【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■アジア航 <9233> 　643円　(+100円、+18.4％) ストップ高

　アジア航測 <9233> [東証２]がストップ高まで買われ、年初来高値を更新した。トヨタ自動車 <7203> と共同出願していた「ナビ情報提供システムおよびナビ情報提供装置」に関する特許について、6日に公開されたことが材料視されたもよう。また、同社は5日に、ドローンによる写真測量のためのクラウド型3Dモデリングサービスを今月上旬にも開始すると発表しており、これも買い手掛かりとなったようだ。

■フューチャー <4722> 　915円　(+41円、+4.7％)

　フューチャー <4722> が大幅続伸。6日、子会社フューチャーアーキテクトが、ビジネス環境の急速な変化に対応するための人工知能（AI）活用コンサルティングサービス「Future AI」の提供を開始したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。フューチャーアーキテクトでは、これまでにさまざまな業種の企業において、AIを活用した自動発注や需要予測のシステム、画像認識サービス、問い合わせメールの自動振り分けなどの実績があるが、「Future AI」は、これらの実績を重ねる過程で培われた知見とノウハウをベースとしたAI活用コンサルティングサービス。戦略やイマジネーションをAI活用により具現化するための構想段階のデザイン、仕組みづくり、効果創出までトータルでサポートするとしており、業績への貢献が期待されている。

■コシダカＨＤ <2157> 　3,015円　(+118円、+4.1％)

　コシダカホールディングス <2157> が4連騰。5日、同社が17年8月期の連結経常利益を従来予想の55.1億円→59.4億円に7.7％上方修正。増益率が17.5％増→26.5％増に拡大し、従来の15期連続での過去最高益予想をさらに上乗せしたことが買い材料視された。女性向けフィットネスクラブ「カーブス」を中心に業績が好調に推移する中、カラオケ店の運営適正化による採算改善や新店効果などが利益を押し上げる。併せて、創業50周年記念配当2円を実施する形で、今期の年間配当を従来計画の34円→36円に増額修正したことも支援材料となった。

■鹿島 <1812> 　983円　(+37円、+3.9％)

　鹿島 <1812> が続伸、年初来高値を更新。6日は、九州北部の豪雨で土砂災害など大きな被害が発生しており、今後復興や防災対策を担う建設関連セクターの銘柄に物色の矛先が向いた。なかでも鹿島は、前期の17年3月期の連結経常利益が1634億3800万円（前の期比44.2％増）と大幅増益で過去最高益を更新したことから、今期18年3月期の連結経常利益は1200億円（前期比26.6％減）と極めて控えめな見通しを公表している。これは、工事受注自体は高水準で推移するものの、東京五輪を控えて施工時期が重なることに伴う建設コストの高騰を想定しているためだが、今期通期利益が上方修正される可能性もありそうだ。また、株価指標面では、PER12倍台と依然として割安なうえ、東証信用倍率も0.48倍と売り長状態となっている。年初来高値を更新したことで、上昇波動が新局面を迎えそうだ。

■サカタのタネ <1377> 　3,730円　(+140円、+3.9％)

　サカタのタネ <1377> が大幅高で4連騰、約3ヵ月ぶりに新高値に買われた。同社は中国向けニンジン種子や北米向けブロッコリーの種子など海外での種子販売が好調に推移しており、17年5月期業績について、会社側では営業利益段階で4.3％減の70億円を見込むが上振れ期待が高まっている。営業利益は第3四半期時点で76億4700万円と通期計画を既に超過した状態にある。決算発表は13日に予定されており、それを先取りする買いが勢いを増した。

■ＫＮＴＣＴ <9726> 　198円　(+7円、+3.7％)

　ＫＮＴ－ＣＴホールディングス <9726> が大幅高で6連騰。全般相場は低位株の日替わり物色人気が顕著となったが、同社株は1ヵ月以上前から継続的に上値を買い進む動きが観測されている。6月1日以降、7月6日までの26営業日で前日比下落した日はわずかに3日間。インバウンドのパック旅行需要が拡大傾向で18年3月期営業利益は前期比15％増の34億円を見込む。株式需給面も注目で、日証金では貸株が融資を上回り、株不足状態にある。

■ベネッセＨＤ <9783> 　4,260円　(+105円、+2.5％)

　ベネッセホールディングス <9783> が3日ぶりに反発。大和証券が5日付で投資判断を「4」から「3」とし、目標株価を1960円から4300円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。今年4月の「進研ゼミ」会員数は前年同月比0.9％増の245万人となり、5年ぶりに下げ止まったが、同証券では「進研ゼミ」の回復に加えて、海外・介護事業の堅調な推移と語学の構造改革やM&Aによるアップサイドが期待できるとしている。

■イオン <8267> 　1,737円　(+41.5円、+2.5％)

