【特集】異変があったらすぐ逃げる、虚勢を張らないスタイルで元本15倍

第22回　日本株&アメ株で勝つ人
～個人投資家4800人の調査で判明！
（バガー投資家・ドリームライナーさんの場合その1）





景気循環に業績・株価が影響されやすいシクリカル株。その中で、「化学」「非鉄金属」関連分野の銘柄を主体にキャピタルゲインを積み上げてきたのが、今回紹介する兼業投資家のドリームライナーさん（ハンドルネーム）だ。

日本株資産はこれまで投下してきた元本の約15倍となる6500万円に膨らみ、その40％弱をキャピタルゲイン狙いに配分している。残りは、高配当・株主優待狙いの株だ。

■ドリームライナーさんの日本株資産のポートフォリオ
注:配分割合の残りは待機資金

本人がキャピタルゲインを狙う際に意識しているのは、

技術動向から成長期待が高まったときに購入
株価が軟調で含み損が膨らむ恐れが出たらすぐに売却

――の2つになる。シクリカル株であっても、景気動向より企業の個別事情をより注視している。

ドリームライナーさんは化学系素材メーカーで研究開発職を務めている。銘柄選別ではその専門を生かし、「化学」や「非鉄金属」の関連企業の中から、技術力で業績を伸ばす可能性に注目する。その材料はニュースや決算発表などから見つける。

技術の内容や事業性を分析した結果、業績が伸びるとの期待が高まれば、チャートの推移を見ながら買い出動し、購入後は少なくとも数カ月は保有する。成長のシナリオや相場が大きく崩れて株価が急落したら、売却し、利益を確保する流れになる。具体的にどう投資しているのかを見ていこう。

デクセリ株、独自技術の実用化で長期成長を確信

直近の成功例は、ディスプレーなどの光学材料や電子材料を扱うデクセリアルズ<4980>だ。2021年2月に購入し、平均取得単価1440円で保有中。足元の株価は3785円と1年半で2.6倍に膨らんでいる。現在の含み益は150万円程度になる。

■デクセリアルズの日足チャート（2020年9月～）

注:出来高・売買代金の棒グラフの色は当該株価が前期間の株価に比べプラスの時は「赤」、マイナスは「青」、同値は「グレー」。以下同

同社株に注目したきっかけは、業績の上方修正。21年2月に発表した同社の22年3月期第3四半期決算で、同社は通期見通しを上方修正、営業利益は前期比で約40％増、1株当たり純利益は同68%増に変更した。

■デクセリの2021年3月期業績見通し（21年2月2日時点）


気になって調べると、22年3月期の上方修正は2回目で、20年10月に発表した初回の修正でも営業利益を前期比50％増に引き上げていた。「この勢いは、どこからきたものか」と深掘りすると、同社の持つ「異方性導電膜」と呼ばれる電子機器の回路接続に使われているフィルム素材が原動力であることがわかる。

同製品の用途は、ディスプレーをはじめ、カメラモジュールやタッチパネル、ICカードなど成長分野に広く使われている。従来品より高機能な製品を投入したことで、その用途はこれからさらに広がり、業績を引き上げる可能性があることがわかった。

そのことを確認したのが、20年12月に公表された統合報告書。そこに紹介されていた一例が、自動車業界での用途拡大だ。「電動化」「自動運転化」にともない自動車1台あたりのディスプレー搭載数の増加やディスプレー面積の大型化が進む中で、同社は競合との差異化ができている製品を軸に事業成長を加速するという主旨の記述があった。これを読みながら、研究者の立場からみても、同技術が応用される場が広がることがイメージできたという。

移動平均線で買いタイミングを測る

デクセリ株の購入時に重視したのが、チャートの移動平均線で、21年2月時点で長期の200日線が上向きに転じていたことを好感した。さらに株価が調整して中期の25日線に近づいたタイミングで100株ずつ購入を進めていった。

他にもMACD（移動平均収束拡散）やRSI（相対力指数）も参考にするが、移動平均線ほど重視しない。移動平均線の方が「計算式がシンプルで使いやすい」（本人）と感じているためだ。

チャート以外に足元の業績推移やPER（株価収益率）もチェックするが、これらもあくまで参考程度にとどめている。

成長期待が高い銘柄、売却は成長シナリオで判断

現在保有中の同社株の売却については、同社の時価総額が1兆円に近づいたときと決めている。足元の時価総額が2300億円程度なので、約5倍の水準になる。

通常、売却するときは、株価が移動平均線を下回ったときや相場が崩れて株価の下落リスクが高まったときが多いが、同社株に関しては息の長い業績成長を期待できることから例外的に長期保有を想定している。ただし成長のシナリオが崩れたときは、状況に応じて売却を検討するとしている。

※当該情報は、一般情報の提供を目的としたものであり、有価証券その他の金融商品に関する助言または推奨を行うものではありません。




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