【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（1）：メイコー、マネックスＧ、セガサミー

■メイコー <6787> 　3,845円　 +675 円 (+21.3％)　　本日終値　 東証１部 上昇率トップ
　メイコー<6787>が急伸し年初来高値を更新。前週末５日の取引終了後、２２年３月期の連結業績予想について、売上高を１３５０億円から１４５０億円（前期比２１．６％増）へ、営業利益を９５億円から１２０億円（同８０．２％増）へ、純利益を７５億円から９０億円（同９３．９％増）へ上方修正したことが好感された。第２四半期に操業度の調整を行った中国及びベトナムの工場を含む全ての工場がフル稼働に近い水準に回復したほか、車載向けを中心に受注・販売も好調に推移していることが要因。また、全社的なコスト削減なども寄与する見通し。同時に発表した第２四半期累計（４～９月）決算は、売上高６９４億７０００万円（前年同期比３０．５％増）、営業利益５５億４９００万円（同３．１倍）、純利益４１億９０００万円（同２２倍）だった。

■マネックスグループ <8698> 　1,045円　 +150 円 (+16.8％) ストップ高 　　本日終値　 東証１部 上昇率2位
　マネックスグループ<8698>は１５０円高の１０４５円と前週末に続きストップ高に買われた。前週４日に米国子会社のトレードステーショングループを、ＳＰＡＣ（特別買収目的会社）との統合によって来年上半期までにニューヨーク証券取引所に上場させる計画にあることを発表した。これが強く株価を刺激する展開となった。市場では「米国株はインフレが意識されるなかも、ＦＲＢによる金融引き締めまでは時間がかかるとの認識が広がっており、バブル的な上昇局面にある。そのなか、米株市場への子会社上場に伴いマネックスの資産価値見直しが加速する動きにある」（ネット証券マーケットアナリスト）という。同時に、同社が傘下に置くコインチェックの米株市場への上場思惑も加わり、人気が増幅された。

■フルヤ金属 <7826> 　10,780円　 +1,500 円 (+16.2％) ストップ高 　　本日終値
　フルヤ金属<7826>がストップ高。前週末５日の取引終了後に発表した第１四半期（７～９月）連結決算が、売上高１１８億４７００万円（前年同期比２．４倍）、営業利益４７億４０００万円（同４．９倍）、純利益２９億４１００万円（同５．０倍）と大幅増益となったことが好感された。５Ｇデバイスや医療用シンチレーターに使用される単結晶育成装置向けイリジウムルツボの受注並びにガラス溶解装置向けプラチナ製品の受注が堅調だったほか、データセンター用に使用されるＨＤ向けルテニウムターゲットの受注が順調に推移した。また、前年実施した設備投資により精製・回収（リサイクル）や化学プラント向け触媒、有機ＥＬ向け化合物、電極向け貴金属化合物なども好調に推移した。なお、２２年６月期通期業績予想は、売上高４２３億円（前期比２５．０％増）、営業利益１１８億円（同１２．９％増）、純利益７８億円（同１３．２％増）の従来見通しを据え置いている。

■山一電機 <6941> 　2,033円　 +242 円 (+13.5％)　　本日終値　 東証１部 上昇率5位
　山一電機<6941>が急反騰し年初来高値を更新。前週末５日の取引終了後、２２年３月期の連結業績予想について、売上高を３１１億６０００万円から３６０億円（前期比３０．１％増）へ、営業利益を４３億円から５６億円（同７５．４％増）へ、純利益を３２億円から４４億円（同６９．７％増）へ上方修正し、あわせて２５円を予定していた期末配当予想を４８円に引き上げたことが好感された。テストソリューション事業の半導体テスト用ソケット製品や、コネクタソリューション事業の産業機器及び車載機器市場向けコネクタ製品などの販売が順調に推移したことが要因という。なお、年間配当予想は６３円（前期３７円）を予定している。同時に発表した第２四半期累計（４～９月）決算は、売上高１８５億６２００万円（前年同期比３２．０％増）、営業利益３６億７７００万円（同７４．０％増）、純利益２９億７９００万円（同８２．８％増）だった。

■プレス工業 <7246> 　406円　 +45 円 (+12.5％)　　本日終値　 東証１部 上昇率6位
　プレス工業<7246>が大幅に５日続伸。同社は５日取引終了後、２２年３月期連結業績予想について、売上高を１５２４億円から１５７４億円へ、営業利益を１０９億円から１２０億円へ、純利益を５８億円から６６億円へ、年間配当予想を１６円から１９円（前期は７円５０銭）へ上方修正すると発表しており、好感された。業績は会計基準の変更のため、前期との比較は掲載されていない。足もとでは半導体不足など部品供給制約による生産調整が継続しているものの、期初予想に対してトラックの輸出回復が見込まれることや油圧ショベルの世界需要が増加する見通しであることから、通期計画を上方修正する。２２年３月期第２四半期累計（４～９月）連結営業利益は５４億７１００万円（前年同期は１２億８１００万円の赤字）だった。また、株主還元の一環並びに機動的な資本政策の遂行を図るため、３００万株（発行済み株式総数に対する割合２．８％）もしくは１２億円を上限とする自己株取得枠を設定することも発表した。取得期間は２１年１１月８日から２２年３月１５日までで、買い付けた全株式は２２年３月３１日に消却するとしており、これも材料視された。

