グリムス Research Memo（9）：2024年3月期は、配当性向目標を30％に引き上げ、大幅な増配を計画

■株主還元策

グリムス<3150>は株主還元策として配当を実施している。そして、事業基盤を強化し企業価値を高めるため内部留保を充実させること、会社業績の動向に応じて株主へ成果を配分していくこと、これらを総合的に勘案したうえで安定的に株主に利益還元することを利益配分に関する基本方針としている。また、同社では、投資単位当たりの金額を引き下げ同社株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図ることを目的として、株式分割を実施している。2021年3月期においては2020年9月1日付で1株に付き2株の割合で株式分割をした。さらに、2018年3月期からは中間配当を実施し、以降は継続している。

2023年3月期は好決算を反映して、年間配当を22.0円（前期比3.0円増）とし、配当性向は20.3%と前期に続いて同社が目途とする20%を達成した。2024年3月期は、期初には中間配当5.0円、期末配当17.0円、合計22.0円と前期と同水準を計画していたが、第2四半期累計決算の好業績を反映して、通期の配当性向目標をプライム市場上場企業の平均値を参照し、30％に引き上げることとした。その結果、当期は中間配当15.0円（前年同期比10.0円増）、期末配当22.0円（同5.0円増）、合計37.0円（前期比15.0円増）への大幅増配を計画する。2017年3月期から8期連続の増配となり、同社は株主還元にも十分に配慮していると評価できる。

同社は、2022年4月から東証「プライム市場」に移行している。多くの機関投資家の投資対象となるのにふさわしい時価総額（流動性）、より高いガバナンス水準を備え投資家との建設的な対話の実践、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上への積極的な取り組みなどの、東京証券取引所が定めた上場基準を十分にクリアしていることが評価されたものだ。

一方、同社グループでは、地球環境に配慮して経済活動を維持し続けることを意味する「サステナビリティ」にも積極的に取り組んでいる。すなわち、「省エネ・創エネ・蓄エネ」を事業領域として、環境に優しい商品・サービスを提供することで成長を続け、豊かで安心して暮らせる社会の構築と持続的な発展に貢献している。具体的には、省エネ性能の高い商品の販売を通じて、エネルギー効率の改善に貢献している。また、太陽光発電システムや蓄電池など再生可能エネルギー関連商品の販売を通じて、脱炭素社会の構築に貢献している。さらに、社会のニーズを意識した商品・サービスを提供することで、常に社会とともに発展することを目指している。近年、世界的にもESG投資（環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）を重視した株式投資）を行う機関投資家が増えており、我が国でもESG投資は急増している。その意味でも、同社株は、注目される銘柄と言えるだろう。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　国重 希）

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