貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
日経平均株価の構成銘柄。同指数に連動するETFなどファンドの売買から影響を受ける側面がある
株価15分ディレイ → リアルタイムに変更

7270 SUBARU

東証P
2,469.0円
前日比
+18.5
+0.75%
PTS
2,465.5円
09:16 11/25
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
6.0 0.71 3.89 2.83
時価総額 18,099億円
比較される銘柄
トヨタ, 
ホンダ, 
日産自

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<動意株・25日>(大引け)=AMI、KYB、シリコンスタなど

 アドバンスト・メディア<3773>=新値追い。午前11時ごろ、AI音声認識AmiVoice(アミボイス)を活用した一般企業向けアプリケーション“声マウス”「AmiVoice VMB」をリリースしたと発表しており、好材料視されている。「AmiVoice VMB」は建設・不動産分野に特化した製品で、先にリリースした医療分野向けの「AmiVoice VM」と同様、音声によりマウスやキーボード操作を代替する製品。音声入力により効率化できる強みのほか、間違いを高速に修正できる人の強みを加え、合わせてデータ入力の効率化と快適化を実現したという。

 KYB<7242>=昨年来高値が射程。この日、ジヤトコ(静岡県富士市)の中型乗用車用CVT(無段階変速機)向けにベーンポンプを開発し量産化したと発表しており、好材料視されている。構成部品を見直し一部部品の材質を鋳鉄製からアルミ製へ変更したほか、部品点数の削減などを行い製品重量の30%減を実現したことが特徴。また、ポンプの仕事量の最適化、作動油の吸い込み性向上などにより駆動トルクの10%低減に加え、騒音の改良により静粛性を向上。これらの改善により車両の環境性能向上に貢献するとしている。

 シリコンスタジオ<3907>=大幅高で3日続伸。24日の取引終了後、SUBARU<7270>向けに、車両モデルデータを取り込んで走行状態を確認できる走行デザインレビューシステムを開発したと発表したことが好感されている。走行デザインレビューシステムとは、設計中の車両を実際に走行しているような状態で確認できるシステムのこと。今回開発した走行デザインレビューシステムは、アルゴグラフィックス<7595>との産業向けゲームエンジン活用に関する協業体制のもとに開発、提供されたもので、SUBARUが保有する3Dビジュアライゼーションソフトウェアで制作された車両モデルデータを取り込むと、走行状態を再現可能なデータに変換し、ワインディングロードなどを実際に走行しているようなシーンがリアルタイム3DCGで生成、描画される。また、走行車両に追従するカメラは、正面、俯瞰、CMモードなど7種類を切り替えることができるという。シリコンスタでは引き続きSUBARUからのリクエストに応え、更なる高品質化や車挙動のリアリティーさの追求を行うとしている。

 バーチャレクス・ホールディングス<6193>=急動意。24日の取引時間終了後、ZMP(東京都文京区)との協業により、自動配送ロボットの遠隔監視オペレーションに関する業務構築と実験運用を開始したと発表した。自動配送や宅配ロボットの普及と事業化の促進を目指す。発表を材料視した買いが集まったようだ。両社による実証実験プロジェクトでは、バーチャレクの人員が実際にロボットの操作と監視を行うなど、安全性やビジネス性の検証を進めている。今回の事例にとどまらず、両社の知見を生かしながら、他の協業のあり方についても協議、検討をしているという。

 東洋エンジニアリング<6330>=大幅高で5日続伸。前日取引時間中に、同社のインドネシア関連会社が地熱発電所プロジェクトを受注したことを発表、完成は24年12月の予定だが、同案件獲得による収益寄与が見込まれることで中期的な成長を後押しする公算が大きい。ただ、前日の後場の株価動向には反映されなかった。市場では「前日は半導体関連にマーケットの関心が向かっていて、物色対象として見送られた格好。きょうは鉄鋼や海運などが買い直される地合いで、エネルギープラントを手掛ける同社もその流れに乗って時間差で買いが流入しているようだ」(中堅証券ストラテジスト)としている。ここ最近はWTI原油先物価格が1バレル=80ドル台を回復するなどエネルギー価格が再び上昇基調にあることも、同社株の注目度を高める背景となっている。

 pluszero<5132>=ストップ高。24日の取引終了後に「事業計画及び成長可能性に関する事項」を発表し、なかで26年10月期の中期経営目標を売上高27億6600万円(22年10月期7億2600万円)、営業利益13億8400万円(同1億2700万円)としたことが好感されている。売上総利益率の水準を維持しながら第4世代AIであるAEIへの投資を継続することで、AEI関連売上比率、サービス型売上比率を向上させ、中長期的に高成長性を実現するとしている。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所:MINKABU PRESS

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