【市況】来週の株式相場見通し＝短期急騰を受けスピード調整、外国人投資家の姿勢を注視

　来週（１９～２２日）の東京株式市場は、３連休明け後の４営業日となる。今週の日経平均株価は、５日続伸で合計１３９０円と短期間に急上昇をみせた。したがって、来週はこうした短期急騰の反動も予想され、スピード調整の機運が高まり利益確定売りが優勢となりそうだ。来週の日経平均株価の想定レンジは、１万５９００～１万６８００円を見込む。

　きょうの日経平均株価終値は、前日比１１１円９６銭高の１万６４９７円８５銭と５日続伸したものの、日経平均への寄与度が最も高いファーストリテイリング<9983>が前日比５０００円上昇のストップ高まで買い進まれたことで、１銘柄で日経平均を１９６円分も押し上げる結果となった。市場からは「この１銘柄を除けば、実質の日経平均株価は前日比マイナス」との声も上がっていた。また、日米同時の大型上場で話題を集めたＬＩＮＥ<3938>は、公開価格の３３００円を４８％上回る４９００円で初値をつけたものの、その後は軟調な推移となり初値を１１％下回る４３４５円で初日の取引を終えた。

　市場関係者からは「今週は、任天堂<7974>の異彩な人気ぶりや、ＬＩＮＥの新規上場など市場全般を活気づけるイベントが重なったことに加え、外国為替市場で一時１ドル＝１０６円台前半へと円安・ドル高が進行したことから買い気が増幅された。来週は国内投資家に冷静さが戻ることが予想され、外国人投資家の積極買いが継続するかがポイントになりそうだ」との見方が出ていた。

　日程面では、東証マザーズで株価指数先物取引がスタート（１９日）、６月の訪日外国人客数、６月のコンビニエンスストア売上高（２０日）、５月の全産業活動指数（２１日）に注目。海外では、米６月の住宅着工件数（１９日）、欧州中央銀行（ＥＣＢ）定例理事会、米６月の中古住宅販売件数、米６月ＣＢ景気先行総合指数（２１日）が焦点となる。（冨田康夫）

出所：株式経済新聞（株式会社みんかぶ）