貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
日経平均株価の構成銘柄。同指数に連動するETFなどファンドの売買から影響を受ける側面がある
株価15分ディレイ → リアルタイムに変更

4183 三井化学

東証P
3,582.0円
前日比
+175.0
+5.14%
PTS
3,625円
01:09 11/23
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
12.2 0.79 4.19 9.42
時価総額 7,194億円
比較される銘柄
三菱ケミG, 
旭化成, 
住友化

銘柄ニュース

戻る
 

<動意株・12日>(大引け)=力の源HD、マイクロ波、三精テクノロなど

 力の源ホールディングス<3561>=後場急動意。午前11時30分ごろに発表した23年3月期連結決算が、営業利益22億8100万円(前の期比2.2倍)と従来予想の17億1000万円を大きく上回って着地したことに加えて、24年3月期も同25億4000万円(前期比11.4%増)と2ケタ増益を見込むことが好感されている。23年3月期は、冬季における新型コロナ感染拡大の影響が軽微だったことに加えて、為替の変動が小さかったこと、更に費用の抑制が実現したことなどが利益を上振れさせたとしている。続く24年3月期は、国内外ともに既存店の緩やかな成長と新規出店による売上高の増加を見込んでおり、特に海外は出店を加速することで売上高は283億6100万円(同8.6%増)を予想。また、コストコントロールや各種DX施策の推進などにより増益を確保する見通しだ。

 マイクロ波化学<9227>=急伸。この日、23年3月期の単体決算発表にあわせ、24年3月期の業績予想を開示。今期の経常利益は前期比27.8%増の3300万円と過去最高益を更新する見通しを示し、材料視されたようだ。売上高は同51.9%増の18億4600万円を見込む。三井化学<4183>と進める炭素繊維製造に関する実証設備の完工などにより増収を見込む。一方、更なる成長に向けた先行開発投資を行う方針で、営業利益は同32.2%減の4000万円を見込む。23年3月期の売上高は前の期比41.2%増の12億1500万円、最終損益は7500万円の黒字(前の期は1億1000万円の赤字)だった。新規案件の獲得が奏功したうえ、既存顧客との提携契約における実証開発が順調に進捗した。プラントの製作費用の発生や、販売費及び一般管理費の増加もあったが、繰延税金資産の計上もあって、売上高と最終利益は計画を上回って着地した。

 三精テクノロジーズ<6357>=ストップ高。同社は11日取引終了後、24年3月期通期の連結業績予想を公表。営業利益の見通しを前期比44.5%増の29億円としていることや、年間配当計画を前期比2円50銭増配の40円としていることが好感されているようだ。売上高は同15.5%増の470億円となる見通し。国内外で遊戯機械分野の受注が拡大するとみているほか、舞台設備分野での仮設舞台装置向け需要の取り込みを見込んでいる。

 フレクト<4414>=ストップ高で新値圏舞い上がる。前日に大陽線を示現し年初来高値を更新したが、きょうはマドを開けて上昇加速、気配値のままストップ高まで駆け上がった。クラウドソリューションを活用したシステム開発やデジタルトランスフォーメーション(DX)支援ビジネスを手掛け、大企業向け中心に高水準の案件を獲得している。11日取引終了後に発表した24年3月期の業績予想では営業利益が前期比2.1倍の5億5300万円と高水準の伸びを見込む。過去最高利益の大幅更新となる。これを受けて物色人気に拍車がかかった。

 Arent<5254>=急反発でストップ高。3月28日に東証グロース市場に新規上場した直近IPO銘柄で建設業界向けを主軸にデジタルトランスフォーメーション(DX)コンサルティング事業を手掛け、成長性の高さに注目が集まっている。11日取引終了後、23年6月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の5億2300万円から6億7400万円(前期比2.8倍)に増額した。これがサプライズを誘い投資資金を呼び込んでいる。同社の株価はセカンダリーで大きく株価水準を切り上げ4月17日には6400円の高値をつけた。その後は調整局面に移行したが、4000円近辺はもみ合い下限ゾーンで押し目買いも観測され強弱観が対立していた。 

 アプリックス<3727>=一時ストップ高、低位株の強み発揮し一気に上放れる。ソフト基盤技術から撤退しIoT関連分野に経営資源を集中させ立て直しを図っている。11日取引終了後、23年12月期業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来計画の5200万円に1億円上乗せとなる1億5200万円(前期比3.1倍)に大幅増額した。未収債権の回収が想定以上となったほか、MVNO事業の新規ユーザー数増加などが収益押し上げ要因として働く見通し。1~3月期時点での上方修正でインパクトがあり、これを材料視する形で上値を見込んだ投資資金が流れ込む形となっている。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所:MINKABU PRESS

株探からのお知らせ

    日経平均