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【特集】10万円以下で買える、連続増益&低PER 29社【スタンダード】編 <割安株特集>

KYORIT <日足> 「株探」多機能チャートより

 少額資金で投資できる銘柄に対する個人投資家の関心は高い。SBI証券と楽天証券のネット証券大手2社が株式の売買手数料無料化を打ち出すなど、投資家は手数料を気にせずに売買することが可能となっている。最低投資金額(株価×売買単位)が低位の銘柄は、同じ予算でも高株価の銘柄に比べ株数を多く購入できるほか、買い付けや売却の時期を分散できるなどのメリットがある。ただ、業績低迷が続いている企業も数多くあることには注意が必要だ。また、赤字決算や無配の企業が数多くあることにも留意したい。

 東証スタンダード上場企業では796銘柄が最低投資金額10万円以下で購入できる。今回は直近の業績予想で経常利益が2期以上連続で増加を見込み、割安を見分ける基準となるPER(株価収益率)が10倍未満の銘柄に注目してみた。

 下表は東証スタンダード上場銘柄を対象に、(1)最低投資金額が10万円以下、(2)時価総額50億円以上、(3)今期の経常利益が2期以上連続で増加を見込む、(4)予想PERが10倍未満――――を条件に投資妙味が高まる29社を選び出し、最低投資金額の低い順に記した。(※最低投資金額、PERは21日現在)

 21日(金)に配信した「10万円以下で買える、連続増益&低PER【プライム】編」も併せてご覧ください。

           最低投資  ┌経常利益┐   増益  予想
コード 銘柄        金額 増益率  今期 連続期数  PER
<7795> KYORIT   16700   5.3  1600    2  7.3
<3347> トラスト     29600   3.3  2900    4  6.8
<4531> 有機薬      30100   0.9  1140    4  8.2
<6776> 天昇電      36100   5.9  1400    4  6.8
<2162> nms      38200  21.0  1900    3  4.6

<7247> ミクニ      40400  10.7  3500    2  8.5
<3242> アーバネット   40900   7.5  2300    2  8.5
<6837> 京写       41400   6.5   970    5  9.4
<2418> ツカダGHD   47400   8.0  6202    2  5.2
<3241> ウィル      47400   5.4   980    6  8.3

<8737> あかつき本社   48200  10.1  4200    3  5.7
<7987> ナカバヤシ    53800   145  2460    2  9.6
<4350> メディシス    56000   3.3  3950    2  8.2
<9959> アシードHD   60800  10.8  1150    4  9.3
<9268> オプティマス   61200  60.5  8400    2  9.1

<4977> 新田ゼラチン   75100  25.9  3000    4  8.5
<9780> ビステム     75100   4.9  1110    7  8.4
<7561> ハークスレイ   78700  10.1  2850    4  8.1
<3799> キーウェア    81500   0.9  1100    3  8.5
<8844> コスモスイニ   82200   3.3  6900    4  5.9

<3551> ダイニック    82600  24.3  1850    2  6.0
<9059> カンダ      85000   0.5  3550    2  8.0
<2344> 平安レイ     89600   8.7  1916    4  8.6
<5237> ノザワ      89700   8.4  2100    2  7.4
<6570> 共和コーポ    90600   0.5  1117    3  7.9

<2903> シノブフズ    91000   3.8  2500    4  6.6
<7217> テイン      93000   1.6   679    2  8.6
<6542> FCHD     94600   0.7  1210    5  7.4
<3417> 大木ヘルス    95300   1.3  3300    3  5.7

※単位は最低投資金額が円、経常利益が百万円、増益率が%、PERが倍。
※対象条件について、直近予想の「最終利益が経常利益の80%以上」の企業は、特別利益や税控除などにより一時的に最終利益がかさ上げされているケースが多いため、対象から除いた。
※今期配当が無配・未定を除く。

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