テノックス Research Memo（12）：配当性向30%や機動的な自己株式取得・消却など充実した株主還元

■株主還元策

テノックス<1905>は、会社設立以来、業績の向上と財務体質の強化に努めることを経営の基本としてきた。そのなかで株主への還元については重要課題の1つとして位置付けており、業績や財政状態に加え、中期的な見通しも勘案したうえで安定的な配当を決定するという方針の下、連結配当性向30%程度を目安に配当を実施することで株主の期待に応える考えである。また、同社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としている。以上から、2023年3月期の1株当たり配当金は35.0円（中間配当12.0円、期末配当23.0円）を実施した。2024年3月期の1株当たり配当金については38.0円（中間配当19.0円、期末配当19.0円）を予定している。なお、同社は株主還元策の充実とキャッシュ・フローの有効活用の観点から、自己株式の機動的な取得も行っている。2023年3月期には196千株の自己株式の取得、加えて自己株式34.6万株の消却を実施した。今後も自己株式の取得については機動的に行う考えである。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

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