ジーニー Research Memo（1）：2023年3月期は実質ベースで大幅な増収増益を達成

■要約

ジーニー<6562>は、インターネット上で、閲覧者に合った広告を瞬時に選択し表示するプラットフォームサービスを開発・提供するアドテクノロジー・マーケティングカンパニーである。「誰もがマーケティングで成功できる世界を創る」ことをビジネスパーパスとし、「日本発の世界的なテクノロジー企業となり、日本とアジアに貢献する」ことを存在意義として掲げている。

1. 2023年3月期の業績概要
2023年3月期の連結業績は、売上収益6,455百万円、売上総利益5,142百万円、営業利益2,457百万円、税引前利益2,279百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益2,114百万円となった。同社は2023年3月期第1四半期よりIFRS会計基準を任意適用したため前期との増減は記載していないが、売上収益・売上総利益は、実質ベースで前期比30%超となる高い成長率を達成した。インターネット広告市場は、新型コロナウイルス感染症の拡大（以下、コロナ禍）などの影響を受けたものの、社会のデジタル化を背景に検索連動広告をはじめとする運用型広告や動画広告の増加により、2022年のインターネット広告媒体費は前年比15.0%増の2兆4,801億円 ※と右肩上がりで成長した。こうした事業環境を背景に、広告主側と広告媒体側双方の収益を最大化するインターネット広告プラットフォームを提供する同社は、市場を上回るスピードで成長を続けている。

※出所は、電通「2022年 日本の広告費」並びにCCI/D2C/電通/電通デジタル/セプテーニ・ホールディングス「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」。


2. 2024年3月期の業績見通し
2024年3月期の連結業績予想は、売上収益9,600百万円（前期比48.7%増）、売上総利益7,800百万円（同51.7%増）、営業利益2,000百万円（同18.6%減）、税引前利益1,900百万円（同16.6%減）、親会社の所有者に帰属する当期利益1,500百万円（同29.1%減）を見込む。営業利益以下が減益予想となっているのは、2023年3月期に13.3億円を計上したことによる反動減である。これは一過性の営業利益であったため、これを考慮すると2023年3月期の実質的な営業利益は11.1億円となる。対して2024年3月期は80.2%増の計画となる。

3. 中期経営計画
2023年5月に3ヶ年 （2024年3月期～2026年3月期）の中期経営計画「～First Magic 2025 Towards 2030 Vision～」を策定した。2030年までに同社のパーパス「誰もがマーケティングで成功できる世界を創る」を国内で実現するために、3つのフェーズを設定した。「Phase1」と位置付けている今回の中期経営計画では、新たな成長軌道を創るために、国内外のアドテクノロジー事業の強化を行う。2026年3月期で売上収益162～202億円、売上総利益132～164億円、営業利益45～55億円、親会社の所有者に帰属する当期利益30～37億円を数値目標として掲げている。

■Key Points
・2023年3月期は、売上収益、売上総利益が実質ベースで前期比30%超増加し急成長
・2023年2月に米国Zelto,Inc.を完全子会社化
・2024年3月期も売上収益、売上総利益で50%近い伸びを見込む
・2026年3月期に営業利益45?55億円を目指す中期経営計画を策定

（執筆：フィスコアナリスト　村瀬智一）

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