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【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(1):堀場製、マネックスG、任天堂

堀場製 <日足> 「株探」多機能チャートより
■堀場製作所 <6856>  7,150円  +450 円 (+6.7%)  本日終値
 堀場製作所<6856>が連日で急騰し、昨年来高値を更新した。14日の取引終了後に公表した23年12月期の最終利益は、2期連続で過去最高を更新する見通し。年間10円の増配計画も示しており、これらを好感した買いがきょうも継続している。今期の売上高は前期比7.4%増の2900億円、最終利益は同4.2%増の355億円を計画する。年間配当は同10円増配の255円に設定した。欧州の新たな排ガス規制や、水素ビジネスの拡大を背景とした計測機器などの製品需要が一段と拡大するとの期待が市場では高まっている。なかでもドイツ子会社が手掛ける水素エネルギー産業向けの製品は、今期も販売が増加すると会社側は予想する。半導体製造装置に向けたガス制御機器「マスフローコントローラー」などを手掛ける半導体セグメントは円安効果の剥落により減益を見込むものの、自動車や水素関連がカバーする見通し。グローバルニッチトップと位置付けられる製品を多く手掛ける同社の競争力が、投資家の資金流入につながっているようだ。

■マネックスグループ <8698>  523円  +26 円 (+5.2%)  本日終値
 マネックスグループ<8698>やセレス<3696>、GMOフィナンシャルホールディングス<7177>など仮想通貨(暗号資産)関連株が上昇している。代表的な仮想通貨であるビットコイン(BTC)の価格がここ急上昇しており、週初の1BTC=2万2000ドル前後の水準から、足もとでは2万4000ドル台まで水準を切り上げている。前日の米国株市場ではコインベース・グローバル<COIN>が急騰するなど仮想通貨関連に位置づけられる銘柄群が物色されており、この流れを受けて東京市場でも関連銘柄に買いが向かっているようだ。

■任天堂 <7974>  5,498円  +162 円 (+3.0%)  本日終値
 任天堂<7974>は3日続伸。サウジアラビアのパブリック・インベストメント・ファンドが任天堂株を買い増ししたことが15日の取引終了後に明らかとなり、これを思惑視した買いが集まったようだ。同日に財務省に提出された変更報告書によると、同ファンドの保有比率は6.07%から7.08%に上昇した。保有目的は純投資。報告義務発生日は2月8日となっている。

■サンウェルズ <9229>  8,470円  +200 円 (+2.4%)  本日終値
 サンウェルズ<9229>は5日ぶり反発。15日の取引終了後に株式分割を実施すると発表しており、これが好感された。3月31日を基準日として1株を3株に分割する。投資単位当たりの金額を引き下げることにより、株式の流動性向上と投資家層の拡大を図るため。

■トヨタ自動車 <7203>  1,913円  +39 円 (+2.1%)  本日終値
 トヨタ自動車<7203>が買い優勢。外国為替市場でのドル高・円安を追い風に、昨年来上値抵抗ラインとなっている75日移動平均線との下方カイ離を縮小する動きをみせている。外国為替市場では米長期金利上昇を背景にドルを買う動きが強まり、一時1ドル=134円台に入る円安となっており、同社株をはじめとする自動車セクターは輸出採算改善期待から株価にプラス材料として働く。また、同社は前日に3月の世界生産台数を90万台程度にすることを発表、前年同月比で5%増加した水準となる。当初計画よりは少ないが、半導体不足というサプライチェーン問題が続くなかも、工場の稼働数を増やし生産台数は増勢となる。これもポジティブ材料として意識されやすい。

■キーエンス <6861>  60,600円  +1,090 円 (+1.8%)  本日終値
 キーエンス<6861>が反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は15日、同社株のレーティングの「オーバーウエート」を継続するとともに目標株価を7万2000円から8万円に引き上げた。目標株価の変更は、算出基準期を27年3月期へ見直したことが要因。国内と海外での事業拡大による成長という成長ストーリーは維持しており、新型コロナウイルス感染拡大により再認識された外部環境変化に対する抵抗力を評価している。同証券では23年3月期の連結営業利益は前期比20.7%増の5047億円、24年3月期は5757億円と最高益更新を見込んでいる。

■三越伊勢丹 <3099>  1,380円  +21 円 (+1.6%)  本日終値
 百貨店やドラッグストア関連株が高い。三越伊勢丹ホールディングス<3099>や高島屋<8233>といった百貨店株のほか、マツキヨココカラ&カンパニー<3088>やクスリのアオキホールディングス<3549>などのドラッグストア株が値を上げている。日本政府観光局が15日に発表した1月の推計訪日外客数は149万7300人となった。コロナ禍前の2019年1月との比較では5割強の水準に回復しており、年2000万人台も視野に入るペースとなっている。訪日外国人(インバウンド)関連の需要回復で百貨店やドラッグストアといった消費セクターへの業績回復期待が膨らんでいる。

■日本製鉄 <5401>  2,988.5円  +32.5 円 (+1.1%)  本日終値
 日本製鉄<5401>が6日続伸。株価は一時、18年1月以来、5年1カ月ぶりとなる3000円台に乗せた。9日の決算発表で、23年3月期の連結純利益予想は前期比5.1%増の6700億円と据え置かれた。ただ、在庫評価差などを除いた実力ベースの連結事業利益は、6900億円と最高益を更新する見込みであり、好実態を評価する買いが継続している。今期配当は年180円の見込みで、配当利回りは6%台。今期予想連結PERも4倍台と割安感が顕著で見直し買いが入っている。

■東京エレクトロン <8035>  46,990円  +420 円 (+0.9%)  本日終値
 東京エレクトロン<8035>が堅調。レーザーテック<6920>やSCREENホールディングス<7735>、アドバンテスト<6857>が上昇している。国内の半導体新会社ラピダス(東京都千代田区)が、北海道千歳市に生産工場の建設を検討していると前日に伝わった。更に16日には、台湾の半導体受託製造大手の聯華電子(UMC)が三重県桑名市に半導体新製造棟を建設する方向で検討していることがわかったと、一部で報じられている。半導体製造装置の国内での需要の高まりと今後の受注への好影響を期待した買いが集まったようだ。

■イオンファンタジー <4343>  2,911円  +23 円 (+0.8%)  本日終値
 イオンファンタジー<4343>が8日ぶりに反発した。15日の取引終了後に発表した1月度の既存店売上高は前年同月比12.9%増となった。増収基調を継続したほか、前年比の伸び率は12月の5.0%増を上回っており、好感されたようだ。子ども向けに人気の「パウパトロール」の限定景品や、ポケモン景品の人気が業績をけん引した。1月度の全店ベースでの合計売上高は同12.7%増となった。

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