本日の注目個別銘柄：エスラインG、カーリットHD、大有機化など

<6856> 堀場製 12330 +265
大幅続伸。前日に工場見学会やIR Dayが開催されており、評価材料へとつながっているもよう。半導体の状況としては、マスフローコントローラの市況が改善して、下期に向けては回復が見込まれるもよう。中国向けも半導体関連が好調で売上は上振れ推移にあるようだ。また、水素関連分野、ライフサイエンス分野などの今後の成長期待も高まる方向となっているもよう。

<3903> gumi 348 +10
大幅続伸。エンターテインメント事業を手掛け、「すとぷり」を筆頭とした多数の人気クリエイターを擁しているSPSTとの資本・業務提携を発表。第三者割当増資を実施して約30億円の資金調達を行う。これに伴い、SPSTは同社株の19.99％を保有する筆頭株主に。ゲーム開発・配信に係る提携、プロジェクト「OSHI3」の推進などを進めていく。株式希薄化以上に、中長期的な成長につながるとの期待が先行した。

<8035> 東エレク 34800 -850
大幅反落。同社など半導体関連は本日総じて軟調な展開になっている。米国市場ではSOX指数が反落となっており、前日に強い動きが目立った半連株には戻り売り圧力が強まる展開になっているもよう。また、マイクロンが第3四半期決算を発表しているが、第4四半期の売上高見通しが市場予想並みにとどまり、時間外取引で7％超の下落となっていることも、目先の半導体関連の不透明感につながっているようだ。

<9078> エスラインG 1500 -400
ストップ安。MBO実施に伴うトモエ株式会社によるTOBが、成立する見通しになったと発表している。TOB価格は1460円で、5月16日から6月26日までがTOB期間であった。TOBプレミアムが小さいとの見方が強く、TOB価格引き上げ期待などが思惑視されて、前日には一時2046円、TOB価格比4割超の水準にまで上昇していた。TOB成立見通しを受けてTOB価格にサヤ寄せする展開へ。

<2914> JT 4370 -132
大幅反落。本日は6月末の配当権利落ち日となっており、高配当利回り銘柄の一角として手仕舞い売りの動きが優勢になっているとみられる。同社は6月末97円、年間194円の配当計画で、前日終値ベースで年間の配当利回りは4.3％の水準となっている。同社のほか、ANDDOHD、エーワン精密、THEグローバルなども権利落ちの影響で下げが目立つ展開になっている。

<4565> ネクセラ 1612 +7
続伸。アッヴィ社との神経疾患における複数のターゲットを対象とした創薬提携において、研究段階における重要なマイルストンを達成したと発表している。これにより、1000万ドルを受領することになり、その大半を24年に、残りを25年以降に収益計上する予定としている。創薬提携における最初のマイルストンを達成できたことで、今後もプロジェクトのさらなる進展が期待される形のようだ。

<8095> アステナHD 558 +26
大幅続伸。前日に業績上方修正を発表。上半期営業利益は従来予想の6億円から11.5億円に、通期では11.5億円から16億円に引き上げた。医薬事業においては、薬価改定による薬価上昇、HBC・食品事業においては自社企画製品及び輸入化粧品の販売好調や広告宣伝費の下振れなどが上方修正の背景。また、化学品事業においては、装置販売の下期計画分が上期に前倒し計上となったようだ。

<4275> カーリットHD 1420 +123
前日比変わらずを挟んで大幅続伸。東海東京証券では投資判断「アウトパフォーム」、目標株価1900円でカバレッジを開始した。設備投資の重点を既存分野から防衛宇宙、電池試験、電子材料など成長分野に重点的に配分するとしており、短期的には電子材料の回復、中期的には防衛宇宙関連事業や電動車の数量増に伴う電池試験の増加などによる利益成長に期待としている。利益成長性を考慮するとPER水準には割安感と。

<4187> 大有機化 3845 +260
大幅続伸。前日に業績・配当予想の上方修正を発表。上半期営業利益は従来予想の14億円から18.5億円に、通期では37億円から42億円にそれぞれ上方修正した。ディスプレイ用粘着剤向けやUVインクジェット用インク向けの販売が大幅に増加したことが上振れの背景。また、第2四半期末、期末配当予想も引き上げ、年間配当金は従来計画58円から64円となる。

<3856> エーバランス 1602 +295
ストップ高比例配分。子会社のTOYO Coが7月2日に米ナスダック市場に上場予定と発表している。特別買収目的会社（SPAC）であるブルー・ワールド・アクイジションとの合併を通じて上場することになる。TOYO Coは、太陽光セル製造・販売会社であるCell Companyの完全親会社である。株式上場に伴う含み益の拡大などを期待する動きが先行しているようだ。
《ST》

　提供：フィスコ