■日揮 <1963> 　1,816円　 +67 円 (+3.8％)　　本日終値
　日揮<1963>が４日続伸、上値を買い進む動きが顕在化している。５日・２５日移動平均線のゴールデンクロス示現で底値圏離脱の動きが鮮明だ。ここ原油市況が回復歩調を強め、直近ＷＴＩ原油先物価格は１バレル＝５０ドル台を回復、これは石油精製プラントを主力に手掛ける同社にとって追い風となる。ＯＰＥＣ加盟国の減産期待もあり、今後原油価格の大幅な低下は想定しにくいとの見方が強まっていることで同社株を中期スタンスで拾う動きが出ているもよう。また、触媒・ファイン事業では４Ｋテレビ用機能性塗料の需要が会社側見込みを上回るスピードで拡大しており、業績への貢献が期待されている。「１８年３月期営業利益２６０億円見通しは３０億円前後の上振れが有望」（国内中堅証券）という。

■国際石油開発帝石 <1605> 　1,179円　 +41.5 円 (+3.7％)　　本日終値
　国際石油開発帝石<1605>、石油資源開発<1662>など資源開発関連株が高い。ここ原油市況が上昇基調を強めており、前日のＷＴＩ原油先物価格は９３セント高の１バレル＝５０ドル４１セントと５０ドルの大台に乗せてきた。終値ベースでの５０ドル台乗せは７月３１日以来。これを受け、原油価格上昇で収益メリットを受ける資源関連株に物色の矛先が向いている。

■三井不動産 <8801> 　2,422.5円　 +81 円 (+3.5％)　　本日終値
　三井不動産<8801>、三菱地所<8802>などが大きく買われた。「不動産」は業種別騰落率で値上がり2位となった。市場では「全体指数が高値圏を走るなか、不動産セクターは相対的な出遅れ感が顕著だった。きょうの日銀の金融政策決定会合の結果も想定通りとはいえ、“現状維持”であったことで超低金利環境が続くとの思惑も買いを助長している」（国内準大手証券ストラテジスト）と指摘されていた。

■日立ハイテクノロジーズ <8036> 　4,160円　 +120 円 (+3.0％)　　本日終値
　日立ハイテクノロジーズ<8036>は反発。大和証券が２０日付で投資判断を「３」から「２」に引き上げたことが好材料視されたようだ。第１四半期（４～６月）決算発表後に株価は調整したが、これにより割安感が強まったと判断したという。生化学分析装置の在庫調整は短期で収束する可能性が高く、１８年度は引き続き成長トレンドに回帰すると想定していることや、ＴＳＭＣの設備投資に関しても、７ｎｍ向けの投資に加え、中国南京Ｆａｂでの投資拡大により１８年度も底堅く推移すると判断。インテルが１０ｎｍのランプアップを計画している点も含めて、１８年度の電子デバイス事業の業績は拡大が期待できるとしている。なお、目標株価は４８００円から４５００円へ引き下げている。

■カカクコム <2371> 　1,400円　 +24 円 (+1.7％)　　本日終値
　20日、カカクコム <2371> が発行済み株式数(自社株を除く)の2.3％にあたる500万株(金額で70億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は9月21日から11月20日まで。

■関西電力 <9503> 　1,558.5円　 +25 円 (+1.6％)　　本日終値
　関西電力<9503>が反発。２０日の取引終了後、未定としていた中間配当を１５円（前期無配）にすると発表しており、６年ぶりの中間配当実施となることが好材料視された。最近の需給状況や経営環境を総合的に勘案したという。なお、期末配当については引き続き未定としている。

株探ニュース