手掛かり材料に乏しく様子見ムードが広がる【クロージング】

21日の日経平均は反落。58.84円安の27473.10円（出来高概算10億株）で取引を終えた。前日の米国市場がプレジデントデ―で休場だったため、手掛かり材料に乏しい状況だった。また、日米の金融政策を見定めたいとの見方も多く、模様眺めムードが広がるなか、前日の終値を挟んで狭いレンジ内の動きにとどまった。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000に迫り、全体の過半数を占めた。セクター別では、鉱業、繊維製品、石油石炭、非鉄金属、パルプ紙など20業種が上昇。一方、空運、陸運、小売、銀行、サービスなど13業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ダイキン<6367>、ヤマハ<7951>、ホンダ<7267>、京セラ<6971>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、KDDI<9433>、ソフトバンクG<9984>が軟化した。

日経平均は小安く始まったものの、東証が市場再編について改善点を検討する「フォローアップ会議」で株価純資産倍率（PBR）が継続的に1倍を割る上場企業を巡り、改善策などを開示するよう要請する案を示しているため、PBR1倍割れの銘柄を中心に底堅い値動きが続いた。また、円相場は1ドル＝134円台半ば程度と前日に比べ円安方向に振れているため、自動車や機械といった輸出株の一角がしっかりだったことも相場を支えた。一方、時間外取引で米国株価指数先物が軟調に推移しているため、短期筋による仕掛け的な先物売りがみられ、日経平均は前場中盤に一時27359.12円まで水準を切り下げる場面もあった。その後は新規材料に欠けるなか、27500円前後の狭いレンジ内での推移だった。

日経平均はこのところ、27500円を挟んでのこう着を継続している。22日に米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨が公表されるほか、24日には衆院で次期日銀総裁候補による所信聴取が行われる予定で、日米の金融政策の行方を見極めるため、積極的に売り買いを手掛ける向きは少ない。また、本日は米国で2月の製造業・サービス業購買担当者景気指数（PMI）が発表される。前月から小幅な回復が見込まれているが、予想以上に強い回復となれば、利上げ長期化への思惑から株式市場にはネガティブに働く可能性もあるだけに注意が必要だろう。

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　提供：フィスコ