【特集】デリバティブを奏でる男たち【42】　キニコス（皮肉屋）のジム・チェイノス（後編）

◆金融危機ではムーディーズ

　今回は「金融界の探偵」を自称するキニコス・アソシエイツ、改めチェイノス・アンド・カンパニーのジム・チェイノスを取り上げています。米国でサブプライム住宅ローンを組み込んだ金融商品が大きな問題となっていた2007年に、チェイノスは格付け会社ムーディーズ<MCO>に対し同社は既に中立的な格付け会社ではなく、証券化商品の会社だと指摘し、「審判がプレーヤーになっている」と強く批判して空売りを仕掛けました。

　もちろん、ムーディーズは証券化商品を組成して販売する会社ではありませんが、不当に高い格付けを付与することで、証券化商品の会社と一蓮托生であると、チェイノスは言いたかったのでしょう。そして、高格付けのサブプライム住宅ローン関連の証券化商品が破綻したら、同社は損失を被った投資家から訴えられ、格付けそのものが信用を失うことになると警告しました。

ムーディーズ<MCO>　月足


　この問題を恐れてか、2007年の夏に格付け各社は揃って同関連商品の格付けを大幅に引き下げます。中には最上級の格付けであるトリプルAから破綻寸前のトリプルCへと、一気に17段階も引き下げられた金融商品もありました。機関投資家はトリプルBマイナスより下の格付けを投資不適格とし、一般的に格付けがこの水準に下がった金融商品は触らないものです。そして、保有金融商品の格付けが同水準近くまで下がると、機関投資家は手放すことを余儀なくされ、これら金融商品の価格下落に拍車を掛ける結果となります。サブプライム問題に関しては以下をご参照ください。

▼2007年　サブプライム問題（前編）―デリバティブ投資手法の進化―破壊と創造の歴史【8】
https://fu.minkabu.jp/column/724

▼2007年　サブプライム問題（後編）―デリバティブ投資手法の進化―破壊と創造の歴史【8】
https://fu.minkabu.jp/column/733

　ちなみに、投資不適格の格付けが付与されている債券を、金融界では「ジャンク（役に立たないもの）債」と呼びますが、顧客販売用には「ハイイールド（高金利）債」と呼称しています。確かに投資不適格債は高金利になりますので、これは嘘ではありませんが、投資に不適格なほど高リスクである点を感じさせないネーミングに、金融界に潜む「騙される奴が悪い」的な思考を垣間見ることができます。

◆なかなか実現しない見立て

　ムーディーズの空売りで利益を得た2008年末に、キニコスの運用資産は約70億ドルとピークを迎えます。その後にチェイノスは中国の不動産バブルの崩壊を予見しますが、なかなか実現せぬまま運用資産は減少を続け、直近では3億ドル程度まで低下しています。もっとも、中国に対するチェイノスの見立ては間違っておらず、2015年には人民元ショックが起こり、2021年には中国の不動産会社大手、中国恒大集団（チャイナ・エバーグランデ・グループ）が経営破綻に追い込まれたことは周知の通りです。

　また、運用資産減少の原因のひとつとして挙げられるのが、米EV（電気自動車）メーカー、テスラ<TSLA>への空売りです。チェイノスはテスラに対して、借り入れが極端に多くレバレッジを効かせた資本構成であるほか、競争の激化に直面しており、不採算で構造的な赤字体質にあると判断します。そして、2015年から空売りを始めるのですが、なかなか思い通りにはなっていないようです。

テスラ<TSLA>　月足


◆ラッキンとワイヤーのショート

　ショートセラー（空売り投資家）としても有名なチェイノスですが、ドイツ銀行＜DB＞傘下のアトランティック・キャピタルから独立する前に、ショートセラー・ネットワークの中心人物として新聞記事に描かれたことでアトランティックを解雇されたことは、前編で触れました。そうしたチェイノスのネットワークは独立後に「Bears in Hibernation Conference」（冬眠する熊たちの会合）として確立します。ここでの「熊」とは弱気を意味し（その由来は上から下に攻撃する熊の攻撃方法にあります）、ショートセラー同士が定期的に集まっては情報交換する場を提供しているそうです。

　この会合でチェイノスは、第19回で取り上げたショートセラー、マディ・ウォーターズのカーソン・ブロックから、中国版スターバックスと言われたコーヒーチェーン、瑞幸珈琲（ラッキン・コーヒー）を調べるように勧められ、2020年から空売りを仕掛けました。同年4月にラッキンは2019年の売上高が捏造（ねつぞう）されていたと公表。株価は大きく下落した後、翌々月には売買停止となり、上場廃止を余儀なくされました。チェイノスは空売りポジションを買い戻し、大きな利益を得ます。


（続きは「MINKABU先物」で全文を無料でご覧いただけます。こちらをクリック）




株探ニュース