　イオン <8267> が反発。同社が5日取引終了後に発表した18年2月期の第1四半期(3-5月)連結決算では、売上高にあたる営業収益が2兆681億1400万円（前年同期比1.1％増）と増収を確保し、営業利益は366億3400万円（同11.4％増）、最終損益は36億7900万円の黒字（前年同期62億5400万円の赤字）と回復色をみせた。合理化効果などにより傘下の総合スーパーの赤字が縮小したほか、ドラッグストアが収益に貢献、不動産売却益なども寄与したことで、最終損益は第1四半期としては2年ぶりの黒字転換となりこれを評価する買いが優勢となった。

■ドリコム <3793> 　2,289円　(+54円、+2.4％)

　ドリコム <3793> [東証Ｍ]が続伸。同社が開発を担当し、ソニーグループのスマートフォンゲーム開発会社フォワードワークスが4日に配信を開始したスマホ向けゴルフゲーム「みんゴル」が、AppStoreに続いて、6日朝のGooglePlayの無料ゲームランキングでも首位を獲得しており、滑り出し好調が引き続き買い材料視された。「みんゴル」は、プレイステーションを代表する作品の1つで、世界シリーズ累計実売本数1400万本を超える国民的ゴルフゲーム「みんなのGOLF」シリーズのスマホ向けゴルフゲーム。事前登録者数が40万人を超えていたこともあり、出足好調は想定されていたが、期待通りの強さを発揮している。

■キユソ流通 <9369> 　2,713円　(+58円、+2.2％)

　キユーソー流通システム <9369> が続伸。5日に決算を発表。17年11月期上期(16年12月-17年5月)の連結経常利益が前年同期比5.6％増の24億円に伸び、従来の6.7％減益予想から一転して増益で着地したことが買い材料視された。既存取引が減少したものの、食品メーカー向け共同物流やコンビニなどの流通業向け専用物流の受託が伸び、増収を確保したことが寄与。運送業務の合理化改善や保管の効率化を進めたことも一転増益に貢献した。

■ゼンリン <9474> 　3,240円　(+65円、+2.1％)

　ゼンリン <9474> が反発に転じたほか、構造計画研究所 <4748> が小幅ながら続伸、イー・ガーディアン <6050> は7％高に買われるなど人工知能（AI）関連の一角が買いを集めた。5日の米国株市場では画像処理半導体大手のエヌビディアが反発に転じ、半導体関連株の戻り相場を牽引した。同社は同日にAI技術の開発で中国ネット検索最大手の百度と包括提携することを発表し耳目を集めた。東京市場でもエヌビディア関連株の一角に連想買いが入った。ゼンリンは高精度デジタルマップでエヌビディアと提携、また、構造計画は出資企業がエヌビディアのGPU製品を活用したソリューションを提供している。

■クルーズ <2138> 　2,783円　(+47円、+1.7％)

　クルーズ <2138> [ＪＱ]が続伸。6日、新たなファストファッション通販サイト「SHOPZONE by CROOZ」をリリースすると発表しており、業績への貢献を期待した買いが入った。「SHOPZONE by CROOZ」は、30代を中心とした女性をターゲットとし、「FABIA」など上質なカジュアルを中心とした幅広いジャンルのアイテムをまとめて購入できる点が特徴。また、各商品に設定されているTAG（タグ）機能を活用することで、ユーザーはより関連性の高い商品をスムーズに回遊することが可能という。同社では、新たな利用者層の獲得を通じて、コマース事業の業績拡大を図るとしている。

■ハイデイ日高 <7611> 　2,904円　(+43円、+1.5％)

　ハイデイ日高 <7611> が3日続伸し、連日の年初来高値更新となった。5日の取引終了後に発表した6月度の売上高速報で、既存店売上高が前年同月比2.1％増となり、4ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。客数が同1.5％増、客単価が同0.6％増とそれぞれ伸長したことが寄与した。なお、全店売上高は同5.2％増だった。

■東京センチュ <8439> 　4,710円　(+60円、+1.3％)

　東京センチュリー <8439> が続伸し連日の年初来高値更新となった。5日は、「FTSE Blossom Japan Index」の構成銘柄に採用されたことを手掛かりに大幅高となったが、6日は午前中に17年度の「二国間クレジット制度」にかかる案件に採択されたと発表しており、これが好材料視された。二国間クレジット制度は、途上国において優れた低炭素技術などの普及を通じてCO2（温室効果ガス）の削減を実現し、削減されたCO2産出量の一部を、日本の排出削減量として計上することを目指すための制度。今回、環境省およびその執行団体である地球環境センター（GEC）が募集した「平成29年度二国間クレジット制度資金支援事業のうち設備補助事業」について、同社が応募した「自動車部品工場への1.53MW屋根置き太陽光発電システムの導入」案件が採択。日本の金融・サービス企業がＪＣＭの代表事業者を務める初めての選定事例となるとしている。

※6日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース