模様眺めムードが強まり、前週末の終値を挟んでのもみ合い【クロージング】

20日の日経平均は小幅に反発。18.81円高の27531.94円（出来高概算10億1000万株）で取引を終えた。前週末の米国市場でハイテク関連株が売られた流れを引き継いで、売りが先行して始まり、日経平均は前場中盤に向けて一時27426.48円まで水準を切り下げた。ただ、為替が円安に振れたことから、輸出株の一角がしっかりで相場を下支えした。今夜の米国市場がプレジデントデーで休場とあって、海外投資家の動きが鈍いこともあり、日経平均は前週末の終値を挟んだ狭いレンジ内の動きにとどまった。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1300を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、証券商品先物、パルプ紙、その他金融、ゴム製品、電気ガスなど26業種が上昇。一方、海運、鉱業、電気機器、精密機器など7業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、KDDI<9433>、ダイキン<6367>、エーザイ<4523>、トレンド<4704>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、アステラス薬<4503>が軟化した。

17日の米国市場は、米連邦準備制度理事会（FRB）のボウマン理事が「（物価目標の）2％までにはまだ長い道のりがある」などと指摘したことから、FRBによる早期の利上げ休止観測が後退。ナスダック総合指数が0.57％安、SOX指数は1.62％安となったことが響いた。ただ、朝方に1ドル134円台前半だったドル円相場が前場終盤に向けて134円台半ばへと円安に傾いたため、自動車などを中心にしっかりしたことが相場を支えた。ただ、米国のインフレ再加速への警戒感も拭えないだけに、次第に模様眺めムードが広がり、こう着感の強い展開だった。

投資家の関心は米国経済動向に向っているが、21日に2月の製造業およびサービス部門の購買担当者景気指数（PMI）や、24日には1月の個人消費支出（PCE）などの発表が予定されている。22日には前回開催の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨の公表も予定されている。このところ強い経済指標が相次いでいるだけに、インフレ動向や今後の利上げ見通しなどを見極めるまでは、積極的に動きづらいだろう。

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　提供：フィスコ