■ホシデン <6804> 　1,350円　 +114 円 (+9.2％)　　本日終値　 東証１部 上昇率9位
　ホシデン<6804>が反発し、年初来高値を更新した。同社は５日取引終了後に、２２年３月期通期の連結業績予想を修正。経常利益見通しを前期比０．７％増の１３５億円（従来予想は１１５億円）に上方修正したことなどが好感されたようだ。売上高の見通しは前期比８．１％減の２１５０億円（従来予想は２６００億円）に引き下げた。新型コロナウイルスの感染拡大により上半期にアミューズメント関連向けの売り上げが大きく減少した影響が残る一方、足もとでは自動車関連向けの音響部品や表示部品などの販売が堅調。また、下期の前提為替レートを１ドル＝１１０円から１１２円に変更したことも利益の押し上げ要因となる。また、期末配当を従来計画比３５円増額の４５円とする方針も発表。中間配当１０円をあわせた年間配当は５５円（前期は２５円）となる。

■オープンドア <3926> 　2,830円　 +231 円 (+8.9％)　　本日終値　 東証１部 上昇率10位
　オープンドア<3926>が３日ぶり大幅反発。同社は５日取引終了後、２２年３月期第２四半期累計（４～９月）連結営業損益が３億９５００万円の赤字（前年同期は４億７０００万円の赤字）だったと発表しており、営業赤字縮小が好感されたようだ。通期予想は新型コロナウイルスによる影響を合理的に算定することが困難なことから、引き続き未定としている。上期の海外旅行市場は新型コロナウイルス感染拡大による海外渡航制限などが続き、旅行需要は著しく低い水準で推移している。また、国内旅行市場に関しても感染拡大による影響が続いており、感染拡大前に比べて旅行需要は大幅に減少しているとした。あわせて、６０万株の立会外分売を行うと発表した。分売予定期間は１６日から１８日までで、東証プライム市場への移行にあたり、株式の流動性をより高めるためとしている。

■セガサミー <6460> 　1,838円　 +132 円 (+7.7％)　　本日終値
　セガサミーホールディングス<6460>が後場急伸。同社は午前１１時３０分に２２年３月期連結業績予想について、売上高は３１２０億円から３０５０億円（前期比９．８％増）へ下方修正するものの、営業利益を２００億円から２３０億円（同３．５倍）へ、純利益を１４０億円から１５０億円（同１１．８倍）へ上方修正すると発表しており、好感された。各利益見通しの上方修正は、エンタテインメントコンテンツ事業が好調に推移していることにより、当初の会社計画を上回る見込みとなったため。２２年３月期第２四半期累計（４～９月）連結営業利益は１４６億７８００万円（前年同期は３０億７６００万円の赤字）だった。あわせて、２４００万株（発行済み株式総数に対する割合１０．１９％）もしくは３００億円を上限とする自己株式の取得枠を設定すると発表しており、こちらも材料視されたようだ。取得期間は２１年１１月９日から２２年６月３０日まで。中期財務戦略において積極的な成長投資を進める一方で、余剰資金を適切に株主還元する方針としており、資本構成の最適化に向けた対応として、自己株式取得を行うとしている。

■大阪チタ <5726> 　865円　 +58 円 (+7.2％)　　本日終値
　大阪チタニウムテクノロジーズ<5726>は大幅反発。同社は５日取引終了後、２２年３月期第２四半期累計（４～９月）営業損益が１０億円の赤字（前年同期は９億７１００万円の赤字）となり、会社計画の１９億円の赤字との比較で赤字幅が改善しているため、これが好感されたようだ。通期見通しの３４億円の赤字（前期は３４億２５００万円の赤字）は据え置かれた。為替相場が円安基調で推移したものの、一般産業用展伸材の需要が当初予想を下回ったことなどにより売上高は減少した。一方、営業損失は在庫評価の影響に加え、コスト合理化などにより当初の見通しよりも改善したとしている。

■ラウンドワン <4680> 　1,472円　 +98 円 (+7.1％)　　本日終値
　ラウンドワン<4680>が急反発、一時１７．８％高の１６１９円まで買われた。前週末５日の取引終了後、２２年３月期業績予想の修正を発表。純利益を３２億１０００万円から６４億４０００万円（前期１７９億７３００万円の赤字）へ大幅に引き上げており、これを好感した買いが入ったようだ。政府・自治体からの休業や時短要請に伴う協力金支給による営業外収入の計上が主な要因。一方で、新型コロナウイルス感染再拡大の影響により売上高の回復に遅れがみられたことなどから、売上高は１０６１億４０００万円から９９０億８０００万円（前期比６２．５％増）へ、営業利益も６１億２０００万円から６億５０００万円（前期１９２億８６００万円の赤字）へ引き下げた。

株探ニュース