【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■さくらインターネット <3778> 　1,014円　(-124円、-10.9％)

　東証1部の下落率トップ。20日、さくらネット <3778> が216万5300株の公募増資とオーバーアロットメントによる売り出しに伴う上限83万4700株の第三者割当増資を実施するほか、双日 <2768> による340万株の株式売り出しを発表したことが売り材料。新株発行が最大で発行済み株式数の約8.6％におよぶ規模とあって、株式価値の希薄化や株式の需給悪化を懸念する売りが向かった。発行価格は2月28日から3月3日までのいずれかの日に決定。最大で約32億1400万円の調達資金については、設備投資資金や運転資金などに充てる。同時に、17年3月期の連結経常利益を従来予想の8.6億円→7.5億円に12.8％下方修正し、従来予想の4.6％増益から一転して8.8％減益見通しとなったことも売りに拍車を掛けた。

■大垣共立銀行 <8361> 　404円　(-49円、-10.8％)

　東証1部の下落率2位。20日、大垣共立銀行 <8361> が5600万株の公募増資とオーバーアロットメントによる売り出しに伴う上限900万株の第三者割当増資を実施するほか、自己株処分による500万株の株式売り出しを実施すると発表したことが売り材料。新株発行が最大で発行済み株式数の約18.3％におよぶ規模とあって、株式価値の希薄化や株式の需給悪化を懸念する売りが向かった。発行価格は3月1日から6日までのいずれかの日に決定。最大で約302億円の調達資金については、全額を貸出金など運転資金に充てる。

■藤田観光 <9722> 　364円　(-6円、-1.6％)

　藤田観光 <9722> が3日続落。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が20日付で、投資判断「バイ」を継続しつつ、目標株価を630円から550円へ引き下げたことが弱材料視された。首都圏など既存ホテルの室料上昇が一服したことを受けて、17年12月期営業利益予想を35億円から28億円へ、18年12月期同45億円から35億円へ下方修正したことが要因。ただ、箱根エリアの建て替え加速や国内外の新規開発により成長余地があるとし、中期経営計画の目標である19年12月期営業利益53億円は達成可能とみている。

※21日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース