タキロンCI Research Memo（1）：次期中期経営計画に向けて布石を打つ

■要約

1. 合成樹脂製の建築資材・農業資材などを製造販売する大手総合樹脂加工メーカー
タキロンシーアイ<4215>は、合成樹脂製の建築資材などを製造販売する大手総合樹脂加工メーカーで、100年以上の社歴を持つタキロン(株)とシーアイ化成(株)が2017年に経営統合して設立された会社である。4つの事業セグメントがあり、建築資材事業では、住宅・非住宅を問わず使用され脱炭素社会にも適したポリカーボネート樹脂板やマンションの廊下で使われる防滑性ビニル床シートなどを製造している。環境資材事業では、農産物の育成に最適な環境を作り出す農業用フィルムや土木工事向け遮水シートなどを扱っている。高機能材事業では、半導体工場や製造装置メーカー向け工業用プレート、光学・医療等向けマイクロモータや高品質メガネ向けアセテート板などを手掛けている。機能フィルム事業では、日欧米を中心にペットボトル等向けシュリンクフィルムやジッパーテープなどを販売している。

2. トップシェアの製品、高度な樹脂加工技術、成長分野への積極投資が強み
同社の強みは、数多くのトップシェア製品とブランド力、長年培われた高度な樹脂加工技術、成長分野への積極投資にある。同社にはトップシェアの製品が多くあり、同時に「タキロンシーアイ」というブランド力が形成され、持続性ある利益基盤を構築している。長年培われた高度な樹脂加工技術は最大の強みと言え、薄物から厚物まで成形可能な押出成形技術、耐候性・耐摩耗性に優れた粉体成形技術、袋状のフィルムに特化したインフレーション成形技術、異なる性能を持つ複数の樹脂を同一断面に一体化することができる異形押出成形技術など多彩な技術によって、数多くのトップシェア製品を産み出す基盤となっている。また、成長分野に積極的に投資を行っており、既存製品のシェア拡大、シナジーの期待できる分野への参入、新技術獲得による研究開発力の強化を促進してきた。

3. 2024年3月期を単年度経営計画とし、次期中期経営計画に向けて布石を打った
2022年3月期にスタートした中期経営計画「CX2023」は、新型コロナウイルス感染症拡大（以下、コロナ禍）などにより事業環境が一変したため2年間で終了とし、本来の最終年度となる2024年3月期を単年度経営計画として策定し直した。単年度経営計画では、「現場力」や「稼ぐ力」を取り戻すことを最大の目的に、事業収益の着実な改善、赤字会社数と赤字金額の削減、事業構造改革に資するM&Aの実施を重点施策とした。同時に、次期中期経営計画における成長を確実にするため、事業構造改革の推進、成長分野への生産能力増強、研究開発の抜本的見直し、事業本部の再編・強化、生産本部の機能強化、持続的成長に向けた人事制度の深化、といった布石を打った。具体的な成果としては、住友化学子会社からの農業用ポリオレフィンフィルムの事業承継、南米でのシュリンクフィルム製造からの撤退や半導体分野の増強投資、研究所の統合の検討など形となって現れている。

4. 2024年3月期第2四半期は景気回復の遅れにより業績未達となったが、構造改革を加速
2024年3月期第2四半期の業績は、売上高が67,943百万円（前年同期比6.3%減）、営業利益が2,393百万円（同22.5%減）となった。単年度経営計画に基づいて事業活動を推進し、インフラ事業の収益好転や床材の堅調といった成果があった一方、北米などでのシュリンクフィルムの低迷、新設住宅着工戸数の減少などによる住設建材の低調、半導体市況の回復遅れによる高機能材の伸び悩みにより、想定以上に減益幅が広がった。同社は2024年3月期の業績見通しを、売上高146,000百万円（前期比0.2%増）、営業利益6,200百万円（同7.1%増）と見込んでいる。第2四半期の業績などを考慮して当初見通しから下方に修正した一方で、構造改革を加速し次期中期経営計画のスタートダッシュにつなげる意向である。

■Key Points
・高度な樹脂加工技術などに強みを持つ大手総合樹脂加工メーカー
・2024年3月期見通しは景気回復の遅れで下方修正も、構造改革を加速
・さらに次期中期経営計画での成長を確実にするため布石を打った

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

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