【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■モダリス <4883> 　529円　(+80円、+17.8％) ストップ高

　モダリス <4883> [東証Ｇ]がストップ高。22日の取引終了後、「ユートロフィン遺伝子を標的とした筋ジストロフィーの治療法」について、米国で特許査定の通知を受領したと発表したことが好感された。同特許技術は、アステラス製薬 <4503> [東証Ｐ]と共同で出願していたもので、既に日本では特許登録されているほか、他の国においても特許成立に向けて手続きを進めているという。なお、同件による22年12月期業績への影響は軽微としている。

■クシム <2345> 　486円　(+46円、+10.5％)

　クシム <2345> [東証Ｓ]が急反騰。同社は23日、子会社のチューリンガムが開発支援している「Curecos」の正式版が29日にローンチすることが決定したと発表しており、これが株価を刺激したようだ。「Curecos」は、世界180ヵ国から100万人の会員が登録しているコスプレフォトシェアリングサイト「World Cosplay」と連携して、コスプレトークン（COT）が世界中で利用できる新しいNFTサービスで、キュア（東京都品川区）が運営。「Curecos」ではCOTの投げ銭の返礼品として、コスプレイヤーの作品がNFT化されたものがプレゼントされる仕組みとなっている。

■メディアＳ <4824> 　346円　(+31円、+9.8％) 一時ストップ高

　メディアシーク <4824> [東証Ｇ]が急反発、一時ストップ高となった。同社は23日、独自開発したQR／バーコード読み取りエンジン「Camreader」を搭載した完全無料のスマートフォンアプリ、QRコード／バーコードリーダー「アイコニットLite」のヒンディー語対応版の提供を開始したと発表。これが材料視されたようだ。アイコニットLiteは、既に日本語、英語、中国語（簡体字）、タイ語、ベトナム語など11言語に対応しており、このほどインドの連邦公用語であるヒンディー語版の提供をスタート。これを機に、2021年スマートフォンアプリダウンロード数が世界2位とされるインド市場でのダウンロード促進に注力するとしている。

■サツドラＨＤ <3544> 　722円　(+51円、+7.6％)

　東証プライムの上昇率7位。サツドラホールディングス <3544> [東証Ｐ]が急反発。同社は北海道を地盤とするドラッグストアで食品や日用品などにも幅広く展開し、足もとの業績は好調に推移している。22日取引終了後に発表した22年5月期の決算は営業利益が前の期比17％増の7億4700万円と2ケタの伸びを達成した。また、続く23年5月期の営業利益は前期比61％増の12億円と急拡大を予想している。これがサプライズとなり、上値を見込んだ投資資金の流入が加速した。なお、好業績を背景に株主還元も強化し、今期年間配当は前期実績比66銭の増配となる10円を計画している。

■アクリート <4395> 　1,820円　(+127円、+7.5％)

　アクリート <4395> [東証Ｇ]が急反発。23日午前11時ごろ、CRMプラットフォームを提供するＨｕｂＳｐｏｔ　Ｊａｐａｎ（東京都千代田区）とサービス連携を開始したと発表しており、これが好感された。「HubSpot」は世界120ヵ国以上で14万3000社以上が利用しているCRMプラットフォーム。今回の連携は、HubSpotの日本のSMS事業者との1社目の連携となり、これにより重要な案内をHubSpot内からSMSで送信できるようになる。

■鴻池運輸 <9025> 　1,241円　(+78円、+6.7％)

　鴻池運輸 <9025> [東証Ｐ]が4日続急伸。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が22日付で、投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウエイト」とし、目標株価を1310円から1600円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券によると、現状の予想PER、実績PBRが上場来平均値を下回り、割安感が出てきたと指摘。また、顧客であるエアラインの復便や国際線需要の回復による利益率の高い空港関連業務の売り上げの回復と、コロナ禍で実施したコスト削減策や単価値上げの効果などにより、中期的な営業利益の回復確度が高まったとしており、23年3月期の営業利益予想を106億6800万円から115億7600万円へ、24年3月期を同112億100万円から137億7600万円へ引き上げている。

■ハナツアーＪ <6561> 　1,307円　(+79円、+6.4％)

　ＨＡＮＡＴＯＵＲ　ＪＡＰＡＮ <6561> [東証Ｇ]が5日ぶりに急反発。韓国政府が22日、新型コロナウイルス感染拡大の影響で20年3月から中断していた東京・羽田空港とソウル・金浦空港の路線の運航を29日に再開すると発表したことを受けて、訪日韓国人向け旅行手配業務を主力とする同社の収益回復を期待した買いが入ったようだ。

■サーバワクス <4434> 　2,191円　(+132円、+6.4％)

　サーバーワークス <4434> [東証Ｐ]が急反発。同社は22日取引終了後に、トップゲート（東京都文京区）の全株式を取得し、完全子会社化すると発表しており、これによるシナジーなどが期待されたようだ。トップゲートは、Google Cloudを活用したシステム・アプリ開発やセミナー、トレーニング、コンサルティングなどを手掛けている企業。同社は昨年からグループでGoogle Cloud Platform（GCP）事業に参入しており、トップゲートを子会社化することでGCP事業の成長を更に加速させ、企業価値の向上につなげるとしている。

■ロート <4527> 　3,835円　(+225円、+6.2％)

　ロート製薬 <4527> [東証Ｐ]が3日続急伸。22日の取引終了後、中国のバイオテクノロジー企業である華熙生物海南、再生医療ベンチャーのバイオミメティクスシンパシーズ（東京都江東区）を含む複数の企業と共同で合弁会社を設立すると発表しており、今後の展開への期待が高まったようだ。合弁会社の設立は、再生医療分野における戦略的地域のひとつとされる中国海南島で行う。この地域の重要プロジェクトリストに採択されるなどの実績や強力な同国ネットワークを保有する華熙生物海南と、既に共同開発においてパートナーシップを形成しているバイオミメティクスシンパシーズとの保有技術の相互シナジーを通じ、中国での培地事業の推進とともに再生医療事業の発展と持続的成長を目指す。

■ロードスター <3482> 　1,806円　(+105円、+6.2％)

　ロードスターキャピタル <3482> [東証Ｐ]が4日続急伸。同社は都内の中規模ビルディングを対象に不動産流動化ビジネスを展開しており、急速な円安を背景とした国内不動産市場への海外マネー流入が、収益機会拡大につながる可能性が意識されている。また、クラウドファンディングでも先行しており、不動産分野のデジタルトランスフォーメーション（DX）を担う同社の存在に光が当たっている。業績面でも17年12月期以降の利益成長のスピードは特筆され、22年12月期営業利益も前期比27％増の71億5400万円と大幅な伸びを見込んでおり、依然として6倍台のPERは割安感が際立つ。

■モノタロウ <3064> 　1,801円　(+95円、+5.6％)

　ＭｏｎｏｔａＲＯ <3064> [東証Ｐ]が急反発。ＳＭＢＣ日興証券が22日付で、投資評価を「2」から「1」へ引き上げたことが好材料視されたようだ。なお、目標株価は2800円を据え置いている。同証券によると、BtoB・EC企業であるため、BtoC・EC企業に見られるような巣ごもり需要の反動はないことや、コロナ禍でのロックダウンや半導体不足がありながらも安定した売り上げ成長を遂げたように機械・電機産業のみならず顧客は分散しており製造業の影響が低減していること、物流センター新設で22年12月期は増益率が低いものの、既存センターの終了もあり23年12月期の増益率は高まると見込まれることなどを評価。本格回復見通しは23年12月期だが、22年12月期第2四半期が増益率のボトムとみており、中長期成長銘柄を株価の弱い時期に拾うことを推奨するという。

■日本ラッド <4736> 　493円　(+25円、+5.3％) 一時ストップ高

　日本ラッド <4736> [東証Ｓ]が3日続急伸。同社は23日、金融庁（証券取引等監視委員会事務局）の調達案件「市場監視業務の高度化に向けた現行システムの自動解析業務」において4月20日に落札事業者として選定されたと発表しており、これを材料視した買いが入ったようだ。同社は今回、既存システムの刷新検討の入口として、システム構造・処理プロセス解析において重要なドキュメント自動生成システムを提案した。昨年パートナーシップをリリースした米国ITソリューション企業のＴｈｅ　Ｓｏｆｔｗａｒｅ　Ｒｅｖｏｌｕｔｉｏｎ（ＴＳＲＩ社）の製品を用いたという。

■ナガオカ <6239> 　705円　(+30円、+4.4％)

　ナガオカ <6239> [東証Ｓ]が大幅反発。22日の取引終了後、水処理プラント工事を手掛ける矢澤フェロマイト（埼玉県川口市）の全株式を7月1日をメドに取得し子会社化すると発表しており、これが好材料視された。今回の子会社化は、中期経営計画で掲げている「水関連事業を伸ばし、持続可能な成長を目指す」というビジョンを加速させ、グループとしてのシナジー向上を図ることが狙い。今後は矢澤フェロマイトが持つ水処理技術や設備工事のノウハウとナガオカの水関連事業との連携、顧客基盤の共有による事業拡大などを目指す。なお、取得価額は非開示としている。

■チェンジ <3962> 　1,801円　(+69円、+4.0％)

　チェンジ <3962> [東証Ｐ]が大幅反発。22日の取引終了後、医療機関向けの生産性測定・分析サービスの提供を開始すると発表しており、これが好材料視された。同サービスは、医療機関における働き方改革を進める上で最も大切なモノサシである「生産性」を測定・分析し、生産性向上のための施策を立案するというもの。個人個人がどの程度“生産に貢献していた”のかを「人のデータ（人事・労務データなど）」を活用して分析し、見える化するとしている。

■タメニー <6181> 　134円　(+5円、+3.9％)

　タメニー <6181> が大幅反発。22日の取引終了後、秋田県の結婚サポータースキル向上・独身者婚活力アップ支援事業を受託したと発表したことが好感された。今回受託したのは、結婚サポータースキル向上として結婚サポーターのスキルアップセミナーなどの開催や活動マニュアルの作成などの業務と、独身者婚活力アップ支援事業としてセミナーの開催や出会いイベントの開催などの業務。秋田県に対しては20年1月に同社が開発したAIを活用した結婚支援システム「parms」を提供しているが、更に交際から成婚へ向けて、結婚を支援する人材育成と、婚活中の独身者に対する更なる支援が必要になるとの県の判断から、今回の受託に至ったという。

■東芝 <6502> 　5,696円　(+195円、+3.5％)

　東芝 <6502> [東証Ｐ]が大幅反発。前日22日の夜にロイター通信が、同社の株式非公開化を含む再編案について、非公開化を提案しているファンドのうち、少なくとも1社が最大で1株7000円での買収を検討していると報じたことが株価を強く刺激する格好となった。市場では「（報道が正しいことを前提に）7000円を提示したのは参加しているファンドのうち少なくとも1社ということであり、同社を買収しようと考えたら、他のファンドはそれ以上の価格を提示する必要がある。そのため、今後は上値に対する思惑が一段と強まる可能性もある。7000円という株価自体、買収プレミアムを考慮して、東芝の企業価値として割高ではない」（中堅証券ストラテジスト）という声が出ていた。

■イオンファン <4343> 　2,634円　(+72円、+2.8％)

　イオンファンタジー <4343> [東証Ｐ]が反発。23日午後1時ごろ、6月24日に大阪府枚方市の商業施設「ニトリモール枚方」に、ファミリーで楽しめるアミューズメント施設「モーリーファンタジー　ニトリモール枚方店」をオープンすると発表しており、これが好感された。「モーリーファンタジー　ニトリモール枚方店」は、あそびごころの森をコンセプトとし、明るい店内にファミリーで楽しめるアーケードゲーム機や人気のプライズゲーム機を取り揃えているのが特徴。また、府内で初めて0～3歳児向けプレイグラウンド「のびっこ」も併設し、多彩な遊びを届けるとしている。

■ＧＡテクノ <3491> 　1,281円　(+34円、+2.7％)

　ＧＡ　ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ <3491> [東証Ｇ]が4日続伸。23日午前10時ごろ、子会社のイタンジが提供する不動産関連電子契約システム「電子契約くん」において新機能を追加したと発表しており、業績への貢献が期待されたようだ。「電子契約くん」は、賃貸住宅の入退去に関する契約締結をオンラインで完結できるシステム。今回追加したのは、押印・署名位置のテンプレート化、契約関連資料の添付、WEB口座振替ページへの遷移の3機能で、これにより電子契約における管理会社の作業効率を向上させ、入居者の負担を軽減することができるという。

■中外薬 <4519> 　3,473円　(+75円、+2.2％)

　中外製薬 <4519> [東証Ｐ]が4日続伸。同社は22日、同社が創製し、スイスのガルデルマ社が海外で開発中の炎症性皮膚疾患である結節性痒疹を対象としたネモリズマブの第3相臨床試験について、主要評価項目及び主要副次評価項目を満たし、単独療法としてネモリズマブが中等度から重度の結節性痒疹の成人患者においてプラセボと比較して皮膚病変及びそう痒（かゆみ）を有意に改善したと発表しており、これが好材料視された。

■ＰＩ <4290> 　609円　(+12円、+2.0％)

　プレステージ・インターナショナル <4290> [東証Ｐ]が反発。22日の取引終了後、子会社のプレミア・エイドがエコモット <3987> [東証Ｇ]との間でモビリティーサービス事業の協業に向けた合弁会社を設立すると発表。今回立ち上げを発表した合弁会社「プレミア・ブライトコネクト」は7月に設立し、8月から稼働する予定。通信型高性能ドライブレコーダーなどのIoT機器の販売供給のほか、機器を通じて得られるデータ収集や蓄積、分析などを利用した新たな事業参入の機会を目指すという。出資比率はプレミア・エイドが51％、エコモットが49％としている。

※23日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース