本日の注目個別銘柄：ニッタゼラチン、ギフティ、オープンHなど

<3288> オープンH 6360 +690
急伸で1月13日の年初来高値を更新。前日に22年9月期決算を発表、営業利益は1194億円で前期比18.1％増益となり、23年9月期は1340億円で同12.3％増益の見通しとしている。1300億円程度の市場予想も上回る水準で、年間配当金も前期の129円から154円に増配計画。マンション販売棟数の大幅な増加、高水準の粗利益率維持を見込んでいる。

<4977> ニッタゼラチン 1081 +150
ストップ高。前日に上半期決算を発表、営業利益は13.6億円で前年同期比2.3倍となり、従来予想の7億円を大幅に上回った。通期予想は従来の16億円から26億円にまで上方修正。年間配当金計画も14円から16円に増額した。北米、インドにおいてカプセル用ゼラチンの需要が旺盛であるほか、日本ではグミキャンディーの需要が堅調のもよう。想定以上の業績拡大がポジティブサプライズとして受け止められた。

<5105> TOYO 1485 -179
急落。前日に第3四半期決算を発表、7-9月期営業利益は54.2億円で前年同期比57.3％減益となり、市場コンセンサスを70億円程度下振れた。つれて、通期予想は従来の500億円から400億円、前期比24.6％減にまで下方修正。米国工場での生産トラブルによる効率低下や販売機械ロスの発生などが主因。住友ゴムの決算を受けて警戒感も高まっていたが、個別要因による大幅下方修正を受けて一段安へ。

<4344> ソースネクスト 269 -27
大幅続落。前日に上半期決算を発表、営業損益は13億円の赤字で前年同期比7.3億円の損益悪化となった。7-9月期も4億円の赤字計上が続く形に。過去の「ポケトーク」販売に係る通信費の按分期間終了に伴う売上高減少、年賀状ソフトの販売方式変更に伴う会計処理の変更やPC出荷台数などの市場下落の影響が響いた。3月以降は株価が大きく水準訂正していたこともあって、業績低迷の継続を嫌気する動きが優勢となった。

<4449> ギフティ 1964 -397
急落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は3.5億円で前年同期比8.3％増となり、上半期の同37.0％減から増益に転換。通期予想の3.1億円、前期比0.6％増を超過する水準に達した。ただ、上半期実績2.7億円までの進捗から、第3四半期までの利益水準自体にサプライズはなく、むしろ通期予想の上方修正も期待されていたもよう。株価も高値圏にあった中、業績予想据え置きを受けた失望売りが先行した。

<4324> 電通グループ 4415 -280
大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、7-9月期営業利益は247億円で前年同期比80.6％減となり、市場予想を100億円強下回ったとみられる。第3四半期累計営業利益は915億円で同56.8％減益だが、一時的な要因を排除した調整後営業利益は、累計で1304億円、同1.1％減の水準である。新規連結化効果などで売上高、売上総利益が拡大する形になっている。

<6098> リクルートHD 4573 -327
大幅反落。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は1086億円で前年同期比8.1％減、市場予想を30億円程度下振れている。売上高は大幅増収となったものの、人件費の大幅な増加などが響いたもよう。また、注目度の高いHRテクノロジー事業は7-9月期に大幅増収となっているが、会社側では第3四半期以降の減速懸念を示しているもようで、懸念材料視されているようだ。

<4523> エーザイ 8753 +465
大幅反発。スイスのロシュが前日に、アルツハイマー病治療薬「ガンテネルマブ」の2つの臨床試験において、主要評価項目を達成できなかったと発表している。同社とバイオジェンが共同開発している「レカネマブ」が先に大規模臨床試験で症状の悪化を抑制したと発表しているなか、今後の競合薬リスクに対する懸念の後退として、ポジティブに受け止められている。

<6273> SMC 65190 -2740
大幅反落。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は657億円で前年同期比8.3％増となり、ほぼ市場想定線の着地とみられる。一方、通期予想は従来の2550億円から2485億円、前期比9.1％増に下方修正。円安要因を除いたベースでの売上下振れが要因となるもよう。受注の減速なども意識される形となり、ネガティブに受け止められているようだ。

<8316> 三井住友 4468 +179
大幅反発。前日に上半期決算を発表、純利益は5254億円で前年同期比15.2％増となり、通期予想は従来の7300億円から7700億円に上方修正した。また、業績上振れに伴い、年間配当金を従来計画の220円から230円に増額。前期比20円の増配となる。さらに、発行済み株式数の4.4％に当たる6100万株、2000億円を上限とする自社株買いも発表。好決算や株主還元強化がポジティブサプライズに。
《ST》

　提供：フィスコ