テノックス Research Memo（8）：やや保守的な前提のなか、引き続き順調な業績改善を見込む

■業績動向

2. 2024年3月期の業績見通し
2024年3月期の業績見通しについてテノックス<1905>は、売上高21,200百万円（前期比15.7%増）、営業利益810百万円（同24.0%増）、経常利益840百万円（同20.9%増）、親会社株主に帰属する当期純利益560百万円（同16.0%増）と引き続き順調な業績改善を見込んでいる。

新型コロナウイルスの感染症法上の分類が2023年5月に「2類相当」から「5類」に引き下げられたことで日本経済の正常化が進み、個人消費の回復と相俟って、景気は緩やかながら持ち直しを見せると期待されている。一方、ウクライナ情勢の長期化や国内外の金利政策の変化、物価上昇といった懸念材料もあり、先行き不透明感を拭える状況にはない。建設業界では、建設資材価格の高騰、現場従事者の慢性的な不足、脱炭素への対応など多くの取り組むべき課題を抱えながらも、公共投資に加え物流施設や工場の建設を中心に民間設備投資の増加が見込まれ、全体としての需要は底堅く推移すると見られている。

同社は売上面で、土木では前期に引き続き、北海道新幹線延伸事業の本格化や、高速道路やモノレールなど関西交通インフラ関連の活況と、杭工事の期中の完成を予定している。建築でも引き続き、工場など大型の地盤改良工事を予定、小ぶりな大型案件の受注も増収に貢献する見込みである。利益面では、施工機械で高水準の稼働が継続すると見込んでいるものの、建設資材や燃料などの価格高騰の影響を想定しており、特にセメント価格の上昇を価格に転嫁できるかが売上総利益率のカギとしている。また販管費では、ベースアップの実施や「2024年問題」による人の確保と物流コストの上昇を想定する必要があるとしている。このようにやや保守的な前提となっているが、増収効果により営業利益率は若干の改善を見込んでいる。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

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