日経平均 ＜日足＞ 「株探」多機能チャートより
１日の東京株式市場は強含みの地合いが予想されるものの買い一辺倒とはならず、日経平均株価は前日終値近辺で強弱観を対立させ３万９０００円台前半でもみ合う展開が想定される。前日の欧州株市場は高安まちまちながら、ドイツでは主要株価指数のＤＡＸが７連騰で連日の史上高値更新と気を吐いた。一方、米国株市場でもＮＹダウ、ナスダック総合株価指数ともに上昇、ナスダック指数はついに史上最高値を更新した。注目された１月のＰＣＥ物価指数は総合指数、コア指数いずれも事前のコンセンサスとほぼ合致する結果となり、マーケット心理が改善した。これを受けて東京市場でも投資家のセンチメントが強気に傾く可能性がある。米国では半導体関連株全般も強い動きでフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）が上昇したことから、同関連株には追い風として期待される。また、きょうの東京市場は名実ともに３月相場入りとなるが、月初の機関投資家による買いが想定され、これが全体相場にプラスに作用することで下値抵抗力が発揮される公算は大きい。ただ、外国為替市場で１ドル＝１５０円近辺と円高水準でのもみ合いが続くなか、前日まで日経平均は２営業日続落となったものの調整幅はわずかで、利益確定売り圧力も拭い切れない。上値も重い地合いが予想される。
３１日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比４７ドル３７セント高の３万８９９６ドル３９セントと４日ぶり反発。ナスダック総合株価指数は同１４４．１８４ポイント高の１万６０９１．９２２だった。
日程面では、きょうは１月の失業率、１月の有効求人倍率、２月の車名別新車販売、２月の軽自動車販売、３カ月物国庫短期証券の入札、１月の消費動向調査など。海外では、２月の中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）、２月の中国非製造業ＰＭＩ、２月の財新中国製造業ＰＭＩ、１月のユーロ圏失業率、２月のユーロ圏消費者物価指数（ＨＩＣＰ）速報値、２月の米サプライマネジメント協会（ＩＳＭ）製造業景況感指数、２月の米消費者態度指数（ミシガン大学調査・確報値）など。
出所：
MINKABU PRESS
米株
