日経平均は27700円を挟んだ底堅い値動き、TOPIXは2000ポイント回復【クロージング】

16日の日経平均は反発。194.58円高の27696.44円（出来高概算11億4000万株）で取引を終えた。米小売売上高が堅調で景気後退への警戒感が和らいだことから前日の米国株が上昇した流れを受け、ハイテク関連株を中心に幅広い銘柄に買いが先行した。また、円相場が一時1ドル＝134円台まで円安が進むなか、採算改善期待から輸出関連株にも値を上げる銘柄が目立った。日経平均はこう着感の強い相場展開とはなったものの、27700円を挟んでの底堅い値動きを継続、後場終盤にかけて27727.66円まで上昇した。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1300に迫り、全体の7割を占めた。セクター別では、その他製品、輸送用機器、ゴム製品、証券商品先物、海運など28業種が上昇。一方、パルプ紙、水産農林、銀行、倉庫運輸、空運の5業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、第一三共<4568>、信越化<4063>、アドバンテス<6857>が堅調だった半面、エムスリー<2413>、KDDI<9433>、バンナムHD<7832>、セコム<9735>、塩野義<4507>が軟化した。

前日発表の1月の米小売売上高は前月比3.0％増と市場予想（1.9％増）を上回り、個人消費の底堅さが確認され、米景気のソフトランディング（軟着陸）への期待が広がり、主要株価指数は上昇。また、円相場が約1カ月半ぶりの円安水準となったことも支援材料となったほか、海外ヘッジファンドなどの短期筋による先物買いも加わり、TOPIX（東証株価指数）は取引時間中としては、昨年12月1日以来約2カ月半ぶりに2000ポイントを回復した。

米国では消費者物価指数（CPI）に続き、小売売上高も市場予想を上回る堅調をみせたため、米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げが長期化することへの不安感は根強い。一方で、米国のリセッション（景気後退）が回避されるとの見方が広がるなど、楽観的な動きも見られてきており、方向感をつかみづらくさせている。そのため、日経平均は27500～27800円程度のレンジ内を抜け出るには新たなきっかけ材料が必要だろう。

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　提供：フィスコ