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【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(1):HENNGE、高砂香、アイピーエス

HENNGE <日足> 「株探」多機能チャートより
■HENNGE <4475>  1,536円  +300 円 (+24.3%) ストップ高   本日終値
 HENNGE<4475>がストップ高の1536円に買われた。前週末8日の取引終了後に発表した25年9月期連結業績予想で、売上高104億4100万円(前期比24.8%増)、営業利益15億7400万円(同55.1%増)、純利益11億900万円(同34.1%増)を見込み、年間配当予想を前期比1円増の4円としたことが好感された。同社ではコーポレート・ブランディングを強化し、契約企業数とARPU(1ユーザー当たり平均的売上高)の向上によって、引き続きHENNGE One事業のARR100億円以上を目指す方針を掲げており、今期はHENNGE One事業で98億円強の売り上げを見込む。広告宣伝費をはじめ営業費用も増加が見込まれるが、増収効果により吸収し大幅増益を見込む。なお、24年9月期決算は、売上高83億6500万円(前の期比23.5%増)、営業利益10億1500万円(同43.4%増)、純利益8億2700万円(同62.6%増)だった。

■高砂香料工業 <4914>  6,080円  +1,000 円 (+19.7%) ストップ高   本日終値  東証プライム 上昇率2位
 高砂香料工業<4914>がストップ高の6080円に買われた。8日の取引終了後、25年3月期の連結業績予想について、売上高を2050億円から2200億円(前期比12.3%増)へ、営業利益を40億円から100億円(同4.3倍)へ、純利益を45億円から80億円(同3.0倍)へ上方修正し、あわせて配当予想を中間・期末各40円の年80円から中間・期末各80円の年160円へ引き上げたことが好感された。米国子会社における新基幹システム導入に伴う出荷調整が概ね改善したことに加えて、ファインケミカル事業で欧米向け医薬品中間体の出荷が増加したことが要因。また、国内におけるアロマイングリディエンツ事業での製品構成の最適化やファインケミカル事業での売り上げの増加、海外におけるフレーバー及びフレグランスの製品構成・販売価格・原材料購入価格の最適化などによる売上総利益の改善も寄与する。なお、同時に発表した第2四半期累計(4~9月)決算は、売上高1135億8500万円(前年同期比15.2%増)、営業利益80億400万円(同5.2倍)、純利益48億9800万円(同2.3倍)だった。

■アイ・ピー・エス <4390>  2,767円  +377 円 (+15.8%)  本日終値  東証プライム 上昇率4位
 アイ・ピー・エス<4390>が急騰。前週末8日取引終了後に4~9月期連結決算を発表し、売上高は前年同期比47.6%増の77億4400万円、営業利益は同2.5倍の23億3900万円だった。従来予想(売上高72億5000万円、営業利益15億円)から大きく上振れして着地しており、これを好感した買いを集めている。国際通信事業での通信回線の提供や通信機器販売の計上が寄与した。なお、通期の増収・営業増益見通しに変更はない。

■三機工業 <1961>  2,884円  +381 円 (+15.2%)  本日終値  東証プライム 上昇率5位
 三機工業<1961>が後場に上げ幅を急拡大。1990年以来の高値圏で推移している。11日午後2時、25年3月期第2四半期累計(4~9月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を上方修正し、最終利益予想をこれまでの88億円から116億円(前期比29.6%増)に引き上げた。減益予想から一転、最終増益を見込む。これまでの42円50銭を予想していた中間配当は55円で決定。期末配当予想も42円50銭から55円に増額修正しており、これらを好感した買いが入ったようだ。今期の売上高予想は200億円増額して2450億円(同10.4%増)に修正した。大型繰越工事の進捗が期初の想定以上となる見込みで、工事採算の改善による影響なども踏まえた。通期の受注高予想については、都市再開発などのビル空調衛生分野やEV電池工場などの産業空調分野が堅調に推移していることなどを踏まえ、期初に公表した水準を200億円上回る2300億円を見込む。年間配当予想は110円となり、特別配当を含めた前期の年間配当と比べて25円の増配を予想する。更に同社は、政策保有株式の縮減方針について公表。24年3月末時点から上場株式の銘柄数、金額ともに50%以上縮減し、28年3月末までに連結純資産の20%未満とする目標を掲げた。9月中間期の売上高は前年同期比18.4%増の1059億5000万円、最終利益は同3.2倍の44億5000万円だった。

■santec <6777>  6,340円  +810 円 (+14.7%)  本日終値
 santec Holdings<6777>がマドを開けて急伸し、6000円台に乗せた。前週末8日の取引終了後、25年3月期第2四半期累計(4~9月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を見直し、今期の売上高予想を20億円増額して220億円(前期比16.6%増)、最終利益予想を3億円増額して42億円(同9.0%増)に上方修正した。また、9月30日を基準日とする中間配当をこれまでの予想から20円増額して70円で決定。期末配当予想も20円増額し70円に修正しており、評価されたようだ。4~9月期において光通信用の光測定器の販売が想定よりも好調に推移した。9月中間期の売上高は前年同期比56.9%増の119億9700万円、最終利益は同66.9%増の26億6900万円だった。年間配当予想は140円(前期比50円増配)となる。

■上村工業 <4966>  12,080円  +1,500 円 (+14.2%)  本日終値
 上村工業<4966>が後場一段高。同社はきょう午後0時30分ごろ、25年3月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しを従来の131億1000万円から181億円(前期比20.7%増)に引き上げたことが買い手掛かりとなったようだ。売上高予想も811億5000万円から816億円(同1.7%増)に上方修正。主力製品であるウェハー用及びパッケージ基板用めっき薬品の販売が引き続き堅調に推移するとみている。

■京阪ホールディングス <9045>  3,367円  +414.5 円 (+14.0%)  本日終値  東証プライム 上昇率7位
 京阪ホールディングス<9045>は急伸。前週末8日取引終了後、25年3月期連結業績予想について売上高を3060億円から3119億円(前期比3.2%増)へ、営業利益を355億円から392億円(同15.6%増)へ上方修正すると発表した。あわせて自社株買いの実施を発表しており、これらが好感され買いを呼び込んでいる。インバウンドの増加によるレジャー・サービス業や運輸業の増収のほか、不動産販売業でのマンション販売の堅調な推移を見込む。配当予想は従来予想を据え置いた。自社株買いについては取得上限を710万株(自己株式を除く発行済み株数の6.62%)、または200億円とした。期間は11月11日から来年6月30日まで。このほか、26年3月期から株主優待制度を変更すると明らかにした。現行では200株以上の株主を対象としていたが、これを300株に引き上げる。また、これまで設けていなかった継続保有期間の要件を追加する。

■三井倉HD <9302>  7,910円  +920 円 (+13.2%)  本日終値  東証プライム 上昇率8位
 三井倉庫ホールディングス<9302>が新値追い。同社は8日取引終了後、25年3月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しを従来の155億円から180億円(前期比13.3%減)に引き上げたことが買い手掛かりとなったようだ。営業収益予想も2750億円から2800億円(同7.4%増)に上方修正。航空貨物輸送の取り扱い増加が見込まれることや、不動産事業でMSH日本橋箱崎ビルのリーシングの進捗が想定よりも好調なことが主な要因としている。

■藤倉コンポジット <5121>  1,406円  +155 円 (+12.4%)  本日終値  東証プライム 上昇率10位
 藤倉コンポジット<5121>の上値追い鮮烈、きょうで5連騰となるなか12%超の上昇で1400円台に駆け上がった。マド開け大陽線を形成しているが、それでも時価予想PERは7倍前後でPBRも0.7倍台と超割安圏に位置する。4.6%台の高配当利回りと合わせ一段の上値を見込んだ買いを引き寄せている。ゴム加工品や産業用資材の大手メーカーだが、バリュー株の典型で見直し買いが継続している。前週末8日取引終了後に25年3月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の39億円から46億円(前期比27%増)に大幅増額した。産業用資材は価格転嫁によるコスト吸収が遅れ気味ではあるものの、工業用品部門、住宅設備関連ともに在庫調整が進み需要は回復トレンドに入っている。半導体関連も活発な生成AI向け設備投資需要を背景に業績に寄与しており、同利益は2期ぶりに過去最高を更新する見通し。これを受けて投資マネーの攻勢が加速した格好だ。

■ヨネックス <7906>  2,144円  +232 円 (+12.1%) 一時ストップ高   本日終値
 ヨネックス<7906>が一時ストップ高まで買われた。同社は8日取引終了後、25年3月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しは従来の125億円から131億円(前期比12.8%増)に引き上げた。売上高予想も1260億円から1340億円(同15.1%増)に上方修正。国内外ともにスポーツ需要が堅調なことに加え、国際大会の開催などによる市場の盛り上がり、円安による海外業績換算の上押し効果などが主な要因だとしている。また、中間配当を従来計画比1円増額の11円にすることも発表。これにより、期末配当計画の10円をあわせた年間配当は21円(前年実績は16円)となる。

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