【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■川崎汽 <9107> 　3,135円　(-165円、-5.0％)

　川崎汽船 <9107> [東証Ｐ]が続急落。そのほか日本Ｍ＆Ａセンターホールディングス <2127> [東証Ｐ]も反落した。12日に国際的な株価指数であるMSCIの定期入れ替えで、川崎汽が新規採用され日本Ｍ＆Ａが除外されることが発表された。31日の引けにかけMSCI入れ替えに伴うリバランス売買が発生する見通しだが、全体相場が下落するなか、新規採用に伴う買い需要が期待される川崎汽も軟調な値動きとなった。

■日本製鉄 <5401> 　2,715.5円　(-121.5円、-4.3％)

　日本製鉄 <5401> [東証Ｐ]が大幅安で3日ぶりに反落。31日、中国国家統計局が発表した5月の製造業購買担当者景気指数（PMI）は48.8と、前月（49.2）から低下。市場予想も下回った。中国景気の減速懸念が広がるなか、世界的な鋼材市況に及ぼす影響が懸念され、鉄鋼株の重荷となったようだ。神戸製鋼所 <5406> [東証Ｐ]やＪＦＥホールディングス <5411> [東証Ｐ]も大幅安となった。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　1,480円　(-47円、-3.1％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が大幅続落。そのほか、石油資源開発 <1662> [東証Ｐ]、ＥＮＥＯＳホールディングス <5020> [東証Ｐ]といった石油関連株が安かった。30日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の7月限が前週末比3.21ドル安の1バレル＝69.46ドルと急反落した。米債務上限問題での議会審議を巡り警戒感が台頭していることが、原油相場の重しとなった。また、6月4日の「OPECプラス」会合では追加減産が見送られるとの観測が出ていることも上値を抑える要因となった。

■日経レバ <1570> 　18,030円　(-520円、-2.8％)

　ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証Ｅ]が5日ぶりに反落。足もとで5日移動平均線を下回ってきた。日経平均株価に連動するETFで価格変動率が2倍に基本設定されており、全体相場のボラティリティが高まる場面では個人投資家を中心とした短期筋の売り買いが活発化する傾向が強い。最近は日経平均の高値警戒感から売り残が増加し、直近信用倍率は0.81倍と売り長状態にある。ただ、直近データでは売り残、買い残ともに減少しピーク越えの様相をみせていた。一方、日経平均とは逆方向に連動し価格変動率がマイナス2倍に基本設定されたＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信 <1357> [東証Ｅ]も5日ぶりに反発、こちらも直近データで売り残、買い残ともに減少傾向を示している。

■カナモト <9678> 　2,177円　(-60円、-2.7％)

　カナモト <9678> [東証Ｐ]が続落。30日の取引終了後、集計中の第2四半期累計（22年11月-23年4月）連結業績予想について、営業利益が従来予想の62億円から53億2000万円（前年同期比25.0％減）へ、純利益が36億円から29億2000万円（同35.7％減）へそれぞれ下振れて着地したようだと発表したことが嫌気された。公共投資が底堅さを維持し、民間設備投資も緩やかな回復傾向が継続していることから、売上高は967億円から972億6000万円（同3.8％増）へやや上振れて着地した。ただ、各種プロジェクト工事などへの対応強化に向けて、需要の見込まれるレンタル用資産への先行投資を行い、営業拠点を新設するなど体制構築に努めるなどしたことや、将来を見据えた人財投資、グループ内での吸収合併などによる減価償却費や販管費の増加もあり、利益面は下振れた。

■レーザーテク <6920> 　21,650円　(-565円、-2.5％)

　レーザーテック <6920> [東証Ｐ]が3日続落。そのほか、東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]など半導体製造装置関連は売りに押される展開となった。前日30日の米国株市場ではＮＹダウは軟調だったものの、画像処理半導体大手のエヌビディア <NVDA> が大きく買われたことで、ナスダック総合株価指数は上昇して引けたほか、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も小幅ながら上値追い基調を維持した。東京市場でも半導体セクターの主力銘柄は、生成AIに絡む需要拡大をはやし、ここにきて物色人気が活発化している。ただ、31日は全体相場が軟調で外国為替市場でも1ドル＝140円台を下回るなど円高方向に振れていることもあり、目先利食い圧力が表面化した。

■トヨタ <7203> 　1,908.5円　(-31.5円、-1.6％)

　トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が反落。30日の取引終了後、同社傘下の日野自動車 <7205> [東証Ｐ]と三菱ふそうトラック・バスの経営統合に向けた基本合意とともに、三菱ふそうの親会社である独ダイムラートラックとトヨタが水素をはじめ、電動化や自動運転などCASE領域で協業すると発表した。日野自と三菱ふそうを子会社に持つ統合会社を設立し、トヨタとダイムラートラックが同じ割合で出資。統合会社は株式公開を目指すという。日野自はトヨタの連結対象から外れる見込み。エンジン排ガス不正問題で業績が低迷していた日野自に対し、トヨタが新たな決断を示したことに対しては、一定の評価を示す向きもある。一方で、外国為替市場ではドル安・円高の流れとなっており、トヨタ株の重荷となった。

※31日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース