米株
【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（2）：東エレク、日経レバ、トヨタ
トヨタ ＜日足＞ 「株探」多機能チャートより東京エレクトロン<8035>、レーザーテック<6920>など半導体製造装置の主力株やシリコンウエハー大手のＳＵＭＣＯ<3436>など半導体セクターへの売り圧力が強まっている。前日の米国株市場では金利の上昇基調が強まるなか全面安商状となったが、特にハイテク系グロース株には向かい風が強く、半導体関連株の下げが際立った。半導体製造装置首位のアプライド・マテリアルズ<AMAT>が８．８％と大きく売り込まれたほか、ザイリンクス<XLNX>やエヌビディア<NVDA>などの下げも目立っており、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は４．４％の急落となった。東京市場でもこの流れを引き継ぎ、半導体関連株は下値を探る展開を余儀なくされている。
■日経レバ <1570> 14,185円 -835 円 (-5.6％) 本日終値
ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信<1570>が大幅続落。日経平均に連動するように組成されたＥＴＦで価格変動率が日経平均株価の２倍に基本設定されていることから、全体相場のボラティリティが高まる場面では、個人投資家を中心とした短期資金の流入が活発化する。きょうは前日の米国株市場でＮＹダウが５００ドルを超える下げをみせたほか、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数も４００ポイント近い急落となったことを受け、全体相場はリスクオフ一色の展開となっており、大きく下値を試す動きとなっている。なお、日経レバの売買代金は全市場を通じてトップとなっている。
■トヨタ自動車 <7203> 2,303円 -120.5 円 (-5.0％) 本日終値
トヨタ自動車<7203>が３日ぶり大幅反落。年初からほぼ一貫した上昇波動を形成し全般主力株が軟化するなかで最高値街道を走る異彩の強さをみせていたが、足もとでは全体相場の地合い悪に抗せず、売りに押される展開を余儀なくされている。半導体不足や新型コロナウイルス感染拡大に伴うマンパワー不足など、サプライチェーン問題が自動車の生産体制に多大な影響を与え、今年度の世界生産が計画ラインの９００万台に届かない見込みと伝わったことが、ネガティブ材料として売りのニーズを増幅させている。
■Ｓａｎｓａｎ <4443> 1,633円 -79 円 (-4.6％) 本日終値
Ｓａｎｓａｎ<4443>は大幅に５日続落。同社はクラウド名刺管理サービス「Ｓａｎｓａｎ（サンサン）」を展開している。高い成長性が評価され、昨年年初から１１月の３６４２円まで株価は２倍強に上昇したが、全体相場が軟調に推移するなか足もとでは売りに押される展開となった。岩井コスモ証券は１８日、同社株の投資判断を「Ａ」から「Ｂ＋」に引き下げた。目標株価は３５００円から２０００円に見直した。同証券では、米国の長期金利上昇が警戒されている状況では同社のような高ＰＥＲ株の上値は抑えられやすい傾向があることなどを顧慮して、投資判断をいったん引き下げている。
■ウエルシア <3141> 3,090円 -105 円 (-3.3％) 本日終値
ウエルシアホールディングス<3141>は続落。同社は１８日取引終了後、ドラッグストア運営のコクミン（大阪市住之江区）及びフレンチ（大阪市住之江区）と資本・業務提携を行うと発表した。ウエルシアでは６月１日に、コクミンは議決権割合７６．２６％、フレンチはすべての株式を取得する予定で、クロージングに向けて今後協議を開始する。取得価格は非公表。２社は専門性の高いドラッグストアを北海道・関東・関西・九州など主要都市の大型商業施設・空港・駅前駅中・繁華街・住宅地などの好立地に出店している。子会社化により、都市型店舗、全国への出店網拡大が図られるとしたが、全体相場の地合いが悪化しているなか、好反応は限られているようだ。
■シマノ <7309> 26,910円 -785 円 (-2.8％) 本日終値
シマノ<7309>が５日続落。１８日の取引終了後、１月２５日付で４０万株（発行済み株数の０．４３％）の自社株を消却すると発表したが、全般相場の下落もあって好材料視する動きは限定的となった。なお、消却後の発行済み株数は９１９９万株となる予定だ。
■スターゼン <8043> 1,953円 -47 円 (-2.4％) 本日終値
スターゼン<8043>が上昇スタートも、全体相場の地合い悪の中で失速。同社は１８日取引終了後、中国子会社を上海市に全額出資で設立したと発表した。運営開始は４月を予定。中国では人口増加や経済発展に伴って食肉需要が拡大する一方、国内生産による供給ではまかないきれないことから、近年は食肉輸入量が急増している。今後もこの傾向は続くと予想されるなか、スターゼンでは豪州産牛肉などの輸入食肉や、将来的な和牛をはじめとした国産食肉の販売、加工品の製造・販売などを目的に、現地法人を設立した。
株探ニュース
