貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
株価15分ディレイ → リアルタイムに変更

6670 MCJ

東証S
1,352円
前日比
+6
+0.45%
PTS
1,359.9円
15:24 11/22
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
10.5 1.56 2.96 37.38
時価総額 1,376億円
比較される銘柄
EIZO, 
JVCケンウ, 
シャープ

銘柄ニュース

戻る
 

「eスポーツ五輪」開催決定で新章突入へ、輝き放つ関連銘柄総ざらい <株探トップ特集>


―サウジアラビアで来年初開催、好業績見通しの中小型株など要チェック―

 国際オリンピック委員会(IOC)は23日、パリ五輪開幕前に開いた総会でゲームの腕を競うeスポーツ の国際大会「オリンピック・eスポーツ・ゲームズ」を新設することを正式決定した。2025年にサウジアラビアで第1回大会を開催する。eスポーツは近年急速に普及が進み、国内外で大規模なイベントが実施されるようになったほか、従来のスポーツ大会に競技として採用する動きも広がっている。今回のIOCの大会新設によって国際競技としての地位を固め、今後の更なる普及に追い風となることは必至だ。「eスポーツ五輪」新設で浮上する銘柄群をまとめた。

●日本で大会開催求める動きも、官民の取り組み活発化

 IOCは総会を前にした今月12日に「オリンピック・eスポーツ・ゲームズ」の開催を明らかにした。開催地サウジアラビアのオリンピック委員会と12年間の契約を結び、定期的に大会を開くという。IOCは18年からeスポーツへの関わりを深め、イベントを実施するなど取り組みを進めてきた経緯がある。サウジアラビアは石油依存からの脱却に向けた経済改革の一環としてゲーム産業の振興に力を入れており、現在首都リヤドで「Esports World Cup」を開催中だ。

 日本では、政府が6月に策定した経済財政運営と改革の基本方針(骨太の方針)に「eスポーツの活用」が盛り込まれた。これに先立って自民党のスポーツ立国調査会がeスポーツの普及・振興や、前述のIOC新設大会の日本開催に向けた体制作りなどを求める提言書を政府に提出している。また、時を同じくして日本オリンピック委員会(JOC)は同月にeスポーツ業界団体の日本eスポーツ連合を準加盟団体として承認した。

 国内外でさまざまな動きが出ているなか、企業の取り組みも活発化している。日本ハム <2282> [東証P]は直近23日、eスポーツ市場向けのラーメン商品「BOOST NOODLE(ブーストヌードル)」を発売すると発表した。パウチ容器を採用し、片手で手軽に食べることができるという。日本電信電話 <9432> [東証P]グループのNTTe-Sportsは16日に通信制サポート校「NTTe-Sports高等学院」を来春開校すると発表。KDDI <9433> [東証P]は今年2月にeスポーツ施設「esports Style UENO」、JR東日本 <9020> [東証P]グループは1月にeスポーツカルチャーの発信拠点「Cafe&Bar RAGE ST」をそれぞれ開業している。

●株価感応度高い“あの”親子企業

 関連銘柄としてはカプコン <9697> [東証P]、バンダイナムコホールディングス <7832> [東証P]といったゲーム大手をはじめ、ゲーミング機器を手掛けるソニーグループ <6758> [東証P]、eスポーツイベントを運営するサイバーエージェント <4751> [東証P]など主力どころをまずは押さえておきたい。

 これら以外ではGLOE <9565> [東証G](旧ウェルプレイド・ライゼスト)に注目。同社はeスポーツイベントの企画・制作からプロゲーマーのマネジメント、eスポーツ施設の運営まで幅広く事業を展開。eスポーツの広がりとともに増大する需要を捉え、24年10月期は営業利益が前期比11倍の1億5000万円と急拡大する見通しだ。上期までの利益進捗がやや懸念されるが、事業環境は引き続き良好で今後の業績推移を見守りたい。

 そのGLOEの親会社、IT企業のカヤック <3904> [東証G]も要マークとなる。主力事業のゲーム開発やネット広告以外でeスポーツ事業にも取り組んでおり、大会運営プラットフォーム「Tonamel(トナメル)」やゲームのオンライン家庭教師サービス「ゲムトレ」を手掛ける。カヤックとGLOEはeスポーツの話題に対する株価感応度が高い銘柄として知られる。

●専門校やチーム運営、ゲーミング機器など

 放送会社のブロードメディア <4347> [東証S]も見逃せない。同社はeスポーツコースを提供する通信制高校「ルネサンス高校グループ」を運営する。コース受講生は順調に増加しており、同高校の全体の生徒数は前期に8期連続で過去最高を更新。今25年3月期は高校運営を含む既存事業の好調を見込み、大幅増収増益と増配を予想している。

 eスポーツ教育に関わる銘柄では前述のNTTをはじめ、「KONAMI eスポーツ学院」を運営するコナミグループ <9766> [東証P]、eスポーツ専門校を展開するヒューマンホールディングス <2415> [東証S]などが挙げられる。

 eスポーツチームを運営する企業にも目を向けてみよう。GameWith <6552> [東証S]はゲーム情報サイトの運営を主力とするが、18年にeスポーツ事業へ参入。21年に国内屈指のプロeスポーツチーム「DetonatioN FocusMe(デトネーション・フォーカスミー)」の運営会社を子会社化している。J.フロント リテイリング <3086> [東証P](「SCARZ(スカーズ)」)や日本テレビホールディングス <9404> [東証P](「AXIZ(アクシズ)」)、KADOKAWA <9468> [東証P](「FAV gaming(ファブゲーミング)」)などもある。

 このほか、ゲーミング機器を手掛けるMCJ <6670> [東証S]やエレコム <6750> [東証P]、eスポーツ大会プラットフォーム「Adictor(アディクター)」を提供するログリー <6579> [東証G]、イベント制作最大手でeスポーツイベントも手掛けるテー・オー・ダブリュー <4767> [東証S]など。また、傘下でeスポーツに特化した求人サイトを運営するソルクシーズ <4284> [東証S]、eスポーツ大会などのイベント企画・運営を行うGFA <8783> [東証S]なども関連銘柄としてチェックしておきたい。

株探ニュース

株探からのお知らせ

    日経平均