売り優勢もTOPIXはバブル後の高値更新【クロージング】

19日の日経平均は3営業日ぶりに反落。290.50円安の33242.59円（出来高概算17億1000万株）で取引を終えた。国内が連休中の米国市場でハイテク関連株が下落した流れを受けて、半導体関連株の一角が値を崩し、日経平均は前引け間際には33128.86円まで下げ幅を広げた。ただ、今週は日米の金融政策決定会合が開催されるため、金融政策の行方を見極めたいとの思惑も強く、売り一巡後は様子見ムードが広がり、33200円前後でのもみ合いが続いた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、海運、鉄鋼、鉱業、銀行、輸送用機器など22業種が上昇。一方、精密機器、サービス、電気機器、陸運など11業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ホンダ<7267>、トヨタ<7203>、京セラ<6971>、オリンパス<7733>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>が軟調で、この4銘柄で日経平均を250円ほど押し下げた。

前週末の米国市場は、世界最大の半導体受託製造会社の台湾積体電路製造（TSMC）が最先端半導体向け製造装置の納入を遅らせるよう取引メーカーに要請したこと伝わったほか、原油市況の上昇によるインフレ高止まりが敬遠され、グロース株中心に値を消した。この流れが3連休明けの東京市場にも波及。また、英アームが18日に4％超の下落となったことから、ソフトバンクGが一時4％超下落したことも投資家心理を圧迫。日経平均の下げ幅は一時400円を超えた。一方、9月期末を前に配当取りの動きが活発化し、高配当利回り銘柄の海運株や鉄鋼株などに投資資金が向かった。

日経平均は先週末に33600円台を回復するなど7月に記録したバブル崩壊後の戻り高値迫る動きとなったが、今週は米連邦公開市場委員会（FOMC）や日銀金融政策決定会合の結果待ちの状態で、当面の利益を確保する売りが膨らんだ形た。ただ、脱デフレによる国内景気の回復期待は根強く、TOPIXは連日バブル後の戻り高値を更新するなど、相場の上昇基調が変化したと見る向きは少ない。

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　提供：フィスコ