決算を受けた個別物色中心で方向感に欠けた展開【クロージング】

11日の日経平均は小幅続伸。32.95円高の39533.32円（出来高概算20億2000万株）で取引を終えた。新規の取引材料に乏しいなか、前週末の米国市場で半導体関連株が値を下げたことを映して反落して始まったものの、円相場が1ドル＝153円半ばと、やや円安に振れて推移していることが材料視される場面もみられた。そのため、下値は限られ、先週末の終値を挟んでの推移が続いた。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が900を超え、全体の過半数を占めた。セクター別では、非鉄金属、ゴム製品、倉庫運輸、その他製品など11業種が上昇。一方、化学、石油石炭、鉄鋼、その他金融など22業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、テルモ<4543>、ソフトバンクG<9984>、ソニーG<6758>、ファーストリテ<9983>が堅調だった半面、セコム<9735>、ダイキン<6367>、信越化<4063>、オリンパス<7733>、NTTデータ<9613>が軟調だった。

前週末の米国市場は、トランプ次期政権への期待感から主要株価指数は上伸し、NYダウ、ナスダック指数はともに最高値を更新した。ただ、エヌビディア株の軟化などでSOX指数は下落した。トランプ次期政権による関税強化などへの警戒感から国内経済への悪影響を懸念する声は根強く、利益確定売りが先行して始まった。ただ良好な決算を発表したソニーGが7月に付けた年初来高値3097円（分割考慮）に接近するなど、好決算銘柄への資金シフトも続き、押し目待ち狙いの買い意欲の強さなども窺えた。ただし、予想を下回る決算では、一気に下へのバイアスが強まるなど、過剰反応をみせている。先回り的な動きは手掛けられるなか、発表直後に振らされている。

特に取引終了が15時半となるなか、これまで同様、15時に決算を発表する動きが目立っており、こういった銘柄には一気に短期資金が集中する動きが目立つことで、日経平均は方向感の定まらない展開だった。また、トランプ次期政権による政策には好悪材料両面あり、日本市場への影響を推し量るには今しばらく時間が必要だろう。目先は引き続き個別企業の決算内容を確認しながら、新たなきっかけ待ちの展開が続きそうであり、方向感に欠けた展開が続くことになりそうだ。

《CS》

　提供：フィスコ