【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■フロイント産業 <6312> [ＪＱ]　1,372円　(-193円、-12.3％)

　フロイント産業 <6312> [ＪＱ]が急反落し年初来安値を更新した。5日の取引終了後に発表した18年2月期の連結業績予想で、売上高210億円（前期比0.8％減）、営業利益21億円（同2.9％増）、純利益14億円（同31.5％増）と営業増益を見込んでいるものの、市場予想の営業利益27億円弱を大きく下回ることから、失望売りが出たようだ。造粒・コーティング装置を主力とする機械部門の好調で、17年2月期決算は、売上高211億6400万円（前の期比11.2％増）、営業利益20億4100万円（同51.6％増）、純利益10億6400万円（同10.7％増）と大幅増益となっており、この反動があるもよう。なお、想定為替レートは1ドル＝110円としている。

■ＷＡＳＨハウス <6537> [東証Ｍ]　4,980円　(-330円、-6.2％)

　ＷＡＳＨハウス <6537> [東証Ｍ]が急落。5日に提出された大量保有報告書で、レオス・キャピタルワークスの保有株比率が10.34％から9.17％に低下したことが判明した。レオスはＷＡＳＨハウスが上場した昨年11月から同社の大株主に浮上しており、保有株比率の低下を市場はネガティブ材料と受け止めた様子だ。

■Ａｉｍｉｎｇ <3911> [東証Ｍ]　472円　(-28円、-5.6％)

　Ａｉｍｉｎｇ <3911> [東証Ｍ]が大幅反落。6日の午前中、スマートフォンゲーム「ラピクロ（ラピナスクロニクル）」iOS版の配信を開始したと発表したが、前日にiOS版配信開始への期待感から急上昇していただけに、目先の材料出尽くし感から売られたようだ。「ラピクロ」は、ゲームの世界にもう一人の自分（分身）を作り冒険を楽しむことができる異世界ライフRPG。事前登録者数は3月13日時点で103万人を突破し、14日にはAndroid版でサービスを開始。今回、iOS版サービス開始の運びとなった。

■ヤフー <4689> 　512円　(-9円、-1.7％)

　5日、ヤフー <4689> が子会社アスクル <2678> の物流センターでの火災に伴い、17年3月期に138億円の特別損失を計上する見通しだと発表したことが売り材料視された。アスクルを含む同社のショッピング関連事業ののれんの額は16年3月末時点で567億円。のれんへの影響を含む連結業績への影響は、判明次第速やかに公表するとしている。

■トヨタ自動車 <7203> 　5,810円　(-99円、-1.7％)

　トヨタ自動車 <7203> が3日続落、連日の年初来安値更新となった。外国為替市場ではドル売り・円買いの動きが再燃、足もとは1ドル＝110円台半ばの推移と円高傾向にある。トランプ米大統領の保護主義的な政策も嫌気され、自動車セクターの来期業績への警戒感が浮上、市場ではここ一部の海外機関投資家が自動車株を外す動きも観測されており、シンボルストックであるトヨタの値動きに注目が集まっている。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　665.4円　(-11.4円、-1.7％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> 、三井住友フィナンシャルグループ <8316> 、みずほフィナンシャルグループ <8411> がいずれも年初来安値更新、メガバンクの下値模索が続いている。3銘柄とも揃って7日続落と下げ止まらない状況。トランプ相場の象徴として買われてきた経緯があるが、米国では長期金利の低下を背景にゴールドマン・サックスなど大手金融株が調整局面に入っており、その流れが波及した。米国では前日発表されたFOMC議事要旨のなかで、量的緩和に伴い膨張したFRBのバランスシートを巡り、メンバーの大半が「年後半にも保有有価証券の再投資政策の変更が適切になる」との見方を示したことを受け、米長期金利が低下、これが金融株安の背景となっている。テクニカル的にも三菱ＵＦＪをはじめメガバンク3銘柄は、直近26週移動平均線を下回ってきており、下値警戒感が強い。

■セガサミー <6460> 　1,481円　(-18円、-1.2％)

　セガサミーホールディングス <6460> が反落。6日、グループ会社アトラスのプレイステーション4／3用ソフトウエア「ペルソナ5」が、4月4日の北米／欧州版の発売をもって累計出荷本数150万本を突破したと発表したが、市場の反応は限定的だった。なお、今後の「ペルソナ」シリーズコンテンツの展開としては、8月2日に横浜アリーナで大型ミュージックライブを開催する予定だという。

■インフォマート <2492> 　586円　(-7円、-1.2％)

　インフォマート <2492> が後場終盤になって下げ幅を縮小。午後2時ごろ、経済産業省の「サービス等生産性向上IT導入支援事業」（以下・IT導入補助金）において、「IT導入支援事業者」として採択され、同社が提供する「BtoBプラットフォーム」が補助金対象のITツールとして認定されたと発表しており、これを好材料視した買いが入った。IT導入補助金は、中小企業・小規模事業者等がITツール（ソフトウエア、サービスなど）を導入する経費の一部を補助することで、導入企業の中小企業・小規模事業者などの生産性の向上を図ることが目的。サービス導入費（初期費用＋初年度システム利用料＋導入支援費用など）の合計3分の2以内（上限額は100万円、下限額は20万円）が補助されることから、「BtoBプラットフォーム」を導入する際の費用面でのハードルが下がり、採用企業が増加することが期待されている。

※6日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース