【特集】波乱相場下で際立つ底堅さ、「ディフェンシブ株」が光り輝く時はいま ＜GW特集＞

―米国で生活必需品やヘルスケア株が堅調、業績安定性や高配当利回りを評価―

　全体相場が不安定さを増すなか、ディフェンシブ 銘柄に活路を見出そうとする動きが広がっている。金融引き締め懸念が広がる米国株市場では、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数を筆頭に足もと主要3指数が年初来で大幅下落となっている一方、生活必需品やヘルスケアといったディフェンシブセクターは比較的堅調さを保っている。これらセクターに属する銘柄群は業績安定性や配当利回りが高いものが多く、相場環境が悪化するなかにあって買い安心感の強さが意識されやすい。東京市場でもディフェンシブ銘柄を選好する動きは強まっており、この流れは今後もしばらく続くことになりそうだ。関連銘柄の動向を取り上げた。

●鉄壁の防御セクター、異彩放つ通信株

　今年に入っての相場環境下で、異彩を放つ強さをみせているのが通信株だ。なかでもＫＤＤＩ <9433> [東証Ｐ]の上値指向が際立っており、年初からの上昇率は3割近くに達している。同社は連続増配銘柄として投資家の熱い視線を集めており、22年3月期で20期連続となる増配を実施する見込みにある。傘下で同じく連続増配を続ける沖縄セルラー電話 <9436> [東証Ｓ]は4月27日に一足早く決算を発表。23年3月期も成長路線を確保するとともに、増配継続の見通しを示した。ＫＤＤＩの決算発表は5月13日に予定されており、注視しておきたい。

　ＮＴＴドコモを傘下に持つＮＴＴ <9432> [東証Ｐ]も、全体軟調相場のなか逆行高の展開となっている。年初からの上昇率は約2割と昨年の年間上昇率に早くも並ぶ水準に達しており、およそ22年ぶりの高値圏を突き進んでいる。このほか、利回り5％超の高配当を誇るソフトバンク <9434> [東証Ｐ]も要マークとなる。他方で、モバイル事業の先行投資が続く楽天グループ <4755> [東証Ｐ]は株価や業績面では冴えないものの、直近で全国での自社回線サービス提供にメドをつけるなど取り組みは進んでいる。

●高配当の武田、中外薬など決算先発組は業績好調

　医薬品株も代表的なディフェンシブセクターの一つだ。配当利回りの面で武田薬品工業 <4502> [東証Ｐ]が特筆され、足もと4％台後半と高水準。同社は主力薬品の販売伸長などを理由に今年2月に業績予想を引き上げており、5月11日に発表予定の決算と今期見通しが注目される。マーケットが決算シーズンに突入するなか、先発組の中外製薬 <4519> [東証Ｐ]、第一三共 <4568> [東証Ｐ]、アステラス製薬 <4503> [東証Ｐ]はいずれも業績好調。大型連休明け後に決算発表を控える塩野義製薬 <4507> [東証Ｐ]、エーザイ <4523> [東証Ｐ]、小野薬品工業 <4528> [東証Ｐ]が見逃せない。

●原発再稼働巡り物色人気、5月下旬の政治日程に注目

　電力株はディフェンシブの範疇に含まれるものの、原子力発電を巡る報道によってハイボラティリティとなる局面がある点には留意しておきたい。ここ最近では、世界的な燃料価格高騰を受けた原発見直し気運の高まりを背景として、東京電力ホールディングス <9501> [東証Ｐ]を筆頭に物色人気となった経緯がある。いまのマーケットで原発再稼働期待が電力株物色のカタリストになっているとすれば、既に再稼働を果たした関西電力 <9503> [東証Ｐ]、九州電力 <9508> [東証Ｐ]、四国電力 <9507> [東証Ｐ]以外の銘柄のほうが、相対的に投資妙味が高いとみることができる。

　今後のポイントとしては、5月26日の島根県議会開会、29日の新潟県知事選投開票となる。26日から始まる島根県議会では、中国電力 <9504> [東証Ｐ]の島根原発2号機の再稼働が正式決定される見通しにあることが伝わっている。他の原発周辺自治体は再稼働に同意済みで、残るは島根県の判断のみとなっている。新潟県知事選については、その結果を巡って同県に原発を持つ東電ＨＤに関心が向かう可能性がある。いずれにしても電力株はディフェンシブの側面から、投資マネーの退避先として今後も選ばれることになりそうだ。同じ公益セクターとしてガス株も押さえておきたい。

●値上げ話題の食品株、ビールなど飲料系も

　小麦など穀物の主要輸出国であるロシアとウクライナ両国の紛争が長期化するなか、供給不安を背景に穀物市況の先高観が強まっている。製粉 の日清製粉グループ本社 <2002> [東証Ｐ]、ニップン <2001> [東証Ｐ]、昭和産業 <2004> [東証Ｐ]の動向をマークしておきたい。

　加えて、穀物にとどまらず世界的なインフレ加速によってあらゆる資源の価格が上昇しており、このなか食品メーカーの値上げが話題にのぼる機会が増えてきた。各社による値上げ発表に関し、ここ株式市場では素直に買い材料視する流れとなっている。今後、資源高の更なる加速で値上げ効果が限定的となることも想定されるが、値上げ力を持つ食品株の相対的な魅力は依然として高い。関連銘柄としては、まずは調味料の味の素 <2802> [東証Ｐ]、キユーピー <2809> [東証Ｐ]、カゴメ <2811> [東証Ｐ]、キッコーマン <2801> [東証Ｐ] など。

　食肉の日本ハム <2282> [東証Ｐ]や伊藤ハム米久ホールディングス <2296> [東証Ｐ]、即席麺大手の日清食品ホールディングス <2897> [東証Ｐ]、冷凍食品のニチレイ <2871> [東証Ｐ]や日本水産 <1332> [東証Ｐ]、マルハニチロ <1333> [東証Ｐ]なども。飲料系ではアサヒグループホールディングス <2502> [東証Ｐ]をはじめとするビール大手のほか、ヤクルト本社 <2267> [東証Ｐ]に注目だ。

●セブン＆アイが堅調、日用品・小売りは銘柄選別に注意

　日用品・小売りセクターは生活必需品や食品などを取り扱うことから、相対的に景気変動の影響を受けにくい。ただ、このセクターは中国関連の色合いが強いものもあり、同国の景気動向を念頭に銘柄選別には注意したい。株価が堅調なものとしては、コンビニのセブン＆アイ・ホールディングス <3382> [東証Ｐ]、衣料品のしまむら <8227> [東証Ｐ]や西松屋チェーン <7545> [東証Ｐ]、食品スーパーのヤオコー <8279> [東証Ｐ]など。日用品系では小林製薬 <4967> [東証Ｐ]のほか、目薬のロート製薬 <4527> [東証Ｐ]、筆記具のパイロットコーポレーション <7846> [東証Ｐ]が面白い。

●運輸セクターはウィズコロナの側面で

　航空や鉄道など運輸セクターはコロナ禍以降、ウィズコロナのテーマ性で耳目を集めることが多くなっている。ディフェンシブとしての位置づけは薄れているものの、ウクライナ情勢や各国金融政策とは別次元で進むウィズコロナの流れが追い風に働くことになりそうだ。 航空では日本航空 <9201> [東証Ｐ]とＡＮＡホールディングス <9202> [東証Ｐ]、 鉄道ではJR各社をはじめ、小田急電鉄 <9007> [東証Ｐ]や京王電鉄 <9008> [東証Ｐ]、東武鉄道 <9001> [東証Ｐ]、近鉄グループホールディングス <9041> [東証Ｐ]、京阪ホールディングス <9045> [東証Ｐ]といった有名観光地を持つ銘柄に目を向けておきたい。


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