売り先行も円高一服で下げ渋る【クロージング】

9日の日経平均は5営業日続落。175.72円安の36215.75円（出来高概算18億株）で取引を終えた。6日発表の8月の米雇用統計を受けて、米景気の減速懸念が再燃し、日本株にも売りが波及した。また、円相場が一時1ドル＝141円台へと円高が進んだことも響き、日経平均は前場中盤にかけて下げ幅を広げ、35247.87円まで水準を切り下げた。ただ、その後は円高一服を受けて押し目買いが入ったほか、グローベックスの米株価指数先物がプラス圏で推移していることから、週明けの米国株の反発を見越した買いも入ったことから下げ渋りを見せた。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1000を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、空運、精密機器、食料品など9業種が上昇。一方、輸送用機器、保険、海運、銀行など24業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、第一三共<4568>、コナミG<9766>、リクルートHD<6098>が堅調だった半面、東エレク<8035>、信越化<4063>、ファーストリテ<9983>、レーザーテック<6920>、トヨタ<7203>が軟調だった。

8月の米雇用統計では、非農業部門雇用者数が市場予想を下回ったことで、米景気減速懸念が再び高まった。米国市場では主要な株価指数が大幅に下落するなか、東京市場にも悪影響を及ぼし、日経平均の下げ幅は一時1100円を超えた。また、前場終盤以降、円高が一服していることを背景に朝安の半導体関連や輸出関連株が下げ幅を縮めたことも相場を下支えした。

東京市場は、米国景気の後退懸念がくすぶるなか、為替相場の動向に左右されている。今週は11日に8月の米消費者物価指数（CPI）や13日には9月のミシガン大学消費者信頼感指数の発表を控えているだけに、指標を受けた為替や米国市場の動きには引き続き警戒する必要があるだろう。また、国内でも週末には9月限の先物・オプションの特別清算指数（SQ）算出日を控えている。ロールオーバーが中心になるものの、大きな変動に対してはヘッジ対応の売買に振らされやすくなる。

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　提供：フィスコ