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【特集】21年後半相場の4大テーマ株を狙え! 活躍期待の注目銘柄3選(2)【再生可能エネルギー】 <連休特別企画>

2050年のカーボンニュートラル実現には電源の脱炭素化がカギになるとみられ、政府は再生可能エネルギーの主力電源化を推進する構えだ。

―「半導体製造装置」「再生エネ」「EV」「アフターコロナ」に妙味膨らむ―

 2021年の株式市場は7月から後半戦に突入した。2月には日経平均株価が30年半ぶりに3万円台を回復したが、その後は高値波乱状態。足もとでは2万7000円台へと調整している。米国のテーパリング(量的緩和縮小)に向けての警戒感や新型コロナウイルスの感染再拡大懸念が、相場の警戒要因となっている。しかし、新型コロナワクチン接種の効果による経済回復が期待でき、世界景気は成長基調をたどるとの期待は強い。年後半相場の牽引役を果たすのは、「半導体製造装置 」「再生可能エネルギー 」「電気自動車(EV)」「アフターコロナ 」の主力4テーマだ。そこで各テーマのポイントと注目3銘柄を紹介する。第2回は「再生可能エネルギー」を取り上げる。

(2)【再生可能エネルギー】
カーボンニュートラル実現のカギ、主力電源化に向け政府も本腰

 菅政権は50年の温室効果ガスの排出量を実質ゼロにする「カーボンニュートラル 」実現に向け、30年度の排出量を13年度に比べて46%削減することを目標としている。ただ、達成は容易ではなく、脱炭素社会を実現させるためには太陽光や風力、地熱、水力といった再生可能エネルギーの更なる普及が欠かせない。政府は6月に閣議決定した「経済財政運営と改革の基本方針」(骨太の方針)で、ポストコロナをリードする新たな成長の源泉として再生可能エネの主力電源化を掲げており、息の長い投資テーマとなりそうだ。

●Abalance <3856> [東証2]~ストック型ビジネスへの転換を推進

 同社グループは、自社保有発電所の建設・運営や太陽光パネルの製造販売、太陽光発電設備の工事請負・運営管理までをワンストップで実現するグリーンエネルギーの総合カンパニーを形成。中長期の事業目標として、30年までに国内外あわせて保有発電容量1ギガワットを目標に掲げている。グリーンエネルギー事業では、太陽光発電所の販売を中心としたフロー型ビジネスから売電収入を継続的に収受するストック型のビジネスモデルへの事業構造の転換を進めている。

●サニックス <4651> ~30年に向けた長期ビジョンを策定

 同社は太陽光発電設備工事の大手で、廃プラスチック処理や売電なども手掛けている。5月には30年に向けた長期ビジョンを公表し、最終年度となる31年3月期の連結営業利益目標は100億円(21年3月期実績は23億2500万円)。太陽光発電を恒久的なエネルギー源として継続させるため、従来から取り組む製造・設置に加えてメンテナンスや発電所設備及び部材のリユース・リサイクルなど、あらゆる運営面をサポートできる体制を構築することなどを掲げている。

●レノバ <9519> ~太陽光やバイオマスの売電量が順調に拡大

 同社グループは、大規模太陽光発電、バイオマス発電、洋上・陸上風力発電、地熱発電など再生可能エネルギーの発電施設を開発・運営。21年3月期末時点でのグループの運転中及び建設中の事業の設備容量は913メガワット(20年3月期末時点では695メガワット)となっており、中長期的には成長分野である国内洋上風力事業や海外市場に注力するとしている。6月の売電量は計画を下回ったものの、太陽光は前年同月比54.5%増、バイオマスは同46.6%増と拡大傾向にある。

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