明日の株式相場に向けて＝動兆する半導体周辺株をロックオン

　きょう（５日）の東京株式市場は、日経平均株価が前営業日比４５５円安の３万２７７５円と大幅安で３日続落し３万３０００円台を割り込んだ。前方に暗雲が立ち込めているとまでは言わないが、２５日移動平均線を若干下回って引けたことで、ここからの値動きに神経を尖らせざるを得ない場面となってきた。１２月相場では「掉尾の一振」という言葉が一種の代名詞として扱われていることもあり、統計的にも首尾よく上昇が期待できる月というイメージが強い。例えば業界関係者に対する年初の年間見通しアンケートなどでは、途中に紆余曲折はあっても、結局は年末高を想定する向きが多くなる傾向がある。元来、人間は一寸先の未来をも覗（のぞ）くことはできないが、一歩前にある未来を予測する際には現実的な視点で楽観を排除し、時間的な間隔が広がるほどに希望的観測が織り込まれがちだ。株式市場においても年末は尻上がりをイメージしてしまうのが、ある種、業界関係者の性（さが）といえるかもしれない。

　しかし、実際のところ１２月の月間騰落は過去１０年を振り返って昨年まで６勝４敗であり、特段パフォーマンスの良い月とはいえない。また、東京市場の買い主体である外国人投資家の動向に焦点を当てても、全市場ベースで過去１０年間に買い越した年が５回、売り越した年が５回と全くのイーブンである。想定した未来図とは異なり、師走相場は実際に立ってみれば容赦のない北風に晒されるというケースが少なくない。

　ただ、年末特有の雰囲気は投資家の心を惹きつける何らかのプラスアルファが存在しているようだ。慌ただしさが投資マネーの回転を促す。これが個別株の物色動向に反映され、一本釣りで大利を収められるような銘柄が複数輩出されることも多い。俗に言う「餅つき相場」で、全体相場の調子が良い時は全体指数と連動性の高い主力銘柄がその役割を担うが、そうでない時、つまり全体指数が変調な時はインデックス売りの影響を受けにくい中小型材料株に出番が回ってくる。

　今年はどうか。今週末にメジャーＳＱ算出を控えていることに絡む動きで、先物主導の売り仕掛けが入っている可能性は高いが、結果的に１２月相場は出足でつまずいている形だ。となれば、プランＢで中小型材料株の中から我が道を行く銘柄を探すことが肝要となる。

　前日の米国株市場では半導体関連株に売りがかさみ、ＧＰＵ最大手エヌビディア<NVDA>や半導体チップ世界首位のインテル<INTC>など主力銘柄の下げがきつかったが、これを引き継いで東京市場では東京エレクトロン<8035>やアドバンテスト<6857>、レーザーテック<6920>といった日経平均構成銘柄をはじめ、ディスコ<6146>やルネサスエレクトロニクス<6723>、ＳＵＭＣＯ<3436>などの半導体の主力どころが十把一絡げに売られた。しかし、半導体のテーマ性自体は失われておらず、逆行高する半導体関連もしくはその周辺銘柄を探すとその候補はいくつか出てくる。エヌビディアのカリスマ経営者として名を馳せるジェンスン・フアンＣＥＯが来日し首相官邸で岸田首相と面会したが、生成ＡＩサーバー用で払底状態にある同社のＧＰＵをできる限り売ってほしいという首相の要請をフアン氏は前向きに対応する構えを見せ、西村経産相には日本に開発拠点を設ける意向も示したという。これは日本のＡＩ・半導体周辺株に結構なインパクトを与える話だ。また、記者会見でフアン氏は日本企業との連携に言及、錚々たる大手企業と並べてさくらインターネット<3778>の名を挙げたが、これを受けてさくらネットは一時ストップ高に買われる人気となった。この太い流れは他にも波及しそうだ。

　半導体周辺の穴株では、当欄で１１月中旬に取り上げた巴川製紙所<3878>が材料株の本領を発揮している。新たにマークしておきたいのは半導体テスター向けに高精度計測制御デバイスを手掛けるエヌエフホールディングス<6864>。また、トヨタ系自動車部品メーカーで、自社開発した半導体の外販に注力する東海理化<6995>にも目を配りたい。

　あすのスケジュールでは１１月の車名別新車販売、１１月の軽自動車販売など。また、東証グロース市場にＱＰＳ研究所<5595>が新規上場する。海外では７～９月期豪国内総生産（ＧＤＰ）、１０月のユーロ圏小売売上高、ポーランド中銀の政策金利発表、カナダ中銀の政策金利発表のほか、１１月のＡＤＰ全米雇用リポートにマーケットの関心が高く、１０月の米貿易収支、７～９月期米労働生産指数改定値の発表なども注目される。（銀）

出所：MINKABU PRESS