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2016年06月20日15時35分

【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(2):アドウェイズ、横河電、サイバー、マツダ

アドウェイズ <日足> 「株探」多機能チャートより
■アドウェイズ <2489>  850円  +39 円 (+4.8%)  本日終値
 17日、東証が20日売買分からアドウェイズ <2489> [東証M]に対する信用取引の臨時措置(委託保証金率を50%以上[うち現金20%以上]とする)を解除すると発表したことが買い材料。日証金も増担保金徴収措置の解除を発表しており、信用規制の解除により、資金流入の活発化を期待する買いが向かった。

■横河電機 <6841>  1,171円  +51 円 (+4.6%)  本日終値
 横河電機<6841>が続伸。クレディ・スイス証券では、考えられてきた弱めな業績ガイダンスなどの各種リスクは株価に織り込まれた印象と指摘。業績の先行指標であるオイルメジャーにおけるダウンストリーム営業利益は比較的堅調を維持しているとして、マクロ環境の不確実性が増すなか、営業利益の約65%をMROで稼ぎ出すディフェンシブな収益構造を高く評価。レーティングを「アンダーパフォーム」から「アウトパフォーム」に、目標株価を1000円から1400円に引き上げている。

■リョービ <5851>  487円  +21 円 (+4.5%)  本日終値
 リョービ<5851>が続伸。いちよし経済研究所では、素材価格や為替の変動はあるものの、同社の成長性に陰りはないと指摘。中国や北米での増産効果がマイナス要素を吸収、ダイカスト業界における優位性が増していると評価して、レーティング「A」を継続。フェアバリューは650円から600円に引き下げている。

■マンダム <4917>  5,010円  +215 円 (+4.5%)  本日終値
 マンダム<4917>が大幅続伸。岩井コスモ証券は17日、同社株の投資判断の「B+」と目標株価5300円を継続した。女性向け化粧品「ビフェスタ」などが好調なほか、インドネシアを中心とする海外も成長。17年3月期の連結営業利益は前期比12%増の74億円と、円高の影響を吸収して増益の見通しだ。猛暑となった場合の、フェイス&ボディシートやデオドランド製品の販売増も期待されている。

■サイバーエージェント <4751>  5,640円  +230 円 (+4.3%)  本日終値
 サイバーエージェント<4751>が続伸。前週末17日に、子会社AbemaTV(アベマティーヴィー)が運営するインターネットテレビ局「AbemaTV」が、6月15日時点で累計400万ダウンロードを突破したと発表しており、これを好材料視した買いが入っている。「AbemaTV」は、サイバーエージェントとテレビ朝日ホールディングス<9409>傘下のテレビ朝日が共同で展開する新たな動画配信事業。ニュースやバラエティなど20超のオリジナルレギュラー生放送番組をはじめとして、音楽やスポーツ、アニメなど多彩なジャンルのコンテンツを揃えた20チャンネル以上を24時間無料で放送しており、4月11日の開局から約2カ月間での400万突破は滑り出し好調との見方が強まっている。

■インベスターズクラウド <1435>  7,880円  +310 円 (+4.1%)  本日終値
 インベスターズクラウド<1435>が3日ぶりに反発。同社は17日、不動産投資型クラウドファンディング「TATERU FUNDING」の第1号ファンドの出資募集が完了したと発表。募集開始から約20分で完了したといい、人気の高さが同社株を刺激しているようだ。TATERU FUNDINGは、Web上で1棟の物件に対して複数の投資家から出資を募り、その物件を同社が運用して得た利益を出資者に分配する仕組み。第1号ファンドの募集総額は4480万円で、第2号ファンドについては詳細が決まり次第公表するとしている。

■マツダ <7261>  1,683.5円  +64.5 円 (+4.0%)  本日終値
 週明け20日の日本株は急上昇。欧州向け比率の高いマツダ<7261>は自動車セクターの中でも上昇率が目立った。英国EU離脱(Brexit)のリスクが低下したことで投資家はリスクオンのポジション、今まで急落した欧州関連株への買い戻し、円高を嫌って売られた銘柄の買い戻しなどが大きなフローとなっているようだ。大和証券では「欧州関連株のリバウンド取り戦略が有効に」とリポートで紹介している。具体的には、「欧州のエクスポージャーが大きいカーナビ関連、自動車関連、医療機器や事務機器などの精密株、たばこ株、重電株」などが指摘できると解説している。

■野村ホールディングス <8604>  412.7円  +14.8 円 (+3.7%)  本日終値
 野村ホールディングス<8604>、大和証券グループ本社<8601>など大手をはじめ証券株への買い戻しが目立ち、業種別騰落率ではノンバンクセクターと値上がり率首位を競っている状況。英国EU離脱を問う国民投票を前に、前週はリスク回避の売りに株式市場は波乱含みの下げをみせたが、足もとは「残留支持派が巻き返す動き」が観測され、これが為替の円高一服と合わせ全体相場反転の材料となっている。これに伴い証券セクターは投信など運用成績の悪化に対する不安心理が緩和されている。売買代金も低迷が続いていたが、前週末17日は2兆5000億円弱と売買活況の目安とされる2兆円を大きく上回り、5月末以来の水準に回復、手数料収入の減少懸念なども後退した。

株探ニュース

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