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3393 スタティアH

東証P
1,411円
前日比
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単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
10.2 2.13 4.25 44.59
時価総額 144億円
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決算発表予定日

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スターティア Research Memo(2):増収、営業損失となるもほぼ計画どおりの着地


■2017年3月期第2四半期決算の分析

スターティア<3393>の2017年3月期第2四半期決算は、売上高4,774百万円(前年同期比0.3%増)、営業損失119百万円(前年同期は86百万円の利益)、経常損失110百万円(前年同期は107百万円の利益)、親会社株主に帰属する当期純利益25百万円(前年同期は5百万円の損失)で着地した。

同社は第2四半期決算の発表直前に今第2四半期と今通期の業績見通しの修正を発表しており、第2四半期決算はその線での着地となった。業績修正の趣旨は、特別利益の計上により、親会社株主に帰属する当期純利益については当初の損失予想から一転して利益を計上するに至ったことだ。売上高は期初計画に若干の未達となったが、営業利益と経常利益は期初予想を若干上回った。

2017年3月期第2四半期決算について、弊社では順調な進捗が確認できた決算だったと評価している。期初予想において営業損失が計画されていたこともあり、前年同期比較よりも計画対比での進捗がより重要だと弊社では考えていた。これに対して、現実に期初計画を上回る利益水準で着地したことが、弊社が評価する最大の理由だ。

売上高が期初計画に対して未達となったのは、デジタルマーケティング関連事業において、第1四半期の滑り出しが悪かったことが直接の要因だ。これについては、詳細は後述するが、第2四半期以降において遅れを取り戻すペースで受注獲得が進んでいる状況だ。ITインフラ事業はストック型商材の売上実績が積み上がってきたことで、安定的に収益が確保できる体制となっている。

利益面では、期初計画対比で上回ったのは、ITインフラ関連事業の売上高の順調な進捗で売上のベースを作る一方、費用のコントロールがうまくいったことによるものだ。デジタルマーケティング関連事業の売上高の遅れの影響を吸収できた。一方、前年同期対比では、大きく悪化している。これは、組織体制を変更し、“カスタマー1st”をスローガンに営業チームの編成などを見直したことに関する先行投資の影響だ。先行投資影響は、第1四半期に特に大きく出て、第2四半期以降は例年どおりの通常ペースに徐々に戻る計画となっている。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之)

《TN》

 提供:フィスコ

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