猛暑先取り！ 仕込みチャンス到来の「サマーストック」総検証 ＜株探トップ特集＞

―「熱中症特別警戒アラート」先月運用スタート、過去の物色動向をチェック―

　今年も暑い夏になりそうだ。既に夏を思わせる陽気が各地に広がっており、気象庁によると先月4月の全国の平均気温は統計史上最高を更新したという。足もとでは早くも熱中症への警戒を呼び掛ける声が多く聞かれるようになってきた。「麦わら帽子は冬に買え」の相場格言に従えば本来はもっと前からサマーストック（猛暑関連株）を買っておくべきだが、昨年後半から加速した怒涛のAI・半導体相場のなかでは、なかなか目を向けるのは難しかったかもしれない。多くの人が夏を意識し始めた今、早めに関連銘柄をチェックしておこう。

●5～7月は全国的に気温高め

　全国各地で季節外れの暑さとなるところが相次いでいる。4月14日には北海道で道内として統計開始以降最も早い夏日を記録し、15日には新潟県三条市で沖縄を除く全国で今年初めての真夏日を観測した。関東では28日に群馬県桐生市などで今年初の真夏日を観測。東京都心では3月に同月として過去最高気温を更新しており、この大型連休後半も暑い日が続出する見通しにある。

　こうしたなか、環境省と気象庁は重大な健康被害が生じる恐れのある危険な暑さへの注意を促す「熱中症特別警戒アラート」の運用を24日から始めた。現行の熱中症警戒アラートよりも一段高いレベルの警戒情報となる。これが発表された際、企業や学校には運動や外出、イベントなどの中止・延期の判断が、警戒地域の自治体には公民館などを「指定暑熱避難施設（クーリングシェルター）」として開放することが求められる。

　気象庁が直近発表した3ヵ月予報によれば、5～7月は全国的に平年より気温が高くなる見通しだ。積乱雲の発生がインド洋熱帯域で多い一方、フィリピン付近で少なくなり、この影響によって太平洋高気圧の西への張り出しが強くなり暖かく湿った空気が流れ込みやすくなるという。降水量は西日本の太平洋側と沖縄・奄美を除き、ほぼ平年並みの見込みだ。

●飲料・アイス関連は大手だけでなく中小型株にも注目

　近年は毎年のように“災害級の暑さ”に見舞われているが、なかでもここ数年で思い出されるのは2年前、2022年の猛暑だろう。6月から7月にかけて東・西日本を中心に記録的な高温となり、九州から東北南部の広い範囲で6月中に梅雨明けが宣言された（後に修正）。東京都心では統計史上最長となる9日連続の猛暑日を記録し、大きな話題となった。

　この時の物色動向を参考に、まずはアサヒグループホールディングス <2502> [東証Ｐ]やキリンホールディングス <2503> [東証Ｐ]、サントリー食品インターナショナル <2587> [東証Ｐ]、コカ・コーラ　ボトラーズジャパンホールディングス <2579> [東証Ｐ]、伊藤園 <2593> [東証Ｐ]といった大手飲料メーカーを押さえたい。中小型株では飲料受託生産のライフドリンク　カンパニー <2585> [東証Ｐ]やジャパンフーズ <2599> [東証Ｓ]、ＵＣＣ傘下のコーヒー大手ユニカフェ <2597> [東証Ｓ]がある。

　このなか大手のサントリＢＦは先月、「GREEN DA・KA・RA（グリーンダカラ）」ブランドのスポーツドリンク・麦茶のパッケージと中身をリニューアルすると発表。あわせて 熱中症対策を訴求する店頭活動を5月頃から展開し、一部店頭では熱中症対策啓発セミナーも行うとした。同ブランドは昨年に年間販売本数で過去最高を達成しており、今年も更なる販売拡大を目指す構えだ。

　飲料に加えアイスクリーム関連も見逃せない。主力は明治ホールディングス <2269> [東証Ｐ]や森永乳業 <2264> [東証Ｐ]、江崎グリコ <2206> [東証Ｐ]、森永製菓 <2201> [東証Ｐ]になる。これら大手だけでなく、22年猛暑時には中小型株のＢ－Ｒ　サーティワンアイスクリーム <2268> [東証Ｓ]やアイス卸販売のアイスコ <7698> [東証Ｓ]、新潟県地盤の氷菓メーカーであるセイヒョー <2872> [東証Ｓ]も動意づいており注目だ。

●関連銘柄にはインバウンド株も

　飲料やアイスなど食品セクター以外で、代表的なサマーストックと言えばエアコン関連だ。上場している家電メーカーはさまざまあるが、なかでもエアコンが主力のダイキン工業 <6367> [東証Ｐ]、富士通ゼネラル <6755> [東証Ｐ]が筆頭格だ。こうしたメーカー各社の製品を販売するヤマダホールディングス <9831> [東証Ｐ]をはじめとする家電量販店も今後、夏物商戦が本格化するなかプラスの影響が及ぶことだろう。

　日焼け止めに絡み 化粧品の資生堂 <4911> [東証Ｐ]やコーセー <4922> [東証Ｐ]、ポーラ・オルビスホールディングス <4927> [東証Ｐ]も要マークとなる。ポーラＨＤは傘下のポーラ化成工業で3月から、熱中症リスク判定AIカメラ「カオカラ」の受注を始めるなど新たな取り組みを進めている。また、日焼け止めを含む熱中症対策商品を数多く取りそろえるマツキヨココカラ＆カンパニー <3088> [東証Ｐ]などのドラッグストア株も注目で、化粧品株とともにインバウンド関連として関心が高い。

　このほか、猛暑で外出が控えられるなかにあってはレジャー関連株には逆風ともなり得るが、屋内系のラウンドワン <4680> [東証Ｐ]やＧＥＮＤＡ <9166> [東証Ｇ]、イオンファンタジー <4343> [東証Ｐ]には追い風となりそうだ。これらも外国人のクレーンゲーム人気を背景にインバウンド関連としての側面を持つ。


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