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【注目】本日注目すべき【好決算】銘柄 竹内製作所、Sansan、USENHD (12日大引け後 発表分) (訂正)

竹内製作所 <日足> 「株探」多機能チャートより

 10月12日の大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。

 竹内製作所 <6432> [東証P]  ★今期経常を39%上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も43円増額
 ◆24年2月期の連結経常利益を従来予想の239億円→332億円に38.9%上方修正。増益率が11.8%増→55.3%増に拡大し、従来の3期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。主要販売市場の欧州と北米で建設機械の販売台数が想定より伸びることが寄与。円安効果もプラスに働く。
  業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の115円→158円(前期は98円)に大幅増額修正した。

 住江織 <3501> [東証P]  ★上期経常を25%上方修正
 ◆24年5月期第1四半期(6-8月)の連結経常損益は6.3億円の黒字(前年同期は0.6億円の赤字)に浮上して着地。日系自動車メーカーの生産台数が増加し、自動車・車両内装事業の売上高が増加したことが寄与。北中米拠点での事業再編に伴い、生産体制の最適化と収益改善が進んだことも黒字転換に貢献した。
  併せて、上期(6-11月)の同利益を従来予想の8億円→10億円に25.0%上方修正。増益率が5.4倍→6.8倍に拡大する見通しとなった。

 Sansan <4443> [東証P]  ★6-8月期(1Q)経常は黒字浮上で着地
 ◆24年5月期第1四半期(6-8月)の連結経常損益は1.1億円の黒字(前年同期は1.7億円の赤字)に浮上して着地。主力の営業DXサービス「Sansan」が営業体制の強化によって成長が継続したほか、インボイス管理サービス「Bill One」の有料契約件数が大幅に増加したことが寄与。広告宣伝費の一部が第2四半期以降の計上となったことなども増益につながった。

 古野電気 <6814> [東証P]  ★上期経常を80%上方修正
 ◆24年2月期上期(3-8月)の連結経常利益を従来予想の25億円→45億円に80.0%上方修正。増益率が45.2%増→2.6倍に拡大する見通しとなった。旺盛な需要環境を背景に売上高が好調に推移する中、生産効率の改善や生産量増加による稼働率の向上、コスト上昇分の販売価格への転嫁などが進んだことが要因。想定以上の円安水準が続いたことも利益を押し上げた。

 アバール <6918> [東証S]  ★今期最終を一転30%増益・最高益に上方修正、配当も206円増額
 ◆24年3月期の最終利益(非連結)を従来予想の19.5億円→55.5億円に2.9倍上方修正。従来の54.3%減益予想から一転して30.2%増益を見込み、6期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。保有する投資有価証券の一部売却に伴い、売却益51.5億円を計上することが最終利益を押し上げる。
  併せて、今期の年間配当を従来計画の111円→317円(前期は245円)に大幅増額修正した。配当利回りは6.39%に上昇。

 キャスター <9331> [東証G]  ★今期経常は5.6倍増で2期連続最高益更新へ
 ◆23年8月期の経常損益(非連結)は1800万円の黒字(前の期は1億6100万円の赤字)に浮上して着地。続く24年8月期の同利益は前期比5.6倍の1億0100万円に拡大し、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。今期はリモートアシスタントをはじめとした人材サービスを展開するWaaS事業、その他事業ともに既存事業の強化に注力し、13.7%の増収を見込む。業務効率化やコストコントロールの継続実施も大幅増益に貢献する。

 USENHD <9418> [東証P]  ★今期経常は14%増で7期連続最高益、3.5円増配へ
 ◆23年8月期の連結経常利益は前の期比25.5%増の203億円で着地。続く24年8月期も前期比14.3%増の233億円に伸び、7期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。今期はParavi統合効果の通期寄与やTBS・テレビ東京との提携効果などで動画配信サービスの契約が増加するほか、業務用システムでは改刷に向けてレジャーホテルを中心とした自動精算機の入れ替え特需が発生する見込み。
  併せて、前期の年間配当を21円→21.5円(前の期は15円)に増額し、今期も前期比3.5円増の25円に増配する方針とした。

 テーオーHD <9812> [東証S]  ★6-8月期(1Q)経常は46倍増益で着地
 ◆24年5月期第1四半期(6-8月)の連結経常利益は前年同期比46倍の1.3億円に急拡大して着地。テーオーデパート本店の閉店セール効果などで流通事業の利益が大きく改善したことが寄与。自動車関連事業で単価の高い電気自動車の販売が増加したことなども大幅増益に貢献した。
  第1四半期実績だけで通期計画の1.7億円に対する進捗率は81.2%に達しており、業績上振れが期待される。